４年にわたる新型コロナパンデミックの一つの総括として挙げられるのが、医療や公衆衛生に関する医療界の知識不足とグローバルな製薬利権が、このパンデミックを必要以上に恐ろしいものへと増幅したということかもしれません。
まず、コロナ感染が世界的に拡大した直後から各国で採られたロックダウンや日本の緊急事態宣言などによる行動規制についてですが、最近の研究で、84％の国と地域で今回のパンデミック期間中に寿命が短くなったことが明らかになっているそうです。その原因は、井上先生によると、「新型コロナの影響よりも、過剰対応による生活環境の劣化などが関係していると考えられる」とのこと。
恐らく、家に閉じこもり、人との接触を減らすことで、本来なら行われていたはずの「免疫軍事訓練」の機会を人々が失い、精神的なストレスとも相まって免疫力が低下してしまったことが、さらなる感染拡大や、他の感染症への「日和見感染」を大幅に拡大させたのでしょう。特にストレスは万病のもと。がんなど多くの病気の原因もこれだとされます。
日本では、ウイルス干渉の原理によって新型コロナ流行の当初はインフルエンザが激減したことにより、2020年は超過死亡数がマイナスとなりました。コロナのおかげで死者が世界一減った国になり、高齢者死亡率が減少して寿命が延びたことを忘れてはなりません。
しかし、前記の行動規制と、その後、世界一ワ●の頻回接種がなされた国となったことにより、日本では超過死亡が著しく増加してしまいました。井上先生によると、「2021年以降は56カ国で人口が減少したが、ワ●を接種しなかったアフリカではコロナの被害も少なく、人口は逆に増加した」とのこと。
このワ●も、今年４月から日本では有償化され、高齢者などには定期接種、それ以外は任意接種の対象になることになりました。諸外国では無償であっても打たない人が圧倒的に多数ですが、さすがに日本でも有償となれば、打たない人が増え、結果として国民の健康には良い影響をもたらすということになるでしょう。
ただ、新型コロナワ●の「定期接種化」については、他のインフルなどのワ●との同時接種も可能とすることにより、接種による副作用が新型コロナワ●の副作用か否かを判別できないようにする策略ではないかとの見方もあります。政府としては、海外製薬利権との秘密契約上、ワ被害を認めないでしょうから、なんとかこれを有耶無耶にして幕引きを図りたいところでしょう。井上先生は、これにより「mRNAワ●の薬害が隠される可能性が高い」としています。
そこまで政府を疑いたくないですが、これだけのワ●禍にひたすら背を向け続ける政府の姿勢をみると、これを「陰謀論」と片づけるわけにもいかないように思えてしまいます。
井上先生が福島先生と共に昨年６月に設立した「ワ●問題研究会」は、こうした政府厚労省にとっては大きな脅威でしょう。彼らにとって「不都合な真実」が、第一線の医療専門家や学者たちによって明らかにされるからです。今回の番組では、(1)世界中のコロナワ●後遺症論文のデータベース化、(2)ワ●後遺症の病態メカニズムの解明、(3)ワ●後遺症の確定診断法の開発、(4)その有効治療法の確立を目指しているこの研究会が、どのように成果をあげるのか、期待を込めて井上先生に質問してみました。
次が、その答えです。
（1）コロナワ●後遺症論文のデータベース化は完了し、『ワ●後遺症被害状況の概要』が明らかになった。この内容を本年1月に論文化し、HPにも記載して記者会見を行なった。
（2）病態メカニズムの概要も明らかになりつつあり、世界と日本で共通の疾患が目白押しである事が判明した。
（3）ワ●の後遺症であることを確定診断する免疫診断法が確立し、本年6月頃から複数の大学医学部を拠点に全国の患者の血液や組織サンプルの解析を開始する予定である。亡くなられた場合は病理解剖で組織を保存しておけば、後から『ワ●後遺症であった事』を診断可能である。
（4）ワ●後遺症は極めて多岐に渡る複合病態であり、現在、全国有志医師の会を中心に有効な治療法に関する情報交換を毎週行なっており、少しずつ利用可能な治療法が見つかりつつある。しかし、その治療法開発は国家プロジェクトとして本格的に取り組まなければならない。
