マスク自由化（3月13日から）を政府が決めてから随分と時間が経ちましたが、まだ街行く人の大半がマスクをつけています。ワ●もそうですが、政府はマスクについても着用のデメリットを明確に国民に対して発信すべきではないでしょうか。例えば、「マスクは雑菌繁殖で直ぐに不潔になり、健康にはマイナスである」、「マスクで酸素量が13％減り、二酸化炭素が30倍増えるので、マスク内の二酸化炭素で脳血管が広がり頭痛や集中力低下につながる」、「視聴覚関係の脳の発達は生後～小学校に入る頃までが重要であり、相手の表情や声をまねながら社会性を育んでいく」（井上先生）などです。
そもそもマスクに感染防止に十分な効果があるほど新型コロナの感染力を甘く見てはいけないのですから、感染を恐れず、感染しても発症しないよう免疫力をつけることのほうに意を用いるべきでしょう。
オミクロン時代には陽性反応に対する考え方も転換すべきです。ある自治体では職員の4分の1が感染して職場を休んだそうですが、井上先生によれば、「これら1/4の欠勤者は医学的に問題はなく、のど飴でも舐めながら通常通りに出勤すべき職員である」。
かつて日本の感染状況を読み誤り、「8割おじさん」とも揶揄された、感染症の数理解析専門家を自称する西浦教授は、今回も「新型コロナが5類へ格下げされると国民の気がゆるんで感染拡大する」と発言していますが、「彼にはお似合いのマスクの猿轡を着けて発言を慎み、自分が推薦している『プラスミドDNA入り遺伝子ワクチン』をご自身に接種される事をお勧めする。」と、井上先生は辛辣です。
このプラスミドDNAとは「癌遺伝子を含むSV40ウイルスのプラスミドDNA」のことで、最近、これがワ●に大量混入していることが発覚したとのこと。「これは有ってはならないものであり、故意でしか混入し得ないものである。これを接種された多くの方々は『遺伝子組み換え人間』になったことを意味する。」（井上先生）。最近のターボ癌急増の原因としてワ●による免疫抑制効果の可能性があることも併せ考えれば、「政府と厚労省はこのワクチンの接種を即座に中止すべきであり、放置すれば『未必の故意として殺人罪』で訴えられることになるであろう」（同）。
昨年の日本の超過死亡数は11万人を超えましたが、オミクロン時代になりコロナ死が激減している中での超過死亡数激増の原因は、自ずと明らかでしょう。目に見える超過死亡数の激増に加え、過去2年間の出産数が40万人も減少しており、「流産や死産など眼に見えない死者も含めて日本の人口が激減し続けている原因を早急に調査すべきである」（同）。
政府は兆円単位の予算を投じてワ●を購入してきましたが、もしかすると、国民に便益ではなく災禍をもたらすためのこれだけの国民負担がなされたのは、戦争以外は人類史始まって以来かもしれません。
予算使用の政策評価をすれば、こうした判定を下すだけのエビデンスは十分にあるようです。mRNAワクチンが逆に感染拡大させたことは論文などで世界的に証明されていますし、日本でも接種直後のブレイクスルー感染、接種率と感染率が相関する事実、世界一の接種率の日本が感染率も世界一である事実など、「国内外で山ほど証拠がある」（同）。
こうした事実を付けつける発信をすると、SNSでは削除の対象になりますが、その理由としてWHOの公式見解と異なる内容であることをYoutubeなどは挙げています。しかし、このWHOも21世紀になって、その予算の80％以上を国ではなく民間の製薬企業や財団に依存するようになり、スポンサーの意向がWHOの政策を大きくものへと変質したようです。
これら民間組織にはファイザー社やモデルナ社などのワ●企業、ビル＆メリンダ財団などワ●ビジネスの推進者が主体。現在ではWHOは「巨大製薬企業のセールスマン的役割を担わされている。（同）。米国のトランプ大統領が理不尽なパンデミック政策や危険なワ●接種政策をゴリ押しするWHOへの寄付を中止したのはそのためでした。
皮肉なことに、人口増加の問題を抱える中低所得国アフリカなどでは、ワ接種率が低く、コロナ被害も最少にとどまり、逆に摂取率の高かった北半球の先進国でのワ被害が深刻化しているようです。「WHOもこれまでの誤情報発信の責任追求を逃れるために、『重症化リスクが少ない人達は追加接種は必要ではない』と自己弁護的予防線を引き始めた」（同）。
今回も上記のように、井上正康先生から多数のコメントをいただいています。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体６０＜前半＞
