食べ過ぎを繰り返し、太ることを恐れて、吐いたり下剤を乱用したりする神経性過食症は、深刻な健康被害を伴う精神疾患だ。

考え方や行動の歪みを直す認知行動療法が有効であることは分かっているが、専門家が少なく地方では受けにくい問題もある。

福井大など国内7医療機関からなるチームは、自宅で手軽に受けられるオンラインの認知行動療法を開発し、約半数の女性患者が日常生活に支障がない程度に回復させる効果があったと米医学誌に発表している。

神経性過食症は食事をコントロールできずに、短時間に大量の食べ物を食べてしまう症状で、嘔吐や下剤乱用、絶食、過剰な運動といった代償行為を繰り返す。

体重に対する過度のこだわりがあり、健康の悪化 だけではなく、体型を意識すぎてうつ病になるなど、自傷や自殺のリスクも高い。

20代女性で多く女性の最大3%が生涯に発症するとされる。

福井大は東北大、千葉大、独協医埼玉医療センター、徳島大、鹿児島大、国立精神・神経医療研究センターと共同で研究を実施。

一般的なカウンセリングや抗うつ剤の処方など通常の外来治療を受けている、15から54歳の女性の神経性過食症患者61人をほぼ半々に分け、一方のグループには外来治療に加え、独自に開発したオンライン認知行動療法を受けてもらい治療効果を検証した。

認知行動療法は心と行動の問題を続けさせている物の考え方や行動様式を特定し、それらを改善させることに焦点を置いた精神療法です。

通常は公認心理士などが担当し、8から16回にわたり個人やグループで対話形式で行う。

今回の検証ではパソコンやスマートフォンから好きな時間にログインできる週1回、計12回の治療プログラムを提供した。

プログラムでは過食に走る心理的な過程や健康的な食生活などの知識を学ぶだけでなく、どんな食べ物を目の前に置いた時、どんな衝動を感じるか、どれだけ我慢できるかを実験したり 、トラウマとなった体験を書き出したりして認知や行動の修正を図る。

患者はプログラムに取り組みながら、質問があればその都度できるだけ早いタイミングで治療者からチャットによる回答や助言を受ける。

検証に参加した患者の平均年齢は27.8歳、平均病歴は9.3年で、約半数が就業者だった。

約3ヶ月の評価で過食と代償行動の合計回数は、通常の外来治療のグループでは減らなかったのに比べ、プログラム参加者は週あたり平均19回から11回へと大幅に減少した。

また、摂食障害の重症度を測る国際的な質問票による評価で、日常生活に支障がない症状にまで回復したと判断された。

患者の割合は通常治療で13%、プログラム参加で45から55%だった。

プログラムを開発した福井大「子供の心の発達研究センター」の浜谷沙世 助教授によるとプログラムを受けた患者からは、自分のペースで進められるため、学習の振り返りや復習がしやすくて助かる。

対面でのカウンセリングが苦手なため、ストレスを感じることな進めることができたといった感想があった。

自宅で専門的な治療を受けられる新たな選択肢として活用が期待ができる。

今のところ、保険診療や遠隔医療の制度が利用できるところまで至っておらず、一般的には受けられないがまずはこういう治療があるということを知ってほしい。

 

脳神経外科で脳卒中リハビリテーションのエキスパート、酒向正春(さこう・まさはる)さんが筋肉を鍛え、心を整えて95歳までの健康寿命を実現する「サコーメソッド」を提唱している。

「筋肉革命95](日刊現代)にまとめ、年齢より20歳若い筋肉を維持することで、80歳で8割が豊かに就労できる健康長寿社会を実現したいと、高齢化が進むなか全国での普及に意欲を見せている。

酒向さんは脳梗塞で倒れた長嶋茂雄さんのリハビリを2004年から約8年間サポートした。

回復に向けて厳しいリハビリに挑む長嶋さんの姿が「筋肉革命95」の考え方につながっている。

健康長寿の平均は男性が72.57歳、女性は75.45歳(2022年、厚生労働省調べ)、平均寿命との差は男女とも10年前後あり、人生100年時代には健康ではない期間がさらに長期化する恐れがある。

