これまでもコロナやワについて報道されている記事を紹介しつつ、井上正康先生にコメントを求め続けてきましたが、つくづく感じるのは、専門家による医学的に間違った情報の発信や、それに基づくバイアスのかかった報道が、ここまで行われるのか!!ということ。その多くが人々の恐怖を煽り、ワの有効性へと結論を導こうとしてきました。
mRNAワが「コロナ感染を予防する」と人々を信じ込ませた専門家たちは、接種してもブレークスルー感染が拡大する事態に及んで、「重症化を抑制する効果がある」と言い方を変え、ワ接種による健康被害が相次ぐようになると、「ワの効果は低下するので、何度も接種するように」と、さらに言い方を変えました。その専門家たちも最近では、責任逃れと自己弁護のためか、ワによる副反応というデメリットにも少しずつ言及するようになっているようです。デマ太郎さんなどは、「自分はただの運び屋だった」と。
米国の当局はすでに今年2月に「二回以上の接種は推奨しない」としていたようですが、その情報は日本にも入っていたにも関わらず、「専門家集団や厚労省もメディアもその情報隠しに加担したと考えられる」（井上先生）。最近では、ついに米国ではオミクロン対応型以前の従来型mRNAの接種を取りやめたようです。ところが日本では接種が継続。
国民の健康を最優先に考え、情報を公平に伝えるというのは、プロフェッショナルとしての使命であり、武田邦彦先生に言わせれば、間違っていたときには間違っていたことを正直に言うのが専門家としてのプライド。自らの立場を優先するあまり、日本の政府も専門家たちも、これを失ってしまったのでしょうか。
今回のコロナ禍で決定的に傷ついたのは、政府やエスタブリッシュメントたちに対する国民の信頼かもしれません。心配なのは、これが国民の健康や医療の基盤となる社会インフラの整備まで遅らせかねないことです。その意味でいえば、あのデマ太郎さんこそが、マイナンバーを担当する上で最もふさわしくない大臣かもしれません。
もともと、日本の医療システム改革の一丁目一番地にあるとされてきたのが、デジタル化による医療情報の共有です。それによって重複検査、重複診療、重複投薬が排除されれば、何兆円もの国民負担が浮く可能性があるとされますし、医療の精度も向上し、国民はどこでも安心して医療機関にかかることができるようになるはず。
すでに海外ではこれが進んでいる国が多いのに対し、日本国民はもともと個人情報の一元管理を極度に嫌う国民であり、個人番号制度そのものの導入すら他国に比して大きく遅れました。これには、かつての軍国主義時代からのトラウマが左翼言論によって助長されてきた面がありますが、今般のコロナ禍をみると、逆に、日本国民の見識の高さを感じさせるものがあります。
もう、政府も専門家もメディアも信用できない…いくら情報鎖国状態の日本であっても、いずれ「不都合な真実」が詳らかになったときには、これは決定的なものとなるでしょう。
来たる衆院選では、「国民に真実を伝えようとする正直な政治」こそが選択肢になるべきかもしれません。まさに、「信なくば立たず」。
今回も井上先生から多数のコメントをいただいています。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体６１＜前半＞
ニコニコ本編はこちら
https://www.nicovideo.jp/watch/so42147949
①この記事にあるように、日本は感染者の人口比率が他国に比して低いので自然感染による抗体保有率が低く、従って感染の波は第8波より第9波のほうが高くなるという理屈は正しいでしょうか。高齢者の人口比率が高いことから死者数も他国に比べて多くなるという理屈も正しいですか？
・9波は「8波より大規模の可能性」
https://news.yahoo.co.jp/articles/254dc29e257d42e594af1ceb2e2a2a96b8bdb844
A
いいえ、その理屈は間違いです。日本人は世界一の不名誉なコロナ感染大国です。
