なちゅの市川綜合研究所

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「別に勝たなくてもいいので、負けないこと」を志向しております。
本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報等に基づき、作成されています。
当ブログの情報に全面的に依拠することはお控えいただき、最終的なご判断はご自身でお願いいたします。

史上初の日経42,000円乗せのせいで、(持ち株は大して上がってないのに)株やってるので爆益野郎と優良誤認されてしまって毎日もどかしい個人投資家の皆様におおくりする“立ち食いそば”カテゴリー累計211店目のご紹介となります。今回はそば店ではなくラーメン店となります。

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さて今回は新宿御苑の「氣華(きっか)」に行ってきました。場所は東京メトロ丸ノ内線新宿御苑駅・新宿三丁目の両方から徒歩3分程の距離にあり(要は真ん中くらい)、新宿通り沿いにあるスタバ2丁目店の交差点の斜向かいの辺りにあります。

 

今回は「氣華ラーメン(1,000円/税込)」を発注しました。

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麺は太麺・細麺から選べたので細麺を選択したものの、想像していた針金的なタイプではなく、普通のラーメンの麺線でした。スープもあっさり豚骨の醤油風味といった感じで、なるほどこれが東京豚骨ラーメン・・・なのかな?という感想です。付け合わせは白髪ネギ、チャーシュー、味玉、海苔と充実しており、特に塩味の白髪ネギがいい味を出しています。

 

ちなみに他のメニューはこんな感じです。塩・醤油・味噌といった定番三種から、キャベツ、もやし、高菜、辛、のりなどトッピングにフォーカスしたメニューがあります。

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新宿御苑にお越しの際は是非どうぞ。24時間営業ですので、遅くまで飲んだ後にもおススメです。

 

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【3198】SFPホールディングス(東証プライム) NT

現在値  2,148円/100株  P/E 32.6  P/B 6.32  2月配当優待 8月配当優待

居酒屋「鳥良」「磯丸水産」が主力。クリエイト・レストランツHD傘下。
配当基準日は2月・8月の年2回、配当金は年26円のため配当利回りは1.21%となります。

SFPホールディングスは株主優待制度を実施しており、2月末・8月末の単元株主に対して、それぞれ4,000円分の食事券を進呈していますので、配当優待利回りは約4.93%となります。

業績は下記の通りとなっております。

■2023年2月期 売上高 229億円、経常利益 15.8億円 EPS 21.3円 

■2023年2月期 売上高 270億円、経常利益 12.0億円 EPS 34.9円 

■2024年2月期 売上高 290億円、経常利益 22.3億円 EPS 71.0円 

■2025年2月期 売上高 300億円、経常利益 23.0億円 EPS 65.8円 ce

□2024年8月2Q 売上高 145億円、経常利益 11.5億円 EPS 30.7円 四e 


2024年2月期の売上高はYoY+26.9%の290億円、経常利益はYoY+41.2%の22.3億円となり、中間の増額見通しを更に上回って着地しました。新宿・上野・浅草・難波・京都といった訪日客の多い地域でカニ・鰻・貝類といった高単価メニューが一段増となったほか、深夜営業再開も寄与し、SSSは125.1%まで上振れました。利益面ではベースアップや営業時間延長で人件費が増加したほか、受取助成金が剥落(▲20億円)したものの、これを全て埋めて4割増益を確保しました。店舗数は純減2店となり、期末の店舗数は205店となりました。


進行期である2025年2月期の予算については、売上高がYoY+3.2%の300億円、経常利益はYoY+2.8%の23.0億円を予想しています。足許でも訪日客の取り込み増が継続しているほか、深夜営業の定常化も通期で寄与し、居酒屋既存店の好調持続が見込まれます。店舗数純増5で計画しており、利益面ではスタッフ時給増や電気代の負担軽減措置が剥落することもあり、増収幅並みの増益幅に留まる見込みです。

 

従来当社はローリング方式の3年中計を策定していたものの、現時点で公表されているものはありません。当面の取組方針としては、①地方都市出店、②ネオ大衆酒場注力、③訪日客対応、④インフレ対応、➄DX推進の5点を挙げています。①はFCや買収したグループ会社を通じた出店を進めており、特に面的展開の進んでいる仙台では繁華街の一番町エリアに“磯丸水産”、“とろたく”、“五の五”を異業態で集中出店し、人材・物流効率を向上させています。

 

③の訪日客対策については、外国籍従業員(特定技能)の雇用比率拡大のほか、飲食売上比が高いことから、貝類や鰻、刺身、海老フライ等をセットにした好採算メニューの“Isomaru Specialset”を開発し、好評を博しています。昨年10月出店の京橋店が絶好調なように、特に大阪エリアでの伸びが顕著となっているため、7月10日になんばセンター街店を開業しているほか、ミナミの既存店群は全て24時間営業体制で取込を図っています。

 

財務状況については、昨年9月に親のクリレスHDが保有する自社株60億円弱(11.6%)を買い取ったことから、自己資本比率はYoY▲13.2pts.悪化して58.2%となっています。なお配当金は3円増配の年26円(配当性向45.3%)を予想しています。
 