今回も井上正康先生から多数のコメントをいただきました。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体１０６＜前半＞
ニコニコ本編
➡https://www.nicovideo.jp/watch/so43565385
<井上先生コメントＱ＆Ａ>
➀3月に入ってまたインフルが増えているようですが、本記事の専門家が指摘するように、B型に免疫がない人が多いことから、これからも感染者は急に減少しないという見方は正しいでしょうか？むしろ、ワクチン接種で免疫力が低下していることがその原因だと言うべきではないでしょうか。
・新型コロナ患者数 5週連続減少 インフルエンザは増加に転じる。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240315/k10014391901000.html
A）
国立感染研は「3月10日までの1週間のインフルエンザ患者数は前週より1万760人多い7万9643人で、直近5週間に検出されたウイルスはB型が77％である。B型に免疫のない人が多いので急減しない可能性があるので感染対策を続けてほしい」としている。
コロナ禍の馬鹿騒ぎが起きる前は毎年2月をピークに1千万人ものインフルエンザ発症者が病院を受診していたので、例年より少ないので煽り報道である。
但し、mRNAワクチンの頻回接種者では免疫力が低下しているのでインフルエンザに感染しやすく、今後も「手洗い、うがい、鼻洗浄」などの感染予防に注意する必要がある。
➁倉持仁院長が「4年もコロナ禍で苦労したのに、病院儲けただ、もうインフルと同等にふつうの対応で良いべって。おいおい、急性期の症状も重症になるタイミングも後遺症もインフルとはぜんぜんちがうだよ。インフルとほぼ同等とかいってるひと、おめーなにみてんだと、ちゃんとみてないだけだろー」などと、先生が普段おっしゃっていることに反論するような内容を発信していますが、これについてコメントいただければ幸いです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/c4c798dd72c25c311e5baf8f8ac63ed626f2dc4b
A）
PCR検査でボロ儲けして世間から非難された倉持院長が、「とうとうコロナに感染して39度の熱が直ぐ36度に下がったが、咳がひどくなったのでコロナではないと思っていたらコロナでした。自分がコロナを診る病院にいたからラッキーと思うが、4月からは治療費が高くなり、怖くて不安に思いました」と述べ、政府のコロナ特例支援が3月で終了することに対して収まらない怒りをぶつけた。
院長の症状は「典型的なオミクロン風邪の症状」であり、自分で変な処方をしなければ直ぐに改善するであろう。4年間もコロナ患者を診察しながらこの程度の判断しか出来ないのは残念ですね。
酷い副作用で海外では使われなくなった緊急承認の「核酸代謝阻害薬」をご自分に処方して体調を壊されないことを祈りたい。
③日本でも感染が増えているハシカは、コロナよりも遥かに感染力が強く、免疫がないと同じ部屋にいるだけでうつり死ぬ場合もあり、対策としてはワクチン接種しかない。ワクチンの副反応の致死リスクはハシカよりも小さいと述べていますが、この記事の認識で正しいでしょうか？同じワクチンでも、ハシカのワクチンは打ったほうが良いのでしょうか？
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240312/k10014388191000.html
A）
昔から空気感染するハシカに対しては「誰でも子供の頃に一度は罹るが、終生免疫があるので大半の大人は心配無用」とされてきた。旧型コロナより７０倍も感染力が増強したオミクロンの時代には『ウイルス干渉』が働くので過剰に心配する必要はない。
ハシカが海外から入国する可能性はあるが、子どもの症状は軽いのでワクチンよりも通常の対処療法が安全である。メディアが「重症化すると死亡するケースもある」と煽っているが、『それはどんな感染症でも同じ』である。
