謹んで新春のお慶びを申し上げます。
日経平均株価はこの1年で33,464円→39,894円まで6,430円強と2割弱上昇しました。個人的な結果としては、数多く保有している無配・超低配当(配当利回り0.1％～0.2％とか)のグロース銘柄群に今年も大きく足を引っ張られて2年連続の指数負けとなりました。他方で惰性保有している高配当バリュー系銘柄群や優待銘柄群の底上げもあり、全体としてはまずまず適当に増えました。
本年の取組方針についても、私の投資のふるまいにおける基本姿勢である「別に勝たなくてもいいので、負けないこと」を前提に、専守防衛的なスタンスを従来どおり維持することとします。尚、昨年8月にみられた一過性暴落ではなにも買わず、なにも売らずの完全無視を決め込みしたが、相場急変時のオポチュニスティックなリターンを追求する機動的売買についても控える方向性でおります。
他方で、本取組方針には含まれない人生ありようについては、引き続き“余生とのバランス”を常に意識していきたいと考えています。十数年毎日更新した弊ブログも不定期更新に変更しましたが、変更して良かったことは結構多いです。
翌朝のブログ執筆作業が無くなったので、家族と過ごす時間が相対的に増えたほか、古くからの友人・知人、同じ業界にいるお友達、投資の仲間、カタギの会社の同僚などなど、いろいろな人達と気兼ねなく飲みにいって「関係性資産」を維持・再構築することが出来ました。この年齢なると友人の数はどんどん減っていく一方なので、いま身の回りにいてくれる人達や私を大切に扱ってくれる人達のために時間とお金を投じていきたいと思います。
また「関係性資産」の維持だけでなく、「新規性」の追求も続けていきたいと思います。昨年は初めての伊勢神宮・霧島神宮参拝だけでなく、生涯行ったことのなかった高知県・鹿児島県・宮崎県・三重県にも旅行に行けたのが良かったです。これで四国は徳島、九州は熊本を残すのみとなりました。国内旅行も急速にインバウンドのため贅沢品に変わりつつあり、国内ホテル宿泊料は日本人の手の届かないところまでどんどん高騰していくとみられるため、気力・体力のある40代のうちに47都道府県を完全制覇するのが目標です。
それでは、本年も弊ブログご愛顧のほど、よろしくお願いいたします。
2025年 元旦
なちゅ
2024年のご参考銘柄
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■Appier Group(4180) 1,460円
グロース株の中では圧倒的なクオリティ・・・を継続しつつ、近年の株価は鳴かず飛ばずですが、年2円(但し配当利回りは0.13％)の有配化したので、改めて期待。既にお腹いっぱいまで買い込んでいるものの、更なる積み増しを検討。
■SREホールディングス(2980) 3,095円
旧ソニー不動産だが、不動産の実業からは急速に脱却してAI銘柄化しつつある。不動産業界で圧倒的実績のあるAIモジュールの他業界転用が進めば、利益水準は大きく変貌するものと解される。無配かつAppierと業種被りするので、玉子同じカゴ問題には注意。
■エターナルホスピタリティグループ(3193) 2,823円
言わずと知れた鳥貴族。海外展開本格化のため、力の源HD元社長を招聘するなどグローバル展開への布石が整う。当面は投資コスト重いが、PER12倍は外食優待銘柄としては割安感が強い。配当・優待利回りが非常に低いのが難点だが、トリドールやサイゼリヤに続く海外成長銘柄としてのポテンシャルの方に期待。
■オリエントコーポレーション(8585) 847円
割賦不振、伊藤忠商事の部分売却で持分法適用除外といった割引材料あるものの、イオン・楽天とも続々と提携が進む。ここ最近は親会社であるみずほと楽天の距離が急速に縮まっており、カード事業等におけるグループ再編も想定されうる状況。カタリスト含みながら、配当利回りも4.72％と比較的高配当。
■産業ファンド投資法人(3249) 114,900円
KKRのスポンサー化により、企業再生CRE絡みオフバランス物件の更なる組入れ期待。他方、その組入れのためには株価の回復が急務であり、自社株買いや本格的な利益超過分配による投資主還元が期待される。が、現値でも分配金利回り6.0％のため妙味は大きい。
※前年のご参考銘柄(結果)
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カキの陸上養殖事業を売却のため投資理由が消失したゼネラル・オイスターを早期売却した以外は、含み益・含み損の銘柄含め全て継続保有していますのでご安心ください(笑)。
■Appier Group(4180) 1,850円→1,460円
■ラウンドワン(4680) 558円→1,313円
■スカイマーク(9204) 1,014円→565円
■ゼネラル・オイスター(3224) *早期売却
■マーキュリアホールディングス(7343) 701円→788円
*本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報に基づき、作成されています。
特定の証券・金融商品の売買の推奨ないし勧誘を目的としておらず、本記事に基づいて投資を行い、何らかの損害が発生した場合でも責任を負いません。
