コロナを単なる病気だけで片付けてはいけない。
それを利用してお金を稼ぐ奴らもいるということを忘れてはいけない。
いつの世もそういう奴らがいる。
メディアが国民の味方などと思ってはいけない。
彼らはスポンサーに都合の悪い情報はまず出さない。真実は捻じ曲げられるのだ。
人間の本性というか、そういう一面を見るにつけ、本当に悲しい。
これこそがコロナの本当の問題だと思うのは、私だけであろうか？
前にぼったくりパソナのことや弁当破棄について書いた。
そもそもがオリンピック自体が利権の塊なのだ。
一生懸命頑張る選手に夢中になる国民は、利権に目が行くことはない。
「おもてなし」の反対にも真実がある。つまり「うらがある」なのだ。
オリンピックの陰で稼ぎまくっている人々がいることを忘れてはならい。
私が思うスポーツの祭典は、純粋にスポーツの勝負だけ見せればいいと思う。
華やかな開会式や閉会式などいらない。
そんなスポーツにへばりついて儲けようとしている大勢の人はいらない。最小限でよいのだ。
前回、インドでが感染から立ち直った状況についての記事を拾ったが、そこで自然免疫の話があったが、お金にならない自然免疫の話をしない医者を皆さんはどう思われますか？
というか、どこまで自然免疫というのは研究されているのだろう？
コロナ病床30～50％に空き、尾身茂氏が理事長の公的病院 132億円の補助金「ぼったくり」
地域医療機能推進機構（JCHO）傘下にある都内5病院のコロナ専用病床183床のうち、30％（8月29日現在）が空床であることがわかった。
5病院のうち最もコロナ患者の受け入れに消極的だったのは、東京蒲田医療センターだ。コロナ専用病床78床のうち42床が空床で、半数以上を占めた。その他には、東京山手メディカルセンターは37床のうち35％（13床）が空床となっている。東京高輪病院は18床のうち10％強（2床）が空床だった。東京新宿メディカルセンターはコロナ専用病床50床が満床だった。東京城東病院はこれまでコロナ専用の病床はゼロだ。
都の集計によると現在、自宅療養者は2万人以上、入院治療調整中の患者は約6800人に上る。厚労省関係者はこう批判する。
「尾身氏は国会やメディアで『もう少し強い対策を打たないと、病床のひっ迫が大変なことになる』などと声高に主張していますが、自分のJCHO傘下の病院でコロナ専用ベッドを用意しておきながら、実は患者をあまり受け入れていない。こんなに重症患者、自宅療養者があふれているのに尾身氏の言動不一致が理解ができません。JCHOの姿勢が最近になって問題化し、城東病院を9月末には専門病院にすると重い腰を上げましたが、対応は遅すぎます。そもそもコロナ病床の確保で多額の補助金をもらっていながら、受け入れに消極的な姿勢は批判されてもしかるべきではないか」
厚労省はコロナの患者の受け入れ体制を整えるため、コロナ専用の病床を確保した病院に対して、多額の補助金を出している。
例えば、「病床確保支援事業」では新型コロナ専用のベッド1床につき1日7万1千円の補助金が出る。ベッドは使われなくても補助金が出るため、東京蒲田医療センターでは使われていない約40床に対して、単純計算で、1日284万円、1か月で約8500万円が支払われることになる。
その上、新たに重症患者向けの病床を確保した病院に1床あたり1950万円、中等症以下の病床には900万円を補助するなどの制度もある。JCHOが公表したデータによると、全国に57病院あり、稼働病床は約1万4千床。そのうち、6・1％にあたる870床をコロナ専用の病床にしたという。これまでいくらの補助金をもらってきたのかJCHOに尋ねると「すぐには回答ができない」（担当者）という。
しかし、厚労省関係者から入手した情報によると、2020年12月から3月だけでもJCHO全57病院で132億円の新型コロナ関連の補助金が支払われたという。
「コロナ病床を空けたままでも補助金だけ連日、チャリチャリと入ってくることになる。まさに濡れ手で粟で、コロナ予算を食い物にしている。受け入れが難しいのであれば、補助金を返還すべきです」（厚労省関係者）
JCHOは厚生労働省が所管する独立行政法人で、民間の病院とは異なり、公的な医療機関という位置づけだ。JCHO傘下の病院はもともと社会保険庁の病院だったが、公衆衛生の危機に対応するため、民営化はせずに独法として残った経緯がある。尾身氏は厚労省OBでJCHO理事長に14年より就任している。
医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏は「JCHOの存在意義が問われる」と指摘する。
