そろそろ次なるパンデミックに備え、今般のコロナ禍を総括し、各国で採られた対策の効果などについて科学的な検証がなされ、それが広く共有されなければならないはずです。しかし、「外出制限や移動制限などが新型コロナの感染防止に無効であったことが世界的に判明している」（井上先生）こと一つをとっても、少なくとも日本の専門家たちや医療界、政府から、そんなメッセージが聞こえてきたことがありません。
新型コロナ対策でロックダウン措置などを採らず、自然な感染拡大による集団免疫政策で高いパフォーマンスを示したスウェーデンでは、日本のような小中学校の一斉休校もなく、「子どもが教育を受ける権利を守り、子どもが一日中家にいると虐待の危険性が高まる」との考え方が徹底していました。同国とノルウェー、フィンランド、デンマークとの共同研究では、「休校による感染拡大抑止効果は認められなかった。デメリットに鑑みれば、休校しないことが重要」と発表されていたそうです。
最近ではコロナ後遺症に関心が集まっていますが、コロナ後遺症と診断されている事例の大半がワ●後遺症であることを示す論文が昨年夏までに3,000本以上報告されているとのこと。「医学的には、コロナ後遺症よりワ●後遺症の方が遥かに深刻である事実が国際的に認められている」（井上先生）…。
こんな事実も、ほとんどの日本人にとっては聞いたこともない話でしょう。「新型コロナ後遺症と考えられている症状は全てmRNAワ●でも誘起される」そうです。典型的なコロナ後遺症とされる倦怠感、うつ症状、ブレインフォグは、mRNAワ●接種により「体内で産生されたスパイクによる血栓症や循環障害として考える必要がある脳病態」であるとのこと。
日本の医師達は不勉強であり、国際論文をほとんど読んでいないとして井上先生は怒りをぶつけていますが、こうした情報鎖国状態の背景には、どうも、医療政策当局による責任逃れもありそうです。
米国のＣＤＣは、ようやく最近になって感染者の隔離期間を一日へと短縮する判断を示しましたが、そもそもコロナは風邪のウイルス。特に感染力の強いオミクロンは喉粘膜型風邪ウイルスなので、隔離期間も不要であり、米国民の大半は既に「風邪」として対応して日常生活を送っていますが、ここで「隔離期間不要」と発表すると、「これまでの経緯から面子が立たなくなる」。
これはワ●の真実についても同じかもしれません。多くの国民の実感として広がっているワ●被害についても、接種との有意な因果関係を最後までごまかし、逃げ切ることで責任追及を回避しようとしているのでしょう。これはワ●接種を推奨してきた医療界の面子で済まされる問題ではありません。
日本ではコロナワ●について「副反応」と表現されていますが、英語で検索すると『Side Effects ＝副作用』と表記されているそうです。世界の常識では「副反応＝副作用」。井上先生は、「国際的には全て『Side Effect =副作用』と認識されて正しく表現されており、『副反応』は日本の厚労省の隠蔽体質から生じた『俗語』」であって、これは「日本の医療行政の闇部が如実に現れている『言葉』でもある」としています。
井上先生が福島雅典理事長と一緒に立ち上げたワクチン問題研究会は、本年1月11日に厚労省で記者会見し、村上康文・東京理科大学名誉教授が開発したmRNAワ●後遺症確定診断に必要な免疫測定システムで、「副作用」患者を支援する体制を確立したそうです。
現在。日本で認定されている新型コロナワ●被害数6,088件は氷山の一角に過ぎず、本研究会は村上博士が開発した免疫検査法によりワ●接種後症候群のメカニズムを分子レベルで解明し、後遺症患者を救済することを主目的にしているとのこと。
すでに武見厚労大臣に報告書を出しているそうで、武見大臣は「医師ではないが、その内容を十分理解できるだけの知性は持っていると期待している」（井上先生）とのことですが、果たしてどうか…。読みもしないかもしれませんし、理解しても認めようとはしないのでは…？この研究会が、ワ●禍の実態を明らかにし、関係者の責任逃れを許さないだけのエビデンスをもって、情報鎖国状態の日本国民の命や健康を守る上で大きな貢献をすることを期待しています。