脳卒中や認知症、加齢による衰弱、予防のためには健康な筋肉状態が健康な脳機能と連関する「脳筋連携」が重要だと指摘する。

筋肉量を増やせば筋力と体力が増加し、糖尿病や高血圧などの生活習慣病も予防できるし、転倒しにくい体づくりに繋がり、骨祖しょう症や変形性関節症の予防にもつながる。

その結果、社会参加や学びの機会も増えて、脳機能が活性化され、筋肉を鍛えることで体調を良好に保つホルモンなどが分泌されるという。

脳筋連携を促進する方法がサコーメソッドで、基本はお尻と太もも、下半身の大きな筋肉を鍛えることと柔軟性を保つこと。

ストレッチや筋肉増強トレーニングが中心になる。

トレーニングは一人でもできるが、高齢者が継続することは難しい。

適正な運動を計画し管理してくれる専門家がいて、マシンを備えたパーソナルジムの設置が安全な訓練には欠かせない。

愛知県宇和島市に近い愛南町(酒向さんの出身地)に7月、地方で初めてサコーメソッドを導入し筋肉革命ジムがオープンした。

理学療法アスレチックトレーナーが常駐し、人口1万8000人の町だが、利用料金は月額1万円、すでに130人の入会者がいるという。

多くの人に利用してもらうには、料金を安く設定することやトレーナーの育成が急務。

トレーナーは現在50人ほどだが、全国に普及するには2000人が必要と、筋肉や骨と脳は50歳を超えると衰え始める。

50歳以上の希望者がトレーニングに取り組める環境づくりが必要だ。

 

 

 

 

酒向正春(さこう・まさはる)回復期リハビリテーションセンター「ねりま健育会病院」(東京都)院長。

できるだけ早い段階ではリハビリ治療を開始する。「攻めのリハビリ」を推進。

高齢者や後遺症を持った人にやさしい街づくり「健康医療福祉都市構想」を提唱し、都内をはじめ各地で都市整備を実施している。


 

証券口座乗っ取り再燃、不正アクセスさらに巧妙化になっている。

証券口座が不正アクセスで乗っ取られ、勝手に株式が売買される問題が再燃している。

金融庁によると、8月の不正取引の売買額は約514億円で、2か月連続で前月より増えた。

証券業界は対策を強化しているものの、新たな手口も横行している。

企業の対策に加え、個人の自衛意識向上も重要となる。

乗っ取りの手口は、利用者を本物と似た偽のウェイブサイトに誘導し、IDやパスワードを入力させて盗むフィッシング詐欺が代表的だ。

証券会社は対策として、インターネット取引のログイン時に複数の手段で本人確認をする「多要素認証」の導入に取り組み、7月時点で79社が設定必須化を決めている。

金融庁も注意を呼びかけ、業界とともに強固な対策を進めると強調している。

こうした中でも被害が絶えないのは、手口がさらに巧妙となったためだ。

顧客が偽サイトに入力した個人情報を犯罪者側が直後に把握し、正規サイトに即座に不正アクセスする「リアルタイムフィッシング」が増えているとみられる。

 



リアルタイムフィッシングは、正規のユーザーと本物のウェブサイトの中間に攻撃者(フィッシングサイト)が割り込んでやり取りを中継するサイバー攻撃。

通常のパスワードだけではなくワンタイムパスワードも中継するため、多要素認証であっても不正ログインを許してしまう。

この手口では通常のパスワードに加えて、一度きりのパスワードを使う方式の多要素認証を破られる。

注意喚起だけでなく、リスク回避の金融教育が必要不可欠だ。

SBI証券や楽天証券などを中心に、フィッシング耐性のある認証方式「パスキー」を導入したり検討したりする企業が増えている。

パスキーとはFIDO(ファイド)2という仕様に基づいた、パスワードを使わない認証方法である。

FIDO認証などとも呼ばれる。

パスワードがネットワーク上を流れないので、リアルタイムフィッシングを防げる。

ただ導入には課題もある。

開発にコストがかかる。開発に慣れていない現場もあるだろう。

セキュリティの専門家はフィッシング対策として導入すべきだと強調するものの実装のハードルは高いという。

証券会社はユーザーの資産を守るために、セキュリティの向上を目指しているが、ユーザーとの軋轢(あつれき)がそれを阻む壁となっているケースもある。

安全性のために利便性が低下する場合があることを理解する必要がある。

安全性の欠如により被害に遭うのはユーザーなのだから。

メールに記されたリンクを開かないほか、証券会社のサイトはブックマークしてアクセスすることなどを対策すること。

自らの資産を守る力が必要、重要になってくる。