点検や各種工事を実際に行う前に、必ず必要な作業として、保有不動産の現状の劣化度合い・性能レベルを知っておくとことが必要になります。
同時に、長期・中期の修繕計画の立案や過去の修繕履歴の記録と保存等を管理していく必要があります。
私達人間は定期健診や健康診断を行います。
保有不動産においても、客観的・中立的な立場で調査・診断を行うことが必要であり、同時に不動産オーナー側の視点、及びテナント側の視点から現在求められている仕様・性能と比較検討をしていくことも必要となります。
そうすることによって、保有不動産の現状把握ができ、
・実際にどういう工事が必要なのか
・いつ頃どのような工事を行うべきなのか
・本当にその工事が必要なのか
などを明確にすることができるようになります。
実際にそういった調査・診断業務を依頼しようとする場合、方法として大きく２つに分けられます。
１、施工依頼を前提とした責任施工方式
２、調査と施工を分ける設計監理方式
それぞれどのようなメリットとデメリットがあるのかを今後説明していきます