上記も含め、今回も井上先生から多数のコメントをいただきました。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体１０４＜前半＞
ニコニコ本編はこちらです↓
https://www.nicovideo.jp/watch/so43497946
<井上先生コメントＱ＆Ａ>
➀「第10波」もいよいよピークアウトの感じですが、10回の感染の波を比較すると、当初は回ごとに波が高くなっていった記憶がありますが、最近では、波が来るたびに小さくなっているということはないでしょうか？免疫軍事訓練によってそうなっているといえるでしょうか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/be06aa986939640520483038ab005edb6a5954fe
A）
全国約5千の定点医療機関で2月19～25日に報告された第10波新型コロナ感染者数は計3万9124人で、3週連続で減少している。感染力の強いオミクロン株では変異で感染力が激増する事はなく、ダラダラとした波が診られるのみである。
反復感染により免疫抵抗力も増加しているので発症者も激減しているが、情報鎖国状態の日本ではメディアと藪医の空騒ぎが続いている。
➁祝日は人の動きが激しくなるので感染が拡大するという解析結果が示されていますが、本当にそんなことが言えるのでしょうか？特にその影響が大阪では強いということで、それは大阪人が行動規制にあまり従わないからだということも記されていますが、人の移動というなら満員の通勤列車が感染を拡大させたはずですし、レジャーよりも職場や学校や施設に閉じこもるほうが感染拡大につながるはずではないでしょうか？
・新型コロナは「祝日」に拡大、なぜ「大阪」の増加率は東京の「8倍」だったのか、京大の研究
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/1fb3f2f07045f951d6e2e4c5643162fc198ad43a
A）
外出制限や移動制限などが新型コロナの感染防止に無効であった事が世界的に判明している。
これまでマトモな研究成果を出した事がなくて八割おじさんと揶揄される西浦博京大教授達が「2020年2月～2021年9月までの北海道、東京都、愛知県、大阪府の比較では、行動規制に従わない大阪での感染拡大が顕著で、祝日が感染拡大に重要な役割を果たしている」と報告している。
しかし、東京での満員通勤列車の状況は大阪の比ではなく、両者での相違は他に原因があるものと考えられる。
③Good症候群について解説した記事ですが、ここで挙げられている「免疫グロブリン代替治療」のように、免疫力を向上させる治療法として西洋医学ではどんな治療法があるのでしょうか。免疫向上には漢方薬などの方が有効でょうか？
・中国人女性が年間4回コロナ陽性でGood症候群だった。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f8cc35830f9d80edac45a42e7bdc438f561ea6f7
A）
新型コロナの検査で1年間に4回も陽性になった54歳の中国人女性が、免疫力の低いGood症候群と診断された。この病気は自己免疫不全で胸腺腫と低ガンマグロブリン血症を主な特徴とし、発症率は100万人に1.5人と希である。新型コロナ感染を繰り返すGood症候群患者が確認されたのは中国で初めてであり、免疫力増強のために長期的にグロブリン投与する必要があると言われている。
稀な自己免疫疾患で長期的グロブリン投与の有効性が期待されているが、個体差の大きい複雑な免疫系に対する有効性は不明である。免疫系の約70％は腸内フローラの多様性により維持されていると考えられており、食物繊維の豊富な食事なども大切である。
④新型コロナで「うつ」が倍増した理由を、先生はどのように整理されていますか？行動制限か、この記事にあるような脳症か。
・じつは「新型コロナウイルス」の流行によって「うつ病」が２倍以上に増加していた意外なワケ
https://news.yahoo.co.jp/articles/4002c36422f6ee64485eab0d33c755e2e532d9dd
A）