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ニコニコ本編
https://www.nicovideo.jp/watch/so42116063
①オミクロンの変異株？、第9波？で西浦氏など、5類移行による国民の気のゆるみが感染を拡大させることに危機感を強める専門家がいるようですが、先生はどうご覧になっていますか？確かに、病床逼迫がまた起これば問題ですが、これはいつまでも続く事態ではないでしょうか？
・じわり感染拡大中…もし「第9波」が来たら大丈夫？ 新型コロナ、5月に感染法上「5類」に引き下げ
https://www.tokyo-np.co.jp/article/243972
A
4分の1以上が欠勤した市役所：「山梨県都留市では4月に入って感染職員が相次ぎ、事務担当職員334人のうち82人がPCR陽性、5人が濃厚接触者で4分の1以上が欠勤する事態になった」と無意味な過剰反応をしているに過ぎない。
これら1/4の欠勤者は医学的に問題はなく、のど飴でも舐めながら通常通りに出勤すべき職員である。メディアが「感染者が増加」と呼んでいる実態は前週に比べて～1.1倍程度であり、増加ではなくノイズに過ぎない。今やメディアはまともな判断ができずに理性を失った凶器と化している。
「5類になってもオミクロンの感染力は高いままであることは事実」であるが、「人流抑制やマスクなどでオミクロン株を防ぐことは不可能であること」は第6～7波でも経験済みである。万一発症しても、「現在のオミクロンは葛根湯とのど飴で対応可能なウイルス」である。「スポンサーの製薬企業から金を貰って不安を煽るメディアに騙されてはならない。
感染症の数理解析専門家を自称する西浦教授は、これまでマトモな正解を出したことがないが、今回も「新型コロナが5類へ格下げされると国民の気がゆるんで感染拡大する」などと非科学的な発言をしている。更に「既に第9波に突入しているので、政治的判断や雰囲気でなく科学的に検証することが必要」と述べている。
彼にはお似合いのマスクの猿轡を着けて発言を慎み、自分が推薦している『プラスミドDNA入り遺伝子ワクチン』をご自身に接種される事をお勧めする。
②また忽那氏が「XBB株で恐怖を煽ってワクチン接種を推奨」しているが、いかがでしょうか。「XBB.1.5はさらにS486Pという変異が加わることでウイルスが細胞に侵入する入口であるACE2受容体に結合しやすくなっており、XBBよりも相対的に1.2倍実効再生産数が高くなっていると東京大学の佐藤研から報告されています」とありますが、オミクロンになって以降はACE2に結合することで感染するのではなくなったのではないでしょうか？
・第9波の主流と予想されるオミクロン株「XBB系統」 現時点で分かっていること https://news.yahoo.co.jp/byline/kutsunasatoshi/20230416-00345802
A
ハイ、スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株は細胞膜表面の負荷電糖蛋白に強く結合して喉粘膜に局所感染するウイルスになりました。
オミクロン株の亜系統間の感染力の差は10％程度で劇的変化は無く、第6波以後に波高が少しずつ増加していますが、いずれの亜株も大半が無症状で経過します。一方、オミクロン型mRNAワクチンを接種すると、血管壁ACE2受容体や様々な細胞の糖蛋白に結合して細胞毒性を発揮し、武漢型ワクチン以上の毒性を発現する可能性があります。
➂一部に「人口動態統計自体が改ざんされてワクチン死者数を少なく見せているのではないか」との疑いがありますが、その可能性をどうお考えですか？超過死亡数昨年は11万人だそうですが、もつと多い可能性はありませんか？
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230414/k10014038551000.html
A
全国の新型コロナ新規感染者数は前週の1.1倍と微増しているのみで過剰反応してはならない。全国のデータを集計して表示される「超過死亡数」は、都道府県により多少の時間的ずれを生じるが、死者数を誤魔化すことは出来ない。オミクロン時代になりコロナ死が激減している中での超過死亡数激増はワクチン接種が主因となっている可能性が強く示唆される。
目に見える「超過死亡数」の激増に加え、過去2年間の赤ちゃん出産数が40万人も減少しており、流産や死産など眼に見えない死者も含めて日本の人口が激減し続けている原因を早急に調査すべきである。
