JOCS海外保健医療協力セミナー2009
「地域保健医療の現場から学ぶ-共に生きるとは-」


■日時:6月20日(土)12:00 ~ 21日(日)14:00 1泊2日
■場所:東京スポーツ文化館(東京都江東区)
■参加費(食費・宿泊費含む):社会人 11,000円、学生9,000円
(JOCS会員割引:1,000円引)
■定員:30名
今年もJOCSでは、将来海外で保健医療協力に携わりたいという希望をもっている保健医療職の方、保健医療を学んでいる学生の方、国際協力に深く関心をお持ちの方を対象に、セミナーを開催いたします。今回は、バングラデシュでの第1期3年の活動を終え、第2期にむけて準備中の医師、宮川眞一ワーカーを講師に、バングラデシュで10年間活動した川口恭子JOCS海外担当主事をサブ講師に、アジア・アフリカの人々と共に生きることとは何かを考えます。講演に続き、ワークショップも予定しています。皆様、ふるってご参加下さい。

詳細はこちら↓
http://www.jocs.or.jp/jocs/modules/eguide/event.php?eid=43

■講師:宮川眞一(JOCSバングラデシュ派遣ワーカー 医師)
愛媛県宇和島市生まれ。同郷の故岩村昇氏(元JOCSネパール派遣ワーカー)に影響を受け、海外医療協力を志す。神学部を経て医学部へ進学、心療内科医に。2005年9月、JOCSワーカーとしてバングラデシュへ赴任。語学等の研修を終えて2006年5月チャンドラゴーナ・キリスト教病院で活動開始。3年にわたる現地での活動を終え、2008年9月帰国。全国にて報告活動を行った。2009年9月に再びバングラデシュに赴任予定。

■チャプレン:土井直彦(高校教師)
日本キリスト教団教務教師、学校心理士・学会認定カウンセラー、臨床発達心理士。1994年より横須賀学院に、本年より清教学園に宗教主任(チャプレン)として勤務。学校教育におけるキリスト教教育の展開の他に、学生時代より野外教育活動に従事。

■サブ講師:川口恭子(JOCS海外担当主事、元バングラデシュ派遣ワーカー 保健師)東京都出身。1983年1月より1995年12月までの間、約10年間、JOCSバングラデシュ派遣ワーカーとして地域保健活動に従事した。大学教員などを経て、2002年4月からJOCS海外担当主事として勤務。

■問い合わせ先:社団法人日本キリスト教海外医療協力会(JOCS)
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田2-3-18-33
TEL:03-3208-2416  FAX:03-3232-6922 
Eメール:seminar@jocs.or.jp
担当:小池宏美、高橋淳子

■プログラム(予定)
宮川ワーカー講演、ワークショップ、JOCSの活動紹介(タンザニア)、交流会、お祈りの時間など
国際保健をテーマにしたオリジナルのワークショップを予定しています。お楽しみに!

■お申込み方法
申込書、自己紹介カードにご記入の上、JOCS事務局まで郵送して下さい。書式はJOCSホームページ(http://www.jocs.or.jp)からダウンロードできます。ダウンロードできない場合は、お問い合わせください。

■締切 6月12日(金)必着(締め切り後のお申込はお問合せ下さい)
 
申込受付後、参加費をお支払いください。
※2日間のプログラムになりますので、途中参加や部分参加はできません。
※会場の都合により、お申込み後のキャンセルにはキャンセル料が発生いたします。

ナースプラクティショナー(NP)の養成には、個人的に香味があります。欧米からに始まった制度ですが、日本でも医師の負担軽減や人件費削減、医療サービスの向上を考えると必要な制度です

「日本でも始まった ナースプラクティショナー養成」

日時  平成21年7月24日(金) 12:50~15:50
会場  国際医療福祉大学大学院 東京青山キャンパス5Fホール
   (青山一丁目駅 徒歩2分)
定員  120名(事前申し込み必須)
参加費 無料
申し込み締め切り 6月20日(土)
 niino@iuhw.ac.jp
(参加者には、はがきの発送をもってかえさせていただきます)

草間 朋子氏  大分県立看護科学大学 学長
       -日本で初めてナースプラクティショナー
             (NP)の教育を始めた先駆者 
前原 正明氏  防衛医科大学校 外科学講座 主任教授
       -医療崩壊の観点から日本版NPの導入を推進
西田 博氏  東京女子医科大学 日本血圧研究所循環器外科講師
      -チーム医療の推進において、日本でのNPの導入
       を推進
小柳 乃里子氏 -NPとしてアメリカ(ニューヨーク)でクリニック       を開業中
湯沢 八江 国際医療福祉大学大学院 教授
       -国際医療福祉大学大学院にてNP養成開始

