【3221】ヨシックスホールディングス(東証一部) OP
現在値 2,337円 P/E --.- P/B 3.77 3月配当優待 9月配当優待
名古屋地盤の居酒屋チェーン。すし居酒屋、低価格均一居酒屋展開。
配当基準日は3月末・9月末の年2回ですが、既に無配に転落しており、予想も未定です。
ヨシックスホールディングスは株主優待制度を実施しており、100株以上を保有する3月末・9月末の株主に対して、3,000円相当の食事券(および食事2割引券10枚)を進呈しておりますので、無配を前提とした場合の優待利回りは約2.56%となります。
業績を確認していきます。
■2018年3月期 売上高 156億円、経常利益 19.5億円 EPS 118.8円
■2019年3月期 売上高 179億円、経常利益 24.0億円 EPS 149.1円
■2020年3月期 売上高 187億円、経常利益 23.5億円 EPS 121.8円
■2021年3月期 売上高 96.9億円、経常利益▲12.9億円 EPS▲122.9円
■2022年3月期 売上高(未定)億円、経常利益(未定)億円 EPS(未定)円 ce
□2021年9月中 売上高 56.0億円、経常利益 4.5億円 EPS 29.1円 四e
2021年3月期の売上高は連結移行のため単純比較は出来ないものの、前期比およそ半減となる96.7億円、経常利益は同赤転の▲12.9億円で着地し、期初予想との比較は無いものの大幅な減収減益となりました。新型肺炎禍にともなう緊急事態宣言発出にともない、4月からの約1ヵ月間で全店休店としたほか、その後も東京・大阪・名古屋等の中核都市店舗で時短営業を迫られほか、年末年始の感染再拡大により書き入れ時の忘年会等需要も取り逃す格好となりました。利益面については、地代家賃を削減したものの、雇用維持による人件費や店舗固定資産の減価償却が重く、休業助成金だけでは埋めきれず大赤字に転落しました。出退店については、主力の「や台ずし」を中心に13店を出店した一方、29店舗を閉店し、期末店舗数は純減16店の327店となりました。
2022年3月期の通期見通しについては、新型肺炎による影響で合理的な算出が出来ないことからまたも未定としています。月次については4月・5月の2ヵ月分が開示されていますが、殆ど休店していた前年ハードルが低く比較が出来ないものの、依然休店・時短店舗が多い状況を鑑みると実態はかなり厳しいものと判断され、本格回復はワクチンが普及する下期以降になるとみられます。なお出退店については、純増に転じる見通しであり、5月28日に石山（滋賀）、7月16日に阪神御影(兵庫)、8月6日に米子(鳥取)がそれぞれ出店予定として名有り化されています。
当社は中期目標として店舗数500店・売上高300億円・経常利益30億円(経常利益率10%)を掲げています。基本的には「田舎戦略」と称する戦略を採っており、「1.5～2等立地」かつ「30～40坪の広さ」かつ「新幹線隣接市町村で乗降客6千人超の駅前」において出物があった物件を賃料負担率7%以内の家賃で賃借し、内製化した建装事業部の活用により低原価・早期完工による高速出店を実現しています。また本年1月からは持株会社制への移行を済ませており、飲食事業をヨシックスフーズに、建装事業をヨシオカ建装に分割し、建装会社の方は当社創業者子息である吉岡裕太郎氏(野村證券出身)を代表に据えています。
建装事業の別会社化により出店機動力をアップさせ、新型肺炎禍で急速に増える駅前の空き物件の確保が狙いと考えられます。また、飲食事業会社の方も東日本・中日本・西日本の3事業本部制に再編し、今後は栃木・群馬・山梨・和歌山・宮崎といった既進出県の隣県を中心に地域バランス重視の出店を進める方針としています。また新業態として、焼鳥を串状ではなく粒状で鉄板(鉄板風の皿)で提供する「焼きとりてっぱん」を開発しており、名古屋で2店と福生、長崎の計4店を既に展開していますが、これを早々に10店舗体制まで拡大していく計画です。
なお財務に関しては、昨年は新型肺炎禍の資金繰りのために借入を起こしたものの、現在の残高は4億円程に過ぎず、実質無借金となっており、外食企業の中では群を抜く抜群の財務体質を維持しています。他方、配当については無配に転落しており、目下でも未定となっているものの、早々に復配できるだけの体力があると考えています。
*参考記事① 2021-01-13 1844円 OP
【3221】ヨシックス/好財務をテコに、物件と飲食事業者の“ファイヤーセール”狙い。
*参考記事② 2020-08-17 1,691円 OP
【3221】ヨシックス/千載一遇の出店好機到来も、デフレ志向の「にぱち」業態力は弱い。
*本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報に基づき、作成されています。 
特定の証券・金融商品の売買の推奨ないし勧誘を目的としておらず、本記事に基づいて投資を行い、何らかの損害が発生した場合でも責任を負いません。
