④ それぞれの大都市は貿易対象国の集中と選択をすべき
これからはアジア市場でのビジネス展開なくして日本国の発展はありえない。各大都市は西欧のみならず、アジアの有力都市との貿易を栄えさせる必要がある。アジアの各国の立場に立てば、優遇を受けられ、快適な生活が営めるのであれば、積極的にその大都市に流入するであろう。その結果、その大都市の貿易収益は上がり、外国人の落とす外貨で潤う。
例えば、新興都市 新宮地区はオーストラリアに特化した貿易を行う。オーストラリア企業に対しては安い法人税を課し、優遇する。今後高齢化と人口減少に悩まされる新宮地区地方自治はオーストラリア人の流入により人口が増え、外貨を獲得することができる。もちろん、入国するオーストラリア人の質は厳密にコントロールする必要がある。数十年後には横浜のような大都市になると期待できる。
⑤ 大地震と大津波を想定し、地理条件を勘案した街づくり
3.11大津波により、日本人は沿岸都市のもろさを思い知らされた。海に囲まれた島国である以上、数百年の間に再度同規模の津波に襲われることを想定した大都市構想が必要がある。従って、同じ沿岸都市でも、平野部中心の都市と、山を背後に控えた都市では当然街づくりのコンセプトは異なる。特に新興大都市については新規であることを利用して、新しい発想により理想的街づくりを目指すべきである。古くからある大都市は災害対策を改めて考え直す。
⑥ 海流エネルギー利用発電と並行した海底トンネル道路網・鉄道網構想
発電のために日本が最も利用しやすいのは海流エネルギーであろう。将来発電効率が実際の使用に耐えられるレベルまで向上すると想定しての話で、若干荒唐無稽かもしれないが述べる。東京湾アクアラインの成功を見ると、お金と時間をかければ日本列島を囲むように海底トンネル道路網・鉄道網を設置することは可能と思われる。その際、海流利用発電システムも同時に設置することにより、原子力発電への依存を減らせるのではないか。災害時の避難路としても利用できるかもしれない。
例えば、通常の沿岸道路しか存在しない日本海側で、秋田地区―新潟地区―金沢富山地区―松江地区―を結ぶ海底トンネルができれば、停滞気味だった日本海側の経済活性の向上が期待できる。同時に、海流を利用した発電を行うシステムも設置し、脱原子力発電依存を目指す。