④コロナ禍でマスク生活が始まって３年余り。政府は３月１３日にマスク着用を「個人の判断に委ねる」としたが、１か月たってもマスクを外す人は少ない。健康維持にはマスク着用のデメリットを政府が国民に積極的に周知すべきと思いますが、いかがでしょうか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/0f7891dd7c4da13a2240bea04fd72477cd13739d
A
その通りです。「マスクは雑菌繁殖で直ぐに不潔になり、健康にはマイナスである事」が判明している(井上の教え子のNature論文, 2022)。
マスクで酸素量が13％減り、二酸化炭素が30倍増えるので、脱マスクで集中力が上がり授業に集中できる。マスク内の二酸化炭素で脳血管が広がり頭痛や集中力低下につながる。
子どもたちも先生や保育士の口元を見るようになり表情が豊かになった。日本では「周囲の目の同調圧」に負けてマスクを着け続けている人が多い。視聴覚関係の脳の発達は生後～小学校に入る頃までが重要であり、相手の表情や声をまねながら社会性を育んでいく。
⑤初回からオミクロン対応ワクチンを接種できるよう申請したというのは、そういうニーズがあるということでしょうか？なぜでしょうか？そもそも、これまではなぜ、2回接種者にしか打たせなかったのでしょうか？
・ファイザー オミクロン株対応ワクチン 初回接種で使用を申請
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230411/k10014035241000.html
A
これまでは「旧武漢型ワクチン2回接種後でなければオミクロン対応型2日ワクチンを接種させない」としていた厚労省が「初回からでもオミクロン対応型二価ワクチンを接種可能にした事」に関しては二つの理由が考えられる。
1)「今回のmRNAワクチンが無効で危険なことは出荷前に判明していた。通常、病原体に対しては最新変異株に対するワクチンを接種するのが常識であるが、何故か「型落ちの旧武漢型ウイルス株ワクチンを2回接種しなければ最新株型ワクチンを接種させない不可解な方針が出されていた。
実は、武漢型ワクチンを頻回接種すると免疫抑制性のIgG4抗体が産生され、以後はワクチンへの免疫反応が低下すると供に、オミクロン型二価ワクチンを接種しても武漢型コロナ抗体が優先的に産生される（抗原原罪）。これにより『コロナウイルスやワクチンに対する免疫的弱者』を誕生させうる。
2) 両社のmRNAワクチンによる重篤な後遺症が世界的に顕在化して接種者が激減した。厚労省が新規大量購入した二価ワクチンの有効期限も切れつつあり、「大量廃棄で『税金の無駄遣い』と責任追求される事を回避するためにルール変更した可能性が考えられる。
今回の厚労省のワクチン行政はこの様に非常識な解釈でなければ理解できない非科学的レベルであるが、これが私の誤解であることを祈っている。
⑥変異株に対して柔軟に、というのは、他国でも製造されるものなのでしょうか。日本にだけ特別サービスをしようとしているのでしょうか？
・モデルナ 変異ウイルス対応ワクチン“柔軟に製造 日本へ提供”
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230413/k10014036781000.html
（解説）
モデルナ社は、本年秋以降のmRNAワクチン供給については流行中の変異株対応型ワクチンを製造して日本政府に提供する考えを示した。モデルナのポール・バートン博士は「XBB系統変異株が拡大して新たな流行の波がくるのでワクチンを接種してほしい」と述べた。日本政府が新変異株専用のワクチンを必要とした場合にそれを提供する」と述べ、流行中の変異ウイルスに応じて柔軟にワクチンを製造可能と説明した。2025年までに新型コロナとインフルエンザの複数感染症に対応する混合ワクチンの開発を目指す考えも明らかにしました。
⑦5兆円もの税金を使って国民に便益（感染や重症化の抑制）ではなく害悪（感染の拡大）をもたらしたとすれば、史上最悪の税金の使い方だということになります。多くの人は便益をもたらしたと考えている中で、そうではなく感染拡大をもたらしたということを示す、反証に耐えうるエビデンスとして何が最も説得力があるでしょうか。
・“ワクチン購入費用など”令和3年度の予備費 衆院本会議で承諾