ハシカの主な症状は「感染して数日後に発熱、せき、発疹、目の充血などが現れ、熱は2日後に一度下がって再上昇し、40度近くまで上がり1週間ほど続く。合併症として肺炎や脳炎(0.1%以下)が起こりうるので「子どもには1～2歳に1回、5～7歳で2回目を接種すること」になっている。
ワクチンには副反応もあり、接種後に20～30％が発熱し、脳症が1人/100万回接種程報告されている。1972年生まれまでは定期接種が始まっておらず、妊婦のハシカは合併症のリスクが高いので注意が必要だが、妊娠中に接種してはならない。
麻疹の症状がある場合は、公共交通機関の利用を控え、医療機関に事前に相談して指示に従い健康状態に注意する。
④コロナに感染したら、副作用が心配なコロナ治療薬ではなく、どのような処方を先生は勧めますか？市販の漢方薬でしょうか？
・コロナ治療費高騰 4月から入院で10万円超！
https://news.yahoo.co.jp/articles/2fb919d98052e9ed5c52f29b3c227327b7d0abdf
A）
4月からコロナ治療費が高騰し、入院で10万円も掛かると煽って「緊急承認薬のゾコーバ、ラゲブリオ、パキロビッドパックなどの副作用の多い核酸代謝阻害薬」を勧めたがるが、現在の主流株であるオミクロンは『喉風邪ウイルス』であり、先ずは解熱剤や漢方薬で対応すべきである。因みに、海外ではこれらの緊急承認新薬は副作用が多発した為に使用は激減している。
⑤尾崎東京医師会長が、新型コロナの診療が他の疾患と同様の自己負担となり、今後は自己負担が増えることから投薬や診療を拒否するケースが増えること懸念しています。これは真剣に懸念すべきことなのでしょうか？また、医師の「応召義務」を引き合いに出して、発熱外来にきちんと対応すべきことを医師たちに求めていますが、実際のところ、今後とも診療を拒否する医師は結構多いと見込まれるでしょうか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/ceeefefc2dfeee4aaa7ccbd0aacf8927f3bd51ef
A）
5類に格下げされたコロナの診療に対する公的支援が3月で終了し、『通常の風邪治療対応』に戻る。緊急承認新薬のラゲブリオ、パキロビット、ゾコーバ、点滴薬ベクルリーなどの全額公費負担は無くなるが、困るのは病院のみである。
『発熱外来』について、コロナ禍前はインフルエンザも含めて全医療機関で普通に診ていたわけであり、これが本来の姿である。『喉風邪も診療できすに熱発患者の診療を拒否する藪医』は医師免許を返上すべきである。
⑥ラゲブリオの有用性を否定する記事ですが、ここにあるように、ワクチンで免疫ができ、オミクロンのような症状の軽いケースでは有用性がないという理解でよろしいのでしょうか？先生がご指摘される副作用の問題以前に、そもそもオミクロンになってから病態が変わったにも関わらず、デルタ株以前のウイルスを前提に治療が議論されてきた問題はありませんか？
・新型コロナ薬「有用性なし」の衝撃 1600億円以上を売り上げた新薬は無駄だった
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/9558db7a9a8fcb3fdd89aca1958ba827c2c1072b
A）
はい、その通りです。
1600億円以上を売り上げた新型コロナの緊急承認新薬に関して厚労大臣の諮問機関・中央社会保険医療協議会（中医協）が「有用性なし」と発表した。これらの薬を使っても「新型コロナによる入院や死亡のリスクは解熱剤などの一般的治療 と変わらず、余分なお金だけがかかったこと」が事実である。
事実、「入院や死亡を防ぐ効果」は無い事」から、ヨーロッパでは早期に販売承認が取り下げられていた。緊急特例承認薬は巨大製薬企業や医療界のビジネス以外の何者でもなかったのである。
