エージェントと人脈




最近は「人材紹介会社向け求人説明会」を開催する大手企業が増えた。


企業の人事による主催で、中途採用に多くの人材紹介会社を活用して大量採用を企画するのだ。多忙な人事部にとって個別に説明するよりも効率的であり、このような会合が増えているのも、人材紹介がビジネスとして認知されてきた証拠だと感じる。

開催する企業が大手有名企業であるほど、集まる人材紹介会社数も大変な数になる。

説明会では人事部門の挨拶に始まり、面接官となる採用部門長が次々と登場し、人材紹介会社の担当者に職務内容、欲しい人物像などをプレゼンテーションする。

紹介会社側にとっても、直接面接官の人物像を把握できる点で、有効な情報交換の場となるので、私もなるべく時間を作り出席するように心がけている。

そんな中である有名IT企業が開催した人材紹介会社向け説明会の大会議室で営業部門TOPの本部長役員が出てきた。

どこか見覚えのある方だと思っていたら、私が昔、勤務していた企業でご一緒していた先輩であった。先方も私に気づいたらしかったが、多数の人材紹介会社の担当者の手前、先輩のプレゼンテーションはそのまま続行された。

説明終了後の休憩時間私から駆け寄り名刺交換。懐かしい昔話しもそこそこ、是非、当職の観点で良い候補者を紹介して欲しい旨を頼まれたのだ。

自分が推薦する候補者がより優先的に扱われるよう優先してもらえるこのような人脈は、エージェントにとって大切なネットワークであり、今後も業界TOP人脈は大切にしていきたいと考える。


現行年収と希望年収




転職動機は様々ですが、やはり一番大切なのは年収となります。

最近は日本の企業でも外資系のような年俸制が増えてきたせいか、「年俸1200万円」などと明細表記もシンプルになってきています。

私も初めての転職の時は、年収アップを前面に転職活動をするのは内定した企業に対して悪い印象を持たれたり、内定が取り消しになってしまったりしないかと恐れて、年収交渉を切り出せませんでした。また、その時は年収は重要なことではないと自分をごまかしましたが、こうしてエージェントの立場として皆さんの給与交渉のステージが増えると自分の時も交渉しておけば良かったなと過去を振り返ったりもします（笑）。

とはいえ、やはり希望年収の話しはなかなかしづらいものですが、ここでは一般的な心得をお伝えしておきます。

先ず第一に希望年収は、現在の年収より高めに言っておいて損はありません。

更に、貴方がよい希望年収を設定したいのであれば、現在の年収も最良なケースを想定しましょう。

例えば、現行年収については基本給のみではなく、年収計算の足しになる残業代や報奨金、手当てなどを見つけて多めに年収計算をしておきます。まれに昨年度の源泉徴収表を求める企業もありますが、その金額より多少多くなったとしても説明がつく範囲であれば高めに設定しても問題ないかと思います。

仮に貴方が給与の安さに不満を持っていたとしても、最低額を伝えて転職理由にするのではなく、上記の工夫をして現行年収については高めに設定しておきましょう。

もちろん、意中の企業が外資系か、日本企業かでアプローチも大きく異なりますので、企業ごとにエージェントと年収目標金額を変えることをお勧めします。

エージェントは当該企業の過去の入社トレンドを把握していますので、どのくらい年収交渉可能かなども教えてくれます。



サインするまで気を抜かない




面接も2次、3次まで進んでくると、内定の角度は高くなり、特に意中の企業であれば気持ちも高ぶり、現在の会社の退職なども意識し始めることでしょう。

確かにこの時点で採用される確立はかなり高いのは事実ですが、ここで気を抜かないようにして下さい。ほぼ決定あっても最後の最後でそれが覆ってしまうケースがあります。

特に外資系企業の職種（ポジション）は、ある日突然、本社から採用の凍結（いわゆるフリーズ）が決定され、進めていた面接プロセスや、最悪の場合、決まっていた採用が中止になることは珍しくありません。

外資系では四半期の変わり目には、前四半期の業績によって左右される可能性がありますので注意が必要です。

このような状態で退職をしてしまうと、転職先が決まらないまま現職をやめなければならない可能性が出てきてしまいますので、内定をもらってもきちんと書面（内定通知書やオファーレター）にサインしてから現在務めている会社に退職を申し出るようにしましょう。


前向きな退職理由を準備する




面接官から退職理由を聞かれて、

「上司と喧嘩をしたから」
「仕事にやりがいが感じられない」
「仕事が合わない」
「人間関係が合わない」
「給料が悪い」

という人を採用する会社があるでしょうか？

これらは全てマイナス印象の退職理由です。

仮に前の会社の人間関係の悪さを訴え、自分の正直な性格を認めてもらおうと思っても、結果的には良い印象を与えないものです。人間関係のトラブルはどこの会社でもありますので、「この人はそれに負けたんだ」「コミュニケーション能力、解決能力がないんだな」と思われるだけ損です。