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230413/k10014037451000.html
A
「mRNAワクチンが逆に感染拡大させた事」は論文などで世界的に証明されている。「日本でも接種直後のブレイクスルー感染、接種率と感染率が相関する事実、世界一の接種率の日本が感染率も世界一である事実」など、国内外で山ほど証拠がある。
「日本国民をワクチン被害大国に押し上げているメディアの偏向報道と日本医師会の利潤追求姿勢を国会の内外で国民に広く認識させてまともな政策を行わせる為に、『参政党のみならず、令和新撰組の山本太郎議員や維新の柳ヶ瀬議員達と超党派的に連携して国会で追及する』しか方法はない。
⑧この記事の中にある後記の記述について、それぞれ先生のコメントをお願いします。
・突然のWHO「ワクチン推奨しない」発表に「打つんじゃなかった」と思った人へ…手を洗う救急医Takaさんに本当の意味を聞いてみた
⑧-1 WHOは世界の国々に対して保健医療の方針を示す機関であり、米国や日本（？）のような高所得国だけではなく、東南アジアやアフリカなどの中低所得国に対してもメッセージを出している。今回、WHOは「ワクチンを打つな」とは言っておらず、「重症化リスクが少ない人に追加接種は必須ではない」と変更した。これを受けて「先進国が追加接種の「推奨」を変える必要はないとしているが、これについて先生のコメントをお願いします。
A
これら民間組織にはファイザー社やモデルナ社などのワクチン販売企業、及びビル＆メリンダ財団やロックフェラー財団など、ワクチンや医薬品を販売する企業などが主体である。
この為に現在ではWHOは巨大製薬企業のセールスマン的役割を担わされている。
米国のトランプ大統領が理不尽なパンデミック政策や危険なワクチン接種政策をゴリ押しするWHOへの寄付を中止したのはその為である。今回、WHOは民間企業のワクチン販売の主役的運び屋の役割を果たした。
皮肉なことに、人口増加の問題を抱える中低所得国アフリカなどでは、ワクチン接種率が低くてコロナ被害も最少に止まり、逆に摂取率の高かった北半球の先進国でのワクチン被害が深刻化している。世界中の中低所得国のみならず先進国や日本でもこの遺伝子ワクチンを接種推奨してはならない。
⑧-2 打って後悔する理由はないと思いますよ。「打った人に問題が起きたから推奨を変更する」という話ではありませんから。
A
今回のmRNAワクチンは世界中で深刻な後遺症を激増させている。
最近、このワクチンに癌遺伝子を含むSV40ウイルスのプラスミドDNAが大量混入している事が発覚した。これはmRNAワクチン製造には不必要で有ってはならない物であり、故意でしか混入し得ないものである。このプラスミドDNA混入ワクチンを接種された多くの方々は『遺伝子組み換え人間』になったことを意味する。
最近、ワクチン接種者でターボ癌の患者が激増している事実は、プラスミドDNAの発癌促進作用とワクチンによる免疫抑制効果が関与している可能性が高い。
政府と厚労省はこのワクチンの接種を即座に中止すべきであり、放置すれば『未必の行為として殺人罪』で訴えられることになるであろう。加藤厚労大臣や河野太郎運び屋大臣にこの事の重大性を理解し、迅速かつ真摯に対応することを要求する。
⑧-3 WHOは明確に、どの年代においてもワクチンは「有効で安全」と書いています。その意味でも、打ったから悪いということはない。単純に「はしか」などのワクチンに比べたら、国の行政としてお金をかけてオペレーションをする必要はない、というだけです。
A
このmRNAワクチンは世界中で薬害を深刻化させている。特に最近判明した「ワクチンに混入したプラスミドDNAが接種者に遺伝子組み替えを誘起しうるので即時中止すべきである。国会で議席を持つ参政党は『超党派的に緊急対応して接種を中止』させるべきである。
⑧-4 感染するより、ワクチンの副反応が酷いことはないんです。だからＷＨＯの発表に右往左往せず、日本のようなお金がある国では追加のワクチンを打ったほうがいいのです。
A
「ワクチンの副反応より感染する方が酷い」とは完全な誤情報である。WHOも責任回避目的でこの発言を行っており、即時接種を中止すべきである。
⑧-5 接種後に亡くなった人は、ワクチンが死因だったのか、それとも自然に発生する病気だったのかを調べる必要があります。その方法はシンプルです。「ワクチンを打った後に突然死した人」と「ワクチンを打っていないが突然死した人」の数を比べて、「コロナ以外が原因の死亡」はどちらが多いか調べればいい。世界中のどの研究データを見ても、結果は同じでした。ワクチンを打ったから突然死が増えているわけではない。
A
「ワクチン接種者と未接種者で突然死した人の数を比べれば明らかに前者が多い。世界中のデータを見ても『接種後に突然死が増えているわけではない」とのデータは不明であり、査読論文では接種者のリスクがはるかに大きい。
⑧-6 ワクチンのせいで亡くなったというのは非常に稀なんです。それよりもコロナで亡くなっている人のほうが圧倒的に多い。そのために厚労省はメリットのほうがデメリットよりも多いと言っているんです。
A
そのようなデータは無く、接種へ誘導する悪質な誤情報である。
⑧-7 ワクチンによって、心筋炎という副反応が起きるのは事実です。ただ、感染した時に発症する心筋炎のほうがひどく、重症化する可能性が高いこともわかっています。どちらのリスクが高いかを調べると、感染のほうがリスクが高いということは確実に言えます。
A
「感染自体よりワクチンによる心筋炎の方が重篤である事」は多くの論文で証明されており、オミクロンで重症化する可能性は低い。
⑧-8 周囲にコロナで入院した人はいるかもしれないけれど、ワクチンを打った後に入院した人は非常に少ないですよね。そういうことを考えたうえで「確率的にはワクチンを打った方がいい」ということと、「ワクチンのせいで亡くなるというのは、本当に稀なことです」という話をしています。
A
この「手を洗う救急医の発言」は事実と大きく異なります。「世界中で深刻な後遺症を激増させている事が明白になり、WHOが健康な成人や子どもに定期的追加接種を推奨出来ないとしたのは当然の事である。WHOもこれまでの誤情報発信の責任追求を逃れるために「重症化リスクが少ない人達は追加接種は必要ではない」と自己弁護的予防線を引き始めた。
「そもそもワクチンは感染を防ぎ、感染時に重症化しないことを目的とするもの」との説明が全て否定され、接種後に心筋炎～心筋梗塞や脳梗塞が激増している。「ワクチン接種後に突然死した人」と「ワクチン非摂取者で突然死した人」を比べれば被害は一目瞭然であり、「世界中のどの研究データを見ても結果は同程度でした」との救急医Taka氏の発言は完全なフェイクニュースであり、彼らも「ワクチンで心筋炎の副反応が起きるのは事実」と認めている。
⑨この参政党の区議選候補者による発信について、先生のコメントをお願いします。
・オミクロン株対応ワクチンの追加接種が推進されていますが、この政策を皆さんは信用できますか？
https://go2senkyo.com/seijika/187898/posts/654946
A
オミクロン対応型二価ワクチンの追加接種が推進されていますが、米国では無効で有害であることが判明しており、政府の政策を信用してはなりません。昭島市のホームページで「5月8日からオミクロン対応ワクチン追加接種が始まる」との案内に関して、参政党の板垣ともひろ氏は、「現在、この政策を信用している市民は極めて少ない」と述べている。
厚労省も「令和５年度は全ての方に無料でオミクロン株対応2価ワクチンを接種します。初回接種が未だの方は先ず従来型を2回接種してください。5月8日からは12歳～高齢者/基礎疾患のある方/医療従事者が対象で、9月以降はすべての方が対象で、子どもへの従来型3回目接種でオミクロン株に感染しにくくなる効果が期待できます」（データが無いので『効果が期待できる』と表現）。また、『感染症予防効果と副反応のリスクは自身で判断してください』と書かれている。
多くの免疫学者や医師から「ｍRNAワクチンには免疫を抑制し日和見感染を増加させる危険性有り」、「複数接種で自己免疫疾患のリスクが高まる」、「接種するほど感染拡大を起こす」、「オミクロン対応型は従来型より効果を示さない」、「変異株に対してワクチンを何度も接種することで感染を防ぐことはやめるべき」、「mRNAワクチンにより特に若い人々の間で深刻な被害が誘起されるため接種中止すべき」などの指摘があがっているが、これらは全て科学的裏付けがある。
欧州の公聴会でファイザー社ディレクターが「ワクチンについて感染防止効果のテストをしていない」ことを認め、「他者に対する感染防止のために予防接種を受けると言うのは全くの嘘」と白状。
接種後の死亡例は2,000名以上と考えられる。政府は予算2兆4千億円を使って約8億8千万本を購入（国民一人あたり7回分）。政府はワクチン接種を努力義務としてきたが、WHOは急に『追加接種不要』と発表した。2022年の超過死亡数は約11万3千人で前年から倍増。