⑦新型コロナに感染した子どもは、インフルなど他の感染症に比べて急性脳症のリスクやそれによる致死率が高いというのは、理由があることなのでしょうか？
・コロナ脳症重くなりやすく 死亡・後遺症が25％超
https://news.yahoo.co.jp/articles/11e77b4cc6de8798135c7b643541aab4fe34b8a0
A）
新型コロナウイルスに感染して急性脳症を発症した子ども103人を分析したところ、死亡したり重い後遺症があった症例が25％以上を占めていた。感染症による急性脳症は、発熱に伴うけいれんや免疫の過剰反応で神経細胞が傷つくのが原因である。
新型コロナでは数万人に1人の割合で発症するとされるが、それは第５波までのACE2標的型コロナの症例であり、オミクロンでは圧倒的にリスクが低く、遺伝子ワクチンの方が遥かに有害である。インフルエンザに比べてリスクが高いという事はない。
⑧新型コロナが世界全体でこれまでの戦争や自然災害を大きく上回る災禍を人類社会にもたらしてきたという記事ですが、災禍の程度としては、新型コロナウイルスそのものと、ワクチン接種も含めた政策対応の誤りの、いずれがより大きな災禍をもたらしているといえるでしょうか？
・新型コロナがなければ「1590万人」生きていた、平均寿命が30年ぶりに短く
https://news.yahoo.co.jp/articles/25eb6085c570eab3a0d248d704e45a4471e594b6
A）
「新型コロナがなければ1590万人生きており、2019年から2021年の間に世界の平均寿命も1.6年縮小した事」がLancetに報告された（Global Burden of Disease）。その内590万人が2020年に、1000万人が2021年に死亡したが、パンデミックが世界中で同様の影響を与えたわけではない。
「84％の国と地域でパンデミック期間中に寿命が短くなったが、これは新型コロナの響力よりも過剰対応による生活環境の劣化などが関係している」と考えられる。
一方、ウイルス干渉によりインフルエンザが激減したことにより、日本では欧米よりも感染者が少なく、2020年の高齢者死亡率が減少して寿命が延びた。2021年以降は56カ国で人口が減少したが、ワクチンを接種しなかったアフリカではコロナの被害も少なく、人口は逆に増加した。
⑨新型コロナワクチンの「定期接種化」については、他のインフルなどのワクチンとの同時接種も可能とすることにより、新型コロナワクチンの副作用か否かを判別できないようにする策略ではないかとの見方がありますが、いかがでしょうか？「任意接種」については、7,000円を超える自己負担額というのは、他のワクチンに比べても高くないでしょうか？これは望ましいこととして「任意接種を受ける人は極めて少なくなる」のではないでしょうか？
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240315/k10014391891000.html
A）
新型コロナワクチン定期接種の自己負担額が最大7000円に決まり、来年度から季節性インフルエンザと同様に「定期接種」では一部自己負担となる。日本国民は「タダなら打つが、有料なら打たない」とする層が多いので接種率は低下することになり、健康上は望ましいことである。
海外では無料でも打たない国民が激増しており、ワクチンヒステリーは終わっているが、情報鎖国状態の日本でのみ不勉強な厚労大臣や役人が薬害を深刻化させ続けている。他のワクチンと同時接種させることによりmRNAワクチンの薬害が隠される可能性が高い。
⑩1,500万回分のワクチン廃棄というのは、単純計算で税金にしてどれぐらいのムダ遣いになると試算されるでしょうか？これは日本国民がワクチンの頻回接種の危険性を本能的に感じ取っていたことによるものでしょうか？
・コロナワクチン１５００万回分廃棄へ、昨秋以降の接種は対象者の２割どまり
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20240316-OYT1T50009/
A）