日本人では80％もの人が「疲れている」と感じているが、これまで疲労の科学的研究は世界的に少なかった。『24時間戦えますか？』がキャッチコピーの日本が『過労死＝Karoushiなる国際用語を誕生させたこと』から、『日本は世界的な慢性疲労列島』と言える。
井上は「運動、感染、精神的ストレスが全て類似の『疲労感』を誘起することから『脳に疲労検知機構がある事』を提唱し、大阪市大医学部時代に研究仲間と一緒に『疲労研究班』と『国際疲労学会』を設立した。その研究班の成果として「ウイルスが慢性疲労症候群の一因である可能性」が明らかにされた。
新型コロナ後遺症と考えられている症状は全てmRNAワクチンでも誘起されるので、『うつ症状や慢性疲労症候群をワクチン後遺症』として考える必要がある。「倦怠感、うつ症状、ブレインフォグ」でもコロナウイルスが脳で増殖している証拠は得られておらず、「体内で産生されたスパイクによる血栓症や循環障害として脳病態を考える必要」がある。
⑤米CDCが隔離期間を5日から24時間に短縮した背景には、新型コロナが軽い病気になってきたという認識があるようです。そもそも隔離期間を設ける意味はあるでしょうか。普通の風邪について隔離措置などしたことがないと思いますが。
・米CDC、新型コロナ感染者の隔離期間を短縮
https://news.yahoo.co.jp/articles/a4522417bf7cf2eed60f3d43638f3bd061e0c410
・米、コロナで5日間の隔離撤廃 症状改善すれば復帰可能に
https://news.yahoo.co.jp/articles/8321a75f0b1da07dce5ac1ef93c1bbba04b4354b
A）
コロナは風邪のウイルスであり、感染力の強いオミクロンは『喉粘膜型風邪ウイルス』なので、隔離期間も不要です。アメリカのCDCが隔離期間を短縮したのもそのためであり、『隔離期間不要』にすると、これまでの経緯から面子が立たなくなる。CDCの判断は遅れており、米国民の大半は既に『風邪』として対応して日常生活を送っている。日本のみがいまだに国も国民も過剰反応して無意味なマスクを続けているのが現状である。
⑥コロナ対策で行動制限をしなかったスウェーデンは成功事例とされますが、現実には感染拡大の状況や死者数など具体的な数値というエビデンスをもって、スウェーデンが成功事例と言えることが大事だと思います。スウェーデンはコロナ対策をどのように行い、結果としてどんな数値になったのか教えて頂ければ幸いです。
・新型コロナで一斉休校なかったスウェーデン
https://news.yahoo.co.jp/articles/6a115a3051ea68a3fdd3c52bc805059a9776846b
A）
スウェーデンでは小中学校の一斉休校もなく、子供が教育を受ける権利を守り、子どもが一日中家にいると虐待の危険性が高まることを挙げました。ノルウェー、フィンランド、デンマークとの共同研究で「休校による感染拡大抑止効果は認められなかった。デメリットを鑑みれば、休校しないことが重要」と発表した。
「スウェーデンでは子どもの政策は子どもにメリットがある場合に行い、学校を閉めるのは一番最後であり、閉めても学校を一番最初に開ける」と教育大臣と首相が述べている。政府より専門家が常に前に出て会見し、「科学的専門家と政府の連携」が大切である。
日本では助けられる可能性が高い人と低い人が一緒に病院に入っていて、新たに助けられそうな人が来てICUが必要になのに満床だと助けられず、合理性に欠ける。スウェーデンではトリアージなどの合理的判断がはっきりしている。
日本ほど多くのクリニックはなく、発熱ぐらいでは受診せずに自宅療養し、それでも熱が下がらない場合には受診する。解熱剤は処方箋なしで薬局やスーパーで買え、日本は過剰診察であり、『過剰医療で殺される』と言う皮肉な現象がある。これは『がん医療』で特に顕著である。
⑦体内でウイルスの複製が続く「持続感染」が後遺症の原因の一つとされていますが、正しいでしょうか？むしろ、ワクチン接種によってスパイク蛋白が複製され続ける体になっているということではないでしょうか。また、「感染後にワクチン接種を受けた人において、後遺症の頻度とインターフェロンγ産生量が有意に減少しており、感染後のワクチン接種にも一定の意義がある」としていますが、正しいでしょうか？