*参考記事① 2024-01-11 2,130円 NT

【3198】SFPHD/親のクリレスHD相手に60億円弱の自社株買い、今期の総還元性向は5倍強。

 

*参考記事② 2023-07-06  2,249円 NT

【3198】SFPHD/深夜営業再開なら、インバウンド取込で鋭角的な回復が見込まれよう。

 

*本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報に基づき、作成されています。 特定の証券・金融商品の売買の推奨ないし勧誘を目的としておらず、本記事に基づいて投資を行い、何らかの損害が発生した場合でも責任を負いません。


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【8984】大和ハウスリート投資法人(東証REIT) OP


現在値 244,100円/1株  P/E 24.0  P/NAV 0.74  2月分配 8月分配

大和ハウス工業をスポンサーとする総合型。物流施設、住居、商業施設及びホテルを組入。

予想分配金は2月末・8月末の年2回合計12,050円配で、分配金利回りは約4.94%となります。

業績を確認します。

■2022年8月期_第33期 営業収益 293億円、経常利益 110.5億円 DPU 5,617円 

■2023年2月期_第34期 営業収益 294億円、経常利益 111.2億円 DPU 5,649円 

■2023年8月期_第35期 営業収益 299億円、経常利益 112.2億円 DPU 5,643円 

■2024年2月期_第36期 営業収益 296億円、経常利益 103.7億円 DPU 5,711円(4/16) 

□2024年8月期_第37期 営業収益 319億円、経常利益 121.8億円 DPU 5,750円 ce修正

□2025年2月期_第38期 営業収益 321億円、経常利益 113.8億円 DPU 6,300円 ce

 

2024年2月期_第36期の落着は、営業収益は第35期比▲0.9%の296億円、経常利益は同▲7.5%の103.7億円と下振れた一方、分配金は同68円増配となる5,711円となりました。期中取得のMIMARU東京八丁堀、DPL門真Ⅰが一部寄与した一方、第35期の名駅南住宅の売却益が剥落し、トータルでは減収となりました。他方、第37期での売却が決定しているDPJ上三川の減損計上(▲8.9億円)影響で減益となったものの、見合額をATAで全額手当てし、住宅賃料の上振れや修繕費削減等の分の反映で出来上がりの増配を確保しています。

 

進行中の2024年8月期_第37期の見通しも修正しており、営業収益が第36期比+7.9%の319億円(従予:305億円)、経常利益は同+17.4%の121.8億円(従予:113.5億円)、分配金は同39円増配の5,750円(従予:UNCH、うち:ATA435円/OPD62円)を予想しています。DPJ富里の売却益(14.3億円)を計上するほか、期首取得のDPL浦安(300億円/鑑定NOI3.5%)のフル寄与、違約金収入が増収寄与し、“損出し”案件となるDPL上三川(▲6.0億円)の売却損を飲み込みます。

 

今回初公表となる2025年2月期_第38期の予想は、営業収益が第37期比+0.5%の321億円、経常利益は同▲6.6%の113.8億円、分配金は同550円増配の6,300円(うち:ATA1,360円/OPD35円)を見込みます。会計上はDPL久喜Ⅱの売却益(23.3億円)を計上するものの、旧DHR買収時の物件時価引継ぎ影響で税務上の売却益が5億円程上振れることから、税会差をATAで手当します。そのため、見えがかりのP/L以上に分配金が膨れる格好となります。

 

当法人は2016年の大和ハウスレジREITと大和ハウスREITの合併により総合型に改組し、AUMは既に9,300億円を超過する規模となっています。物流とレジデンス割合が高く安定度が高い一方、物流業界の賃貸需給悪化による再営業難化や固定賃料期間が長いことからインフレ感応度が低く、調達金利上昇によるスプレッド低下にも弱い特徴があります。また、スポンサーである大和ハウスは同社の資本効率向上のため、昨年9月に当社株10万口(@256,856円)を売出で放出している経緯もあり、以来P/NAV倍率は0.7倍台前半(のれん考慮で実質0.7倍台後半)まで放置されています。

 

かような状況から当面はPOを実施することは困難であり、大和ハウスに対する第三者割当増資も(PO時の親引けも)期待出来ないことから、手詰まり感が非常に強い状況です。そのため、ホテルをクライテリアにくわえ、インフレ対応型の変動賃料獲得を目指すほか、今後はパイプラインを活用した物件入替に注力するほか、顕在化させた売却益を活用した自社株買いを実施する方向性を示しています。直近の自社株買い規模は僅かに30億円(0.6%)ながら、投資主価値向上を企図したこのような取組が継続的に実施されるかどうかが当面の投資論点と言えそうです。

 

*本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報に基づき、作成されています。 特定の証券・金融商品の売買の推奨ないし勧誘を目的としておらず、本記事に基づいて投資を行い、何らかの損害が発生した場合でも責任を負いません。

 

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