昨秋以降の接種者は２割どまりで２０２４年度から始まる新型コロナワクチン定期接種は１人あたり１回１万５３００円程度で、自己負担額は最大７０００円とし、国が差額分８３００円を市町村に助成する。定期接種は６５歳以上の高齢者と重度の基礎疾患を持つ６０～６４歳の人が対象で、これ以外は「任意接種」で全額自己負担となる。
厚労省は「３月末までに使われなかったコロナワクチンは有効期限内であっても速やかに廃棄するように」と都道府県に求めている。国は昨年９月以降の接種分として「米ファイザー、米モデルナ、第一三共から計４６４０万回分」を購入したが、その１５００万回分以上が廃棄される。
これは約23000億円以上に相当する血税であるが、国民の命には代えられないので全て廃棄すべきである。
厚労大臣は国民の血税をドブに捨て続けており、厳しくその責任を問うべきである。
⑪あの全体主義の中国でさえ、ワクチン被害者が政府に抗議しており、日本国民は何をしているのかという感がいたしますが、そもそも中国ではmRNAワクチンは打たれていなかったのではないでしょうか？mRNAに限らず、ワクチンそのものが被害をもたらすということでしょうか？
・中国 “コロナワクチン後遺症”を訴える約3千人が補償を求めて全人代に請願書を提出した。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1024429
A）
中国で接種されたコロナワクチンは主にシノバック社の不活化型ワクチンであり、「ワクチン後遺症として白血病や糖尿病などが発症したと訴える約3千人の国民」が治療費や生活補償支援を求めて全人代に請願書を提出した。この発起人らは中国当局の監視下に置かれており、実際に提訴できるか否かは不明である。事実、2022年12月に国家衛生当局の前で後遺症を訴えて抗議デモを行った多くの市民が拘束された。
中国では13億人以上がコロナワクチンを接種したが、国家衛生当局は「後遺症として“白血病”や“糖尿病”が発症した例はない」としている。mRNAワクチンでは(1)難分解性のmRNAの毒性、(2)脂質ナノ粒子の毒性、及び(3)体内で産生されたスパイク蛋白自体の毒性が複雑な病態を発症させる事が判明している。
両ワクチンの共通点はスパイク蛋白であり、この分子は、(4)ACE2との結合により血栓症や血管障害を誘起すること、(5)エストロゲン受容体様機能を有すること、及び(6)プリオン様構造が内在する事が判明している。白血病や膵臓障害による糖尿病は両ワクチンに共通な副作用であり、ワクチン後遺症である可能が考えられる。
⑫日本でもワクチン後遺症対策を求める国民運動を立ち上げるべきかと思いますが、それには「ワクチン問題研究会」からの提言が必要ではないかと思います。4つの目的を掲げていますが、検査法や治療法など、具体的な成果はいつ頃をメドに出てくるのでしょうか。
A）
昨年6月に設立された「ワクチン問題研究会」は、(1)世界中のコロナワクチン後遺症論文のデーターベース化、(2)ワクチン後遺症の病態メカニズムの解明、(3)後遺症の確定診断法の開発、及び(4)有効治療法の確立を目指している。
この中で（1）コロナワクチン後遺症論文のデーターベース化は完了し、『ワクチン後遺症被害状況の概要』が明らかになった。この内容を本年1月に論文化し、ホームページにも記載して記者会見を行なった。
（2）病態メカニズムの概要も明らかになりつつあり、世界と日本で共通の疾患が目白押しである事が判明した。
（3）ワクチンの後遺症であることを確定診断する免疫診断法が確立し、本年6月頃から複数の大学医学部を拠点に全国の患者の血液や組織サンプルの解析を開始する予定である。亡くなられた場合は病理解剖で組織を保存しておけば、後から『ワクチン後遺症であった事』を診断可能である。
（4）ワクチン後遺症は極めて多岐に渡る複合病態であり、現在、全国有志医師の会を中心に有効な治療法に関する情報交換を毎週行なっており、少しづつ利用可能な治療法が見つかりつつある。しかし、その治療法開発は国家プロジェクトとして本格的に取り組まなければならない。