結論ですが、退職理由を聞かれてバカ正直に答える必要はありません。

面接官にどんな質問をされようとも、全て自己アピールや、志望動機に持って行くことが大切です。例えば、

・「仕事を取り組むうちに、○○をしたいと思うようになったが、前職の会社ではできなかったので、転職を考えた」
・「異動を申し出たのですが聞き入れてもらえず・・・」
・「会社に残って解決の努力を尽くしたのだが、やはり無理だった」など努力の跡もみせます。

そして次に、

「貴社なら私が培ってきた経験を生かせると思います」

という風に、最終的には自分の仕事経験、前向きな姿勢や取り組み方などの自己PRに話しを持っていけるようにストーリーを準備しましょう。



会社を辞めたら損の時代？




先日、通勤電車の中で、『転職ブームはもう終わり』『会社を辞めたら損の時代』という雑誌の中刷り広告を拝見した。


その特集内容によれば、大学新卒入社から3年以内に約3割が会社を辞めるのが常識となっている一方で、離職率の低い企業を例に挙げ、会社を辞めないメリットはこれほどあるのだから、近年の転職ブームにのって会社を辞めたら損だと警鐘を鳴らす内容だった。


転職を考えていない一般読者が読めば、この特集はなるほどと思う一方、今現在転職を考えている方がこの特集を読むと違和感を感じるだろうなと感じる内容だ。


会社を辞めたら損というのは誰が考えても「当たり前」の事だ。


転職を考える理由は様々だが、いまの時代は厳しい成果主義の時代、経営側から理不尽な達成目標を言われるサラリーマン諸氏も大変増えている。誰も仕事に不満がないのに転職など考えるわけないのだ。


極端な例だが自殺者が減らないこの時代にマスコミが『我慢すべき』というのは、例えばいじめに遭っている小中学生に『我慢して学校に留まりなさい』と言っているのと同じ位に無神経・無責任なコメントだ。


自己主張を慎み、遠慮が美徳とされてきた日本人は、企業の終身雇用制度の崩壊とともに、個々人の能力主義への急激な意識改革を企業から求められた。だからこそ今『仕事』『転職』が、『権利』として堂々と主張されねばならないと私は考えている。


会社を辞めたら損として転職そのものを否定的に特集したその雑誌の時代錯誤を感じた一日だった。



店頭公開企業について




最近は、マザーズやジャスダックなどの店頭市場に公開した企業からの人材探しの依頼も増えてきた。

我々エージェントにとっても、新興企業との打ち合わせはその業界トレンドを知る上で貴重な情報源であり、求職者にとっても新たなチャレンジ先として魅力的な会社もたくさんある。

株式を公開したベンチャー企業の中には、本業とは別の新規事業を次々に打ち出すベンチャー会社をよくみる。ホームページ等にも事業計画が頻繁に掲載され華やかなで活気のある経営や社員がイメージされる。

ところが我々エージェントの眼から見て、実際には事業がうまく運営されていないケースや、中には、事業活動そのものすら運用されていない企業も散見される。

つまり、「新規事業」が株主や投資家に対する株価対策のみで、事業を本気で完遂していない企業だ。そして、その企業の多くは次に「不採算事業から撤退」という名のリストラ実行により「利益確保」を高らかにアピールするという事を繰り返しているのである。

全ては「利益確保」と「株価対策」のために、である。

求職者が知りたい社員数の増減推移が企業IRにあまり表記されないのは、評価を落としたくない企業側の思惑だろうと推測するのは私だけだろうか。

いずれにせよ新興企業への転職を考える時も、信頼できるエージェントに情報提供を依頼してみよう。


とりあえずの面接



貴方が転職する上で、気になるのが応募したその会社の「内情」や「裏情報」だろう。

最近は2チャンネルなどの投稿情報サイトなどで特定企業名を挙げての暴露話が盛況のようでもある。

先日もある方が某企業の書類選考を無事通過し、面接前日に、「とりあえずどんな会社なのか面接でいろいろ社内情報を探ってみる」とおっしゃっていた慎重な方がいた。その会社をネットで調べるとあまり風評が良くないらしく、その企業の内部情報が知りたくて不安でしょうがないといった心境のようだった。

翌日、その方の面接終了後、不採用連絡があった。面接官にその理由を聞くと、「あの方は本当に当社を希望しているのか意欲が見えなかった」というものだった。

ここで私が皆さんにお伝えしたいのは、先ず企業を選ぶ前に内定を勝ち取らねばならないという事だ。

当たり前のことだが面接は企業調査の場ではないので、その点をわきまえて臨み、内定を取ってから企業選定をしよう。