【あなたもまだ扇動されるの？？？】”〇〇がなぜ終わらないのか？その最終的な目標は「〇〇」である”

■マスコミが　この顔ぶれを推す理由■

■日本を乗っ取った者の正体が暴かれていく………國體の動き■

《《《ただ、仮に自民党政権が倒れたとしても、次に予想される野党連合政権の中核は、日本財団（笹川財団）がバックにつく日本維新の会と国民民主党（國體勢力）がキャスティングボードを握っており、現自民党政権と政策的に大きく異なることはありません。》》》

→今回　都知事選のカオスから　今まで隠されて来た事実が暴露されていくことに期待したい

ちなみに、立憲民主党の泉代表も、そして歴代の日本共産党の委員長も國體側が送り込んだ間諜（スパイ）であり、その影響力は連合赤軍「重信房子（國體派のドンだった四元義弘の娘の國體工作員であるため釈放）」のような極左勢力の中にも浸透し、中核派の内部にも複数潜入しており、情報リークに協力してくれています。

その中でも、目下我が国にとって最大の関心事は、

《《《今後確実に起こる極東戦争、大災害などに乗じ、彼らによって引き起こされる原発テロなどの国内テロにより諸外国の我が国への侵攻を日本国内から支援する動きです。》》》

そのため、彼ら過激派分子の居所はもちろん、通信、通話記録などを監視し、いち早く動きを察知、「破壊活動防止法」や「外観誘致罪」「内乱予備罪」などで検挙、時には“痕跡を残さない形での”駆除”も実行します。

いずれにせよ、心ある皆さんに置かれましては、過激派分子に限らず、身近にいる“電通関係者”や“中核派関係者（れいわ新選組支持者や在特会関係者）”などにはくれぐれも注意されんことを期待します。

ちなみに、【中国（中華人民共和国）と北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）は、いずれも日本國體が日本をロシアの脅威から守るために作った“緩衝地帯”ともいうべき國體国家であって、国際共産主義国でない】ことは、私がこれまで幾度となく述べてきたことを記憶されておられる方にとっては、さほど理解に苦しむ話ではないはずです。

北朝鮮のミサイル発射も核開発も日本の資金と技術で行われていることで、中国の今日の経済発展も、「日航１２３便撃墜事件」とそれに続く「よど号事件」によって持ち込まれた國體資金が原資になっており、台湾や韓国への軍事的圧力の強化も、日本国民の国防意識や改憲世論を高めるための國體工作なのです。

一方、東京五輪を巡る汚職によって元電通専務取締役・最高顧問・高橋治之らが逮捕されたうえ（氷山の一角）、さらに、戦後長い間“絶対的聖域”とされてきた電通本社に東京地検特捜部の家宅捜索、公正取引委員会の家宅捜索が入るなど、国金勢力の最大のアジト「電通」解体への國體工作も激しさを増し、統一教会（國體勢力）と電通（国際金融共産勢力）の全面戦争が続いてきました。

ただそれも、ようやく「旧統一教会被害者救済法」なるものの成立の目途が立ったことから転機を迎え、電通解体による「電通式中抜きビジネスモデル」の崩壊、そしてテレビ放映権の自由競争入札制への移行（電波オークションの実現）によって、これまでのようなマスコミによる偏った情報操作と歪んだ世論形成、そしてその政治的影響力も大幅に減弱することでしょう。

しかし、最大の謎は、なぜ國體が安倍氏を守らなかったのか？否、国金勢力の暗殺計画を事前に知りつつ、護衛を引かせこれを黙認したのか？です。

https://ameblo.jp/japmasa778/entry-12781972298.html