参加申込書に記入し、郵送にてお申込みください。
参加申込書は1人1枚です。コピーしてお使いください。
〒107-0062 東京都港区南青山1-3-3 国際医療福祉大学大学院
      ナースプラクティショナー養成分野  新野峰子行
E-Mail: niino@iuhw.ac.jp
T E L : 03-6406-8644
(なるべくメールでお願いします)

こんなサイトを見つけちゃいました。

上海の病院・クリニックに特化した病院情報紹介サイト「上海病院ナビ(仮称)」 が09年6月下旬プレオープン予定だそうです。いわゆるweb広告です。
 http://www.dmtshanghai.com/index.html

上海にいる日本人向けに病院情報を提供するサイトだと思いますが、逆に日本の病院を中国に紹介するサイトとかも作れるんじゃない??
って思いました裂

日本では外国人を受け入れる環境が整っている病院が少ないのが大きな難点ですが・・怜

先日、大学時代にお世話になった福島医大の教授に呼ばれ、元同僚の藤井氏 と福島に行ってきました。

要件はレセプトデータと健診データ、介護データを統合的にデータ化するシステムを活用し、地域の医療政策を策定するサポートの事業展開を考えよういうことでした。

この事業が広がれば、自治体等が保持しているデータを情報として活用できるようになり、意味のあるデータとして地域の医療サービスに還元することができると思います。

翻って、病院経営を考えてみると院内には数多くのデータが混在しています。近年ではDPC対象病院が増え、DPCデータを活用して他病院との経営比較が容易になりました。また、診療情報管理士が診療報酬上でも評価され、院内のデータ管理の重要性が高まっています。

今後も、院内に混在しているデータを抽出→加工→分析して、意味のあるデータ(情報)としていくことが重要になってくると思います。

高知県にあるT病院では、毎朝、経営幹部が院長室に集まり最新の経営データをもとに、病院経営の方針について会議を行っています。T病院グループでも毎日、各病院の経営データを本部に集め、日々の経営改善に役立てているそうです。

経営データはどんな病院でも取ることはできます。重要なことは、データを意味のあるデータ(情報)に加工し、その情報を読み込み、仮説を立て、検証することです。そうすることで、データというものが価値のあるものになってくるのだと思います。


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前回、経済連携協定(EPA)に基づく看護師と介護士の受入れついて、マクロ的視点から積極的な外国人職員受入れの必要性を考えましたが、今回は医療介護施設のグローバル展開という視点で戦略的に外国人職員の受入れついて考えていきたいと思います。

コンビニ大手のローソンでは、2009年4月入社予定の新入社員122人のうち39人が外国人留学生から採用となっています(http://sankei.jp.msn.com/economy/business/090401/
biz0904011115008-n1.htm)。上場企業による外国人採用では異例の高比率で、入社後は幹部候補として中国事業など海外関連や加盟店担当など幅広い部署に配属してくそうです。社内の国際化や海外進出の戦力とするための戦略ではないでしょうか。

医療介護施設でも外国人を受入れることで、次の事業展開に結び付くと思います。まず第一にメディカルツーリズムです。メンディカルツーリズムとは外国人が治療目的に来日し、医療機関が医療サービスを提供し、ついでに観光サービスもパッケージ化してしまおうという事業です。日本の医療機関は外国人職員を受入れることで、英語による対応などサービス提供環境が整備され、事業展開を比較的容易に展開できるのではないでしょうか(メディカルツーリズムの課題等については今度詳しく記載します)。

また、外国人職員を育成することで、海外への事業展開の足がかりとなるのではないでしょうか。すべての医療介護施設が可能とは思いませんが、海外で医療介護サービスを提供する戦力として有効となります。現在、日本にあるいくつかの医療法人がアジアや欧米に進出し、日本人向けのクリニックやデンタルクリニックを展開していますが、日本で外国人職員を採用・育成することで、将来的には現地人向けのサービスの展開も考えられると思います。

すでに介護分野では民間レベルで外国人の採用・育成事業が進んでいます。医療・介護系人材紹介会社のセントスタッフ(株)では、2008年10月からベトナムにおいて現地の介護士を育成し、日本の介護施設に派遣する予定だそうです。(日経ヘルスケア2008年11月号)。将来的には、日本の介護施設が育成したベトナム人職員とともに、現地で事業展開できる日も近いと思います。

以上、医療介護施設による外国人職員の受入れに対しての事業展開(戦略)を考えてきました。最後に、外国人職員を受入れることは、今まで医療介護業界にはなかった外国の文化を受入れることであり、職員が互いに刺激され業界全体が活性化するのではないかという期待を感じています。


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