一方、コロナウイルスは血中抗体を上げないように進化してきたウイルスで、感染力が増強した変異株が旧株を上書きして感染するので波は高くなります。喉粘膜標的型になったオミクロン株には血中抗体の感染予防効果はありません。
これまで死亡した高齢者の大半の死因はワクチンであり、オミクロンではありません。
コロナ対策専門家組織は「第9波は第8波より大規模になる可能性がある」としているが、それは当たり前です。しかし、その大半は無症状であり、万一発症した場合は喉風邪の治療が基本です。
感染症専門家は「日本人の抗体保有率は42%で英国の86%より低いので第9波は大規模になる」と煽っているが、『抗体価の比較は感染と採血時期で激変するので単純比較は無意味』です。
「日本は75歳以上の後期高齢者の人口が大きいのでワクチン接種率が上がらないと対策緩和後に欧米より死者数が多くなる」としているが、『このワクチンが感染も重症化も抑制しないことが国際的に判明しており、専門家は世界のデータを比較解析しながら俯瞰的にみる義務を怠っている。
②ＸＢＢ．１．１６でインドではマスクが復活し、眼病を伴うとのことですが、気を付けるべき変異株ですか？
・新変異株登場
https://news.yahoo.co.jp/articles/71d03b71ebd5129e5cd28e8a9c4cb53c0d4d02a1
A
スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株はノドなどの粘膜表面の負荷電糖蛋白に結合し易いので、眼の粘膜に付着して炎症を誘起する可能性がある。
『今年は特に花粉症の方が増えており、花粉ではなくこの様な現象である可能性』が考えられる。花粉症対策も兼ねて、朝夕と帰宅時のウガイに加え、生理食塩水（食塩9g/水道水1 L）での眼や鼻の洗浄や濃い目の日本茶を多く飲む事をお薦めします。
ＷＨＯは伝染性が強くて「眼の症状」が現れることがある新オミクロン株に注目している。この株は今年１月に米国・インド・中国・シンガポール・オーストラリア・香港などで発見されたオミクロン株ＸＢＢ.1.16（アークツルス）はインドでの感染者が１万人台/日となり、公共場所でのマスク着用義務を復活させた地域もある。
ただ、この株は「眼の充血、かゆみ、結膜炎」を起こしうるが、ＸＢＢ.1.5（クラーケン）より感染力が僅か１.２倍高いに過ぎない。WHOは「この感染者と接触する際は保眼鏡の着用」を推奨しているが、感染しても軽症であり、恐怖感を煽られて過剰反応してはならない。
➂このマールブルクウイルスは新型コロナに続く新たなる脅威となる感染症なのでしょうか？なぜ、今、広がってきたのでしょうか？
・最高致死率88%
https://news.yahoo.co.jp/articles/9f6a08f38901821d3f521e95569fc959a68ad26e
A
マールブルク病はコウモリを宿主とするウイルス感染症であり、感染数日後に高熱、倦怠感、酷い頭痛や筋肉痛、腹痛、水様性下痢、 激しい嘔吐などを発症する高致死率の感染症(50～88%)です。1967年にドイツのマールブルグで発見されて感染症法の１類に分類され、有効な治療法が無く黄疸や出血で多臓器不全になり約１週間で死亡する。
ＷＨＯが本年３月にギニアで27人、タンザニアで５人の死亡を確認し、アフリカとの交流や移民が多いヨーロッパで心配されている。新型コロナの感染拡大は人為的要素が大きいが、今回のマールブルク病発症の背景は不明である。
日本に伝播する可能性も否定できないが、「致死率の高い感染症は逆に拡散しにくい事実」を理解し、メディアに煽られて過剰反応しない事が大切です。
④5月8日以降、現役世代はオミクロン型対応ワクチンは接種できなくなるのに対し、従来型は接種できるのはどのような理由でしょうか？「オミクロン株対応ワクチンを接種すると感染や死亡リスクが低くなることを説明したチラシを埼玉県知事が配るのは、公職たる者が間違った知識で人々の命を奪う大罪をおかしていること」にならないでしょうか？
・＜新型コロナ＞来月8日以降は「5類」呼びかけ
https://www.tokