【8008】4℃ホールディングス(東証プライム) NT
現在値 1,808円/100株 P/E 21.5 P/B 0.98 2月配当優待 8月配当
宝飾「4℃」のエフ・ディ・シィ・プロダクツが中核。カジュアル・実用衣料の製造小売りも。
配当金は2月末・8月末の合計83円配当のため、配当利回りは4.59%となります。
4℃ホールディングスは株主優待制度を実施しており、2月末に単元株を保有する株主に対して2千円相当の自社製品等を進呈しておりますので、配当優待利回りは約5.69%となります。
業績をチェックしていきます。
■2020年2月期 売上高 449億円、営業利益 39.7億円、EPS 112.2円
■2021年2月期 売上高 394億円、営業利益 27.6億円、EPS 75.0円
■2022年2月期 売上高 380億円、営業利益 17.2億円、EPS 69.5円
■2023年2月期 売上高 415億円、営業利益 27.0億円、EPS 84.0円 ce
□2022年5月1Q 売上高 93.2億円、営業利益 3.8億円、EPS 18.7円(7/7)
□2022年8月2Q 売上高 195億円、営業利益 8.5億円、EPS 30.3円 ce
2022年2月期の売上高はYoY▲3.5%の380億円、営業利益はYoY▲37.8%の17.2億円となり、1Q時の減額見通しを下回って着地しました。主力のジュエリー事業は、緊急事態宣言の再発出や入居商業施設のクラスター発生・消費マインド低下により、低い前年ハードルにも拘わらずSSSは81.6％止まりとなりました。他方、アパレル事業は実用衣料のパレットが堅調だったほか、計画超の8店を出店したことにより想定超となりました。なお、利益については前期特損計上していた休業人件費を原価に戻したため、営業利益段階からの減益幅が大きく出ています。
2023年2月期の通期予算については、売上高がYoY+9.1%の415億円、営業利益がYoY+56.8%の27.0億円を見込んでいます。ジュエリー事業は経済活動正常化による婚礼市場回復やリベンジ消費による反動増を一定織り込むとともに(予算前提の実質SSSは8掛)、主力の4℃の50周年記念商品の投入と販促拡大を図ります。好調なアパレル事業については、前年出店店舗の通期貢献化にくわえ、通期出店を10店まで上積みする計画です。なお、7月7日に公表済の1Qは売上高93.2億円＆営業益3.8億円で進捗しており、まずまず計画線とみられます。
進行期は3年中計の中間年度であり、最終年度の2024年2月期迄に売上高を394億円→450億円、営業利益27.6億円→37.5億円まで引き上げる計画です。内訳はジュエリー事業が売上高206億円→220億、営業利益は21.3億円→28.0億円、アパレル事業が売上高188億円→230億円、営業利益は8.9億円→12.0億円と其々3割強の増益を見込むほか、年5億円程のれん償却前控除前の営業利益で42.5億円を目指す計画ですが、足許実勢考慮で達成はやや難しい状況とみられます。
ジュエリー事業については、特に一部SNS界隈で棄損しがちな4℃のリブランディングに注力しており、コア層である30代(ギフトは25歳～35歳が主要顧客)に対し、VERYやCLASSYの巻頭連載や特設WEBページ開設等によりロイヤリティの改善を図るほか、30店程の実店舗改装も実施し、既存の56万人の掘り起こしを図ります。また、4℃50周年記念に企画として、DtoCブランドの新商品投入とECサイト全面刷新を実施します。
アパレル事業については、引き続きパレット会員が年4万人ペースで増加しているほか、地盤の関西エリアでは好条件での誘致が進んでいるため、出店賃料も抑制出来ている模様です。関東進出については、東京23区外と神奈川北部を出店エリア候補とし、5～10店のドミナント方式での出店を計画しています。また、原価低減策として、生産工場を中国沿岸部・内陸部からバングラデシュに移管(バッグはベトナムに移管)し、サプライ網の再構築を図っています。
財務状況については、自己資本比率は75.4%かつネット無借金と高位安定状態を継続しています。株主還元については、DOE4%と将来の年100円配当を掲げる一方、予想段階では据置の年83円配当を予想しています。11期連続増配だった経緯を踏まえると多少は意外感もあるものの、既に計算上の配当性向は100%近傍、DOEも目標を超える4.3%水準になることから、理解出来る範囲と考えています。
*参考記事① 2021-12-16 1,673円 NT
【8008】4℃ホールディングス/残存者利益享受するアパレルが好伸、高率の株主還元が継続。
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