「世界では国公立などの病院が先ずは積極的にコロナ患者を受け入れている。日本でも当然、国公立やJCHOなどの公的医療機関が受け入れるべきでしょう。そもそもコロナ患者を受け入れる病床数も少ないですし、このような危機的な状況で患者受け入れに消極的というのであれば、補助金を受け取る資格はないし、民営化したほうがいいのではないでしょうか」（上氏）
JCHOの見解はどうか。AERAdot.編集部が、JCHOにコロナ患者の受け入れの実態を質すと、8月27日現在の数字として、5病院全体では確保病床の30％が空床であり、東京蒲田医療センターでは約50％が空床であることを認めた。（AERA dot.）
東京五輪の大量破棄問題は医療備品や弁当だけじゃない ボランティア服も余りまくり最大1.7億円！
またも「税金」の無駄遣いが発覚した。
組織委は８月31日、コロナ対策用に五輪会場の医務室に配備していた医療用手袋やガウン、マスクの一部を廃棄していたと発表。医療施設などへの譲渡が可能だったにもかかわらず、保管場所がないとして捨てたという。総額は約500万円というから、呆れるばかりだ。
組織委は先日、競技会場で７月３日から８月３日までの１カ月間に、大会スタッフらの弁当約13万食を廃棄していたと発表している。金額は明かしていないが、仮に１食300円としても3900万円だ。
「ボランティアのユニホームも余りまくっています。購入した役所は山積みの段ボール箱に頭を抱えている。当初、８万人を予定していたボランティアの人数は、コロナの感染拡大による辞退者や、無観客開催に伴う業務縮小で激減。組織委は１万人が辞退したとしているが、ユニホームは大会の１年延期が決まる前に購入しているケースが多い。弁当と同様、直前にボランティアの人数を減らされても、返品ができないのです」（放送関係者）
観光案内などの業務を担う「都市ボランティア」のユニホームは、ポロシャツや帽子など１セット当たり３万円程度だという。東京都は5890人が辞退したと発表しているが、仮にすべてのユニホームが余ったとすれば、１億7670万円にも上る。全国の自治体のボランティアも含めれば、その金額はさらに膨らむだろう。弁当や医療用具どころではないだけに、組織委にはきちんとした説明が求められる。（日刊ゲンダイDIGITAL）
下記の記事は、もうやけくそになったかなという記事。
後にも書いてあると思うが、ワクチンは重症化を低い確率にするだけで、コロナの感染が防げるわけではない。
また、ずっと人流を止めておけば、経済的に立ち上がれなくなる人も多数出て来よう。
人流が活発になれば、これまで見たようにワクチンがあろうが、なかろうが、その感染という波は前回以上の波となっていることに気が付くだろう。
ただし、死亡者は、感染者の割合から見て相対的に小さくなっている。
これは一概にワクチンだけの影響とは思えないのだ。
インドで正常化がもたらされたのも、自然免疫もあるかもしれませんが、ウイルス自体の毒性が弱まっているのではなかろうか。
次々と出て来る変異種ですが、まだデータが少なすぎて、断言出来る事の方が少ないと思う。
それは措いて、記事をどうぞ。
緊急事態地域で酒提供、時間制限も緩和…ワクチン接種進めば１０～１１月にも
新型コロナウイルスの感染拡大地域での行動制限の緩和策をまとめた政府のロードマップ（行程表）の原案がわかった。ワクチン接種が進んだ１０～１１月の段階で、緊急事態宣言の発令地域でも感染対策を行った飲食店では酒の提供や時間制限を緩和するほか、接種済みの人の外出や県境をまたぐ移動も原則認める。政府の対策分科会（尾身茂会長）が３日にもまとめる提言を踏まえ、公表する方針だ。
原案では、接種が進んだ段階なら「基本的な感染防止策を前提にすれば、感染拡大を一定程度制御できるようになると考えられる」としている。日常生活や社会経済活動の回復に向けた取り組みの両立が可能との見方を示している。
緩和策では、ワクチン接種済み証や、陰性の検査結果を活用。大規模イベントの人数制限の緩和や、政府の観光支援策「Ｇｏ Ｔｏトラベル」の再開なども検討するとしている。
ただ、専門家の間では、行動制限の緩和が感染拡大を招くとの懸念も出ており、議論が過熱しそうだ。（読売新聞オンライン）
ワクチンが万能という政府だが、そのくせマスクはしろとかまるでワクチンが出来る前と同じようなことをやらせる。
つまりワクチンだけでは、解決出来ないのだ。
また、前にも書いたが、ワクチンパスポートみたいなものは、まったく無意味。
ワクチンは他人のために打つのではない。自分のためだ。
ワクチンを打っても感染することがあるということをまったく忘れてしまっている。
そしてワクチンの効果は、それほど長期にはおよばない。
さいごにワクチンの効果が低い人の調査について。
コロナワクチン「効果が低い人」「効果が維持しにくい人」についての調査結果
新潟大学名誉教授の岡田正彦さんは、ワクチンの効果と年齢の相関関係を指摘する。