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/14f45bbaf862652d0c4c6604367ae0e19ea38385
A）
新型コロナ入院患者の大半は数日で軽快して退院するが、時に「持続感染」も存在し、これが後遺症リスクを上昇させることが知られている。ＰＣＲ検査はウイルスの残骸を検出するため、感染性がなくても陽性になるため、『現在では陰性化を確認する必要はない』とされている。オミクロン株の登場で弱毒化し、この様な議論も不必要になった。
後遺症の頻度と炎症性インターフェロンγの産生量が減少しているが、これは「ワクチン接種とは無関係」である。mRNAワクチンでは逆に免疫系を抑制したり自己免疫疾患を誘起するので逆効果である。
⑧この記事でもコロナ後遺症の抑制にはワクチンが有効と記載されていますが、血栓については主要な原因ではないとしています。「コロナ後遺症とはワクチン後遺症である」と学術的に因果関係を示した研究はないのでしょうか？
・コロナ後遺症、原因は感染時に分泌のたんぱく質か
https://news.yahoo.co.jp/articles/3b1b791134d935bd5f7b3cf66c096916b9c789c2
A）
『コロナ後遺症と誤診されている大半がワクチン後遺症である事を示す論文』が昨年夏までに3000本以上報告されており、医学的には『コロナ後遺症よりワクチン後遺症の方が遥かに深刻である事実』が国際的に認められている。日本の医師達は不勉強であり、この様な国際論文をほとんど読んでいないと思われる。
「息切れ、嗅覚・味覚の障害、頭の中にもやがかかったようになるブレインフォグ、胸の痛みなどの症状」をコロナ後遺症としているが、全く同じ後遺症がmRNAワクチンで遥かに多く論文で報告されている。
これに関しては『社団法人・ワクチン問題研究会』が本年1月11日に厚労省で記者会見し、その創設論文を武見厚労大臣に提供して『世界の医学的情報を正しく理解して政策を進める事』を進言している。武見厚労大臣は医師ではないが、その内容を十分理解できるだけの知性は持っていると期待している。
⑨コロナ後遺症が慢性疲労症候群と類似であることについて、ワクチン後遺症の観点からどのように説明できるでしょうか？
・「新型コロナ後遺症」が「慢性疲労症候群」と強い類似性を示しているといえるワケ
https://news.yahoo.co.jp/articles/8223aff438734bdcb391ccaf23e7d113a61e5c4a
A）
井上が監修した『疲労の科学（講談社）』では『感染、強い運動、精神的ストレスが脳の疲労検知中枢を刺激して共通の疲労感を誘起するメカニズム』を報告している。『慢性疲労症候群とうつ病』は同じ脳病態なのである。近藤一博教授も『疲労研究班のメンバー』であり、『ウイルスが慢性疲労症候群に関与する事』を世界に先駆けて発見した。
⑩「ワクチン問題研究会」として「ワクチン接種後症候群について、誰も否定できない検査法を開発し、副作用情報を明確に示してメカニズムを分子レベルで解剖していく」と福島代表は明言していますが、具体的にはどのような内容のものとなるのでしょうか？
・新型コロナワクチン副作用の調査結果が明らかに「ワクチン打った後に心臓が溶ける」事例も
https://news.yahoo.co.jp/articles/e892af6b8e84cb43d20833375f68af73f16641e8
A）
福島雅典理事長と一緒に立ち上げた『ワクチン問題研究会』は本年1月11日に厚生労働省で記者会見し、『村上康文東京理科大学名誉教授が開発したmRNAワクチン後遺症確定診断に必要な免疫測定システムで副作用患者を支援する体制』を確立した（Medical DOC医療アドバイザーにより信憑性確認済み）。
本研究会のメンバーの小西菜普子大阪市大医学部産婦人科医が「世界中の医学論文を網羅的に解析し、『医学関連文献データベースに掲載された副作用報告件数が2021年12月～2023年11月で3071件にのぼり、全臓器の病態が含まれている事実』を明らかにし、その創設論文を報告した。
その中には、「血小板減少症、心筋炎、ギラン・バレー症候群、アナフィラキシーなど、日本の後遺症患者でも熟知されている症状が多く、1月31日現在の新型コロナワクチン接種による被害認定数は6088件、死亡認定件数は453件、後遺症認定は39人となっているが、これは氷山の一角に過ぎない。
本研究会は『村上博士が開発した免疫検査法によりワクチン接種後症候群のメカニズムを分子レベルで解明し、後遺症患者を救済する事』を主目的にしている。
そして、「患者、家族、医師達にワクチン接種後症候群に関する成果物を届け、誰も否定できない検査法を開発して副作用情報を明確に示し、被害者救済を支援する」としている。厚労省に対しては、将来的には審査の迅速化を目的に、審査会の開催頻度の増加、審査会の増設、そして事務局機能の増強などの取り組みをプッシュしている。
⑪この記事に関し、次の記述について、コメントをお願いします。
・薬剤師が警鐘「知ってはいけない薬のウラ側」コロナワクチンと新薬は本当に安全か？https://news.yahoo.co.jp/articles/81ba13dc687ed9aaa8243af3b85f59c92163ddbd
⑪-1 「ワクチン接種後に起こったよくない症状は『有害事象』と呼ばれ、『副反応』というのは、有害事象の中でワクチン接種と因果関係が認められたものだけをいいます。つまり、副反応以外の有害事象はワクチンとの因果関係が認められていないのですが、これを混同している報道記事やSNSの書き込みがあるので、要注意です。」
A）
何故か、ワクチンの後遺症に関しては『副反応』と表現されているが、英語で検索すると『Side Effects = 副作用』と表記されている。これは「ワクチンには『良い主作用』と『好ましくない副反応』があると微妙な表現を用いているが、世界の常識では『副反応＝副作用』である。
『副反応』は厚労省の隠蔽体質から生じた『俗語』であり、国際的には全て『Side Effect =副作用』と認識されて正しく表現されている。日本の医療行政の闇部が如実に現れている『言葉』でもある。
⑪-2 「ワクチン接種後に、まれに起こる命に関わる副反応として心筋炎や心膜炎が報告されていますが、その割合よりも、ワクチン未接種での心膜炎や心筋炎が合併する割合のほうが高いです。」
A）
これは完全な誤りであり、遺伝子ワクチンの被害の方が遥かに多い。これは「ワクチン問題研究会の小西菜普子大阪市大医師が論文検索システムPubMedで網羅的に解析した総説論文からも明らかである。日本の多くの医師のように、厚労省の隠蔽体質に騙されてはならない。
⑪-3 「WHO（世界保健機関）では、医療従事者ほか、高齢者、糖尿病や心疾患などの基礎疾患がある人、免疫不全の人、妊婦については、最も優先順位が高いとし、半年または1年ごとの定期的な接種を推奨している。ただし、60歳未満の健康な成人や若者などについては、追加接種（ブースター接種）は、1回までを推奨。定期的な接種は推奨していない。『このように60歳未満の健康な人には、定期的な接種を推奨していません。』」→これによると、WHOは60歳以下の健常人には2回目までの接種しか推奨していないことになるので、日本はWHOを超えた措置を勝手に行っているということになるのでしょうか？
A）
今回のパンデミック対策やワクチン行政ではWHOが完全に誤り、むしろ逆効果になる事ばかりを推奨してきた。その主因は「本来、科学的に保険問題を判断してアドバイスすべきWHOが、特定の巨大製薬企業やビル・ゲイツたちの巨額投資家の支配下に『営利目的で安全性も有効性も不明な遺伝子ワクチン接種を推奨してビジネスとして世界をミスリードした事』である。
この為にトランプ前大統領は『WHOを脱退し、寄付金をストップする』との政策を打ち出したが、バイデン政権がこれらを全て否決した。本年秋にトランプ氏が大統領に復活すれば、最初に『WHO脱退』を宣言し、WHOを利用して犯罪的ワクチンビジネスを暴走させた集団を裁判にかける予定である。
『世界の保険問題を支援する助言組織のWHOが営利組織に乗っ取られ、医産複合体産業として荒稼ぎしている実態』は井上正康の新刊『WHO脱退宣言（方丈社）』に詳しく記載されているので参考にされたい。