【8008】4℃ホールディングス(東証プライム) NT
現在値 1,711円/100株 P/E 33.3 P/B 0.97 2月配当優待 8月配当
宝飾「4℃」のエフ・ディ・シィ・プロダクツが中核。カジュアル・実用衣料の製造小売りも。
配当金は2月末・8月末の合計83円配当のため、配当利回りは4.85%となります。
4℃ホールディングスは株主優待制度を実施しており、2月末に単元株を保有する株主に対して2千円相当の自社製品等を進呈しておりますので、配当優待利回りは約6.01%となります。
業績をチェックしていきます。
■2020年2月期 売上高 449億円、営業利益 39.7億円、EPS 112.2円
■2021年2月期 売上高 394億円、営業利益 27.6億円、EPS 75.0円
■2022年2月期 売上高 380億円、営業利益 17.2億円、EPS 69.5円
■2023年2月期 売上高 400億円、営業利益 20.0億円、EPS 34.5円ce修正
□2022年8月2Q 売上高 185億円、営業利益 6.4億円、EPS 23.9円
□2022年11月3Q 売上高 284億円、営業利益 10.4億円、EPS 34.5円(1/6)
2022年8月中間期の売上高はYoY+4.0%の185億円、営業利益はYoY+50.1%の6.4億円となり、対前で増収増益も、対予算ではやや未達となりました。主力のジュエリー事業は、男性向けのギフト需要から、女性自用需要への転換が進み、SSSは105.2%となりました。他方、アパレル事業は実用衣料のパレットは2店舗を新規出店したほか、MD見直しによりSSS101.2%と堅調を維持したものの、円安と原材料高騰の影響を受け、増収ながらも減益となりました。
2023年2月期の通期見通しについては3Q時点で減額しており、売上高がYoY+4.9%の400億円(従予:415億円)、営業利益はYoY+11.9%の20.0億円(従予:27.0億円)に修正しています。ジュエリー事業は4℃50周年記念商品の投入等により女性自家需要が拡大しているものの、相当程度織り込んでいた婚礼市場回復の遅れや、クリスマス商戦の不発が響きました。アパレル事業については、3Q時点で関東進出の4店を含む10店の出店を果たしており、原価高騰影響で利益一服ながらも順調な拡大が続いています。
進行期は3年中計の中間年度であり、最終年度の2024年2月期迄に売上高を394億円→450億円、営業利益27.6億円→37.5億円まで引き上げる計画です。内訳はジュエリー事業が売上高206億円→220億、営業利益は21.3億円→28.0億円、アパレル事業が売上高188億円→230億円、営業利益は8.9億円→12.0億円と其々3割強の増益を見込むほか、年5億円程のれん償却前控除前の営業利益で42.5億円を目指す計画ですが、既に達成は困難な状況です。
ジュエリー事業については、4℃のリブランディングに注力していたものの、SNS等でのブランド棄損が想定超で、売上構成比の4割を占めていた男性向けのギフト需要が“蒸発”しつつある状況です。そのため、女性の自家需要へのシフトを一層進めており、コア層である30代VERYやCLASSYの巻頭連載や特設WEBページ開設等によりロイヤリティの改善を図るとともに、年3回以上購入する上顧客に手厚く営業するなど方針を転換しており、休止したRUGIADAブランドも復刻させます。
アパレル事業については、地盤の関西でのドミナント展開を基本としつつも、満を持して関東に進出する方針です。東京23区外と神奈川北部を出店エリア候補とし、5~10店のドミナント方式での出店を進め、既に若葉台、桜台、深大寺、八王子みなみ野に出店を果たしています。但し、関東では廉価日常服で有力なしまむらやパシオスとドメイン競合するため、価格競争力の高いバングラディシュ工場のOEM供給により、どこまで“安さ”勝負が出来るかどうかが鍵となりそうです。
財務状況について、自己資本比率は73.9%かつネット無借金と高位安定状態を継続しています。株主還元については、DOE4%と将来の年100円配当を掲げており、下方修正後の進行期も年83円の配当予想を据え置いています。11期連続増配中の中での横引き予想となるものの、配当性向は既に100%超となる3期連続のタコ配見通しであり、DOEも目標を超える4.4%水準になることから、連続増配のストップが意識されます。
*参考記事① 2022-08-01 1,808円 NT
【8008】4℃ホールディングス/12期連続増配は実現微妙だが、株主還元は既にフル水準。
*参考記事② 2021-12-16 1,673円 NT
【8008】4℃ホールディングス/残存者利益享受するアパレルが好伸、高率の株主還元が継続。
*本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報に基づき、作成されています。 特定の証券・金融商品の売買の推奨ないし勧誘を目的としておらず、本記事に基づいて投資を行い、何らかの損害が発生した場合でも責任を負いません。