「人間は加齢とともにさまざまな生体機能が低下します。たとえば血液をつくる骨髄の能力が落ちて、外敵と闘うための白血球が生み出しづらくなる。加齢によって生命を維持するしくみがうまく働かず免疫機能が低下するため、ワクチン接種でできた抗体価が持続しないのです。そうした作用のため、個人差はありますが、年齢が高くなるほどワクチンの効き目が薄れていきます」
ちなみにファイザー製とモデルナ製は同じmRNAワクチンであり、接種後の抗体価の変化は同様の傾向を示すとされる。
愛煙家には耳が痛いデータもある。宇都宮病院研究チームの調査では、たばこを吸う人は吸ってない人と比べて、抗体価が35％低かった。
肥満にも注意したい。
「海外の論文では、肥満がワクチンの効果を減らす要因として指摘されています。体重が増えるほどワクチンによる抗体価が抑えられて、生体の免疫反応が起こりにくくなると考えられます」（岡田さん）
喫煙、肥満と並ぶ生活習慣病の危険因子である飲酒にも気をつけたい。
千葉大学医学部附属病院がファイザー製ワクチンを接種した職員1774人の抗体を調べたところ、毎日お酒を飲む人はそうでない人に比べて抗体の総量が約20％少なかった。
一方で週2～3回程度の飲酒であれば、まったく飲まない人とほとんど差がなかった。
高齢になるほど服用頻度が増える薬もワクチンの効果に影響する。
同病院の調査では、「副腎皮質ステロイド薬」と「免疫抑制薬」を内服していた人は抗体価が上がりにくい傾向だった。太融寺町谷口医院院長・谷口恭さんの指摘。
「ステロイドや免疫抑制薬は免疫機能を抑えて異物に反応する力を弱くするので、ワクチンが効きにくくなります。千葉大学病院の調査項目にはありませんが、抗がん剤もステロイドや免疫抑制薬と同様にワクチンの効果を下げると考えられます」
ワクチンの効果は性別でも異なる。千葉大学医学部附属病院の調査では男性より女性の方が、抗体価が上がりやすい傾向があった。その理由を谷口さんは「進化の過程で、女性は異物に反応する力を強めたのでは」と指摘する。
「男女の出生比率は105対100で、男性の方が多く生まれます。一方で古来多くの人間の生命を奪ってきた感染症から、ただでさえ少ない自分たちを守るため、女性は異物に反応する力（免疫力）を養ってきたと考えられます。
そのため男女が同じようにコロナに感染しても、女性の方が抗体を形成する力が強くなります。しかし、その半面、膠原病など過剰に免疫が働く『自己免疫疾患』は圧倒的に女性が多い」
ファイザー製やモデルナ製を接種した後は、発熱や倦怠感などの副反応が出ることが知られる。特に2回目の接種後は強い副反応が出やすいとされ、それを恐れてワクチンを拒否する人がいるほどだ。
だが室井さんは「副反応は免疫機能の現れです」と語る。
「体内に異物が侵入すると、免疫細胞のなかにあるB細胞が働いて抗体をつくります。その際に生じるのが発熱などの副反応であり、そうした免疫反応が強く出るほど、抗体価が上がりやすい。
一方で、逆に副反応が小さい場合でも抗体価は高まることがわかってきており、そこは安心です」（室井さん）
合併症が致命的になる
ワクチンを2回打ち終わったのに新型コロナに感染する「ブレークスルー感染」の研究も興味深い。
イスラエルのサムソン・アスタ・アシュドッド大学病院に所属する医師などがブレークスルー感染した患者152人の基礎疾患を調べた。
その結果、トップは高血圧（108人）で、糖尿病（73人）、免疫不全（60人）、慢性腎不全（48人）、虚血性心疾患（43人）が続いた。
研究を主導したタル・ブロッシュ・ニシモフ医師は本誌・女性セブンの取材にこう語った。
「ワクチンが画期的なゲームチェンジャーになるという当初の目論見は崩れました。
デルタ株はワクチンを接種した人でも感染する可能性があり、免疫力が低下していたり、複数の合併症を抱えていたりすると、重症化したり、致命的な感染症になったりすることが私たちの研究で明らかになりました。
それでもワクチンが、現在の人類が取り得る感染対策のなかで最も重要な戦略であることは変わりません。そのための取り組みこそ、3回目の接種なのです」
河野大臣の発言の通り、日本でも3回目接種に向けた取り組みが本格化するなか、岡田さんは「年4回もあり得る」と指摘する。
「海外の研究では、ワクチンは2～3か月で効き目がほぼなくなることが明らかになっています。もしワクチンの効果に期待するなら、これから先、ワクチンを1年に4回打たなければならないことになります」（岡田さん）
この先、何回ワクチンを打つことになるか不明だからこそ、自分がどのリスクファクターを持っているかを把握しておきたい。（NEWSポストセブン）
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