日常生活のさまざまな問題に前向きに対処する人は、そうでない人に比べ、がんで死亡するリスクが低いとの研究を、国立がん研究センターがまとめた。
 

全国10都道府県に住む、がんではない50~79歳の男女約5万5千人を平均9年余り追跡した。
 

チームは被験者に、日常経験する出来事や問題にどのように対処しているかをアンケート。

 

回答として用意した6通りの行動パターンから判定する「前向き」「逃避型」「特に定まっていない」などという態度の違いや、特定の行動パターンによって、がんの発症や死亡のリスクに違いがあるかを調べた。

 

その結果、「解決する計画を立てて実行する」「誰かに相談する」「状況のプラス面を見つけ努力する」といった前向きな対処をする人は、特に態度が定まっていない人と比べ、がんを発症するりすくには差がなかったが、がんで死亡するリスクが15%小さくなっていた。

 

個別の行動パターンで見ると、プラス面を見つける努力をする人で、がん死のリスクが小さかった。

 

脳卒中の発病リスクについても同じ地区の人々で同様の追跡調査をしたところ、前向きに対処する人のリスクは低いという結果が得られた。

 

チームは、問題解決に前向きな行動をとる人は、検診を受けて病気を早く見つけたり、早期に診断されたりする確率も高いため、がん死亡リスク低減の望ましい結果につながるのではないかとみている。

定年退職した夫が毎日家にいるようになって、イライラや落ち込みが増えたり、夫の足音を聞くと動悸がしたり。

 

思い当たる女性は、夫がストレスの原因となって心身に不調が出る「夫源病」かもしれない。

 

どんな妻と夫が注意したらいいのだろうか。

 

夫が家に帰る時刻が近づくと動悸がして、彼が起きている間中、頭痛や腹痛を感じました。
 

過呼吸をトイレに閉じこもって我慢したこともありました。

 

亭主関白で喜怒哀楽が激しく、話に出るのがちょっと遅れただけで激怒する人。

 

結婚して以来、夫を怒らせないよう、ずっと気を使って暮らしていた。

 

転機は、夫自身が体調不良のため診察を受けた。

 

奥さんも一緒にと言われ受診したところ、「不詳の原因はご主人」と告げられた。

 

先生に「我慢はだめ。ご主人とけんかしてください。言い返していいんですよ」と言われ、ちょっと目が覚めた気持なったらしい。

 

それでも最初は夫が怖くて何も言えず、診察のときだけ言い返すうちに、だんだん2人だけでも言いたいことを言えるようになった。
 

体も楽になりましたと振り返る。
 

夫源病とは文字通り、夫への不満や夫の存在そのものが強いストレスとなって耳鳴り、めまい、頭痛、不眠などの更年期様症状が妻に現れる状態を指す。

 

50代以上の女性が多いが、近年は30~40代も増えているという。

 

夫源病になる妻にも、夫身も、それぞれ共通点がある。
 

妻は「経済的自立力が低く、几帳面な人で、周囲に気配りする良妻賢母タイプ」、夫は「外面が良く、職場では指導者的な立場にある人」が多いという。

 

処方箋は「口げんかをする」こと。

 

手が出るのは論外ですが、口げんかは立派なコミュニケーション。

 

日頃から夫に本音をぶつけられる妻は、夫源病にはならない。

 

夫の行動にイラっときたら、素直にぶつけてみてください。
 

夫源病危険度チェックリスト

 

(夫の現状について当てはまるものを答えてみてださい。)

 

・人前では愛想がいいが、家出は不機嫌。

 

・上から目線で話をする。

 

・家事に手は出さないが口は出す。

 

・妻や子どもを養ってきたという自負が強い。

 

・「ありがとう」「ごめんなさい」のセリフはほとんどない。

 

・妻の予定や行動をよくチェックする。

 

・仕事関係以外の交友や趣味が少ない。

 

・妻がひとりで外出するのを嫌がる。

 

・家事の手伝いや子育てを自負する自称「いい夫」。

 

・車のハンドルを握ると性格が一致する。


 

4個以下 ・・・ セーフ、今のところ夫源病の心配は少なそう。ときには喧嘩をしてガス抜きを。

 

5~7個 ・・・ 夫源病予備軍、このままでは徐々に夫への不満がたまり、夫源病になる可能性あり。夫の意識改革が必要。

 

8個以上 ・・・ 明らかに夫源病、夫の存在そのものがストレスとなり、すでに身心に不調が現れているかも。早急に対策を!

 

ITの普及で身近になったテレビ電話などを活用して医師が患者を診察する遠隔診療への関心が高まっている。

 

長く原則禁止と解釈されてきたが、厚生労働省が昨年出した通知が事実上の解禁と受け止められ、ベンチャー企業が相次ぎサービスの提供を始めた。
 

だが、健康保険では遠隔診療をしても医療機関に支払われる報酬は低く、どこまで広がるか未知数だ。

 

厚労省は従来「診療は医師の直接対面が基本」として、遠隔診療は離島やへき地、慢性疾患などでの例外と位置付けてきた。

 

同省の2014年の調査によると、遠隔の在宅診療を手掛ける病院は全国で18か所、診療所でも544か所にとどまる。

 

しかしITの高度化やデジタル端末の普及で、政府の規制改革会議から見直しを求められた同省は昨年8月に通知を出し、離島やへき地などは例示であって限定ではないことを明確化した。

 

これを受け、インターネットで医療情報サービスを展開する企業が、都市部の診療所などに相次いで遠隔診療システムの提供を始めた。

 

多忙な会社員らがターゲットだ。

 

医師紹介を手掛けるMRT(東京)はIT企業と組み、スマートフォンで医師の診療を受けられる「ポケットドクター」という事業を4月から開始予定。

 

全国約1300の医療機関が参加する。

 

初診は対面の必要があるが、2度目以降はテレビ電話で受診でき、保険も適用される。

 

一定の料金を払うと医師に健康相談ができる保険外のサービスも加える考えで、今後3年で一万医療機関の参加をめざす。

 

ネット上で病気辞典などを提供するメドレー(東京)は、クレジットカードでも支払える同様のシステム「CLINICS]を開発、復数の診療所が導入を決めた。
 

薬が必要な患者には自宅に処方箋を配送する。

 

都内で小児科診療所4か所を開く医療法人社団ナイスも、親が頻繁につれてくるのが難しい子どもらを対象に、1月から独自に保険適用で遠隔診療を初めている。

 

普及の壁になっているのが診療報酬だ。

 

テレビ電話による診察で医療機関が得る報酬は原則的に電話再診料(720円)のみ。他にもさまざまな報酬が入る対面診療に比べると、収入は1~2割に減ってしまうという。

 

そのため新規参入の動きは、利益よりも将来性に期待して他社に先駆けようという側面が強い。

 

企業がそれぞれの方式で医療機関を囲い込むのではなく、標準化して進めるべきだ。

 

その上で適切に使えば、生活習慣病のコントロールや医療の効率化、介護する家族の負担軽減にもつながり、国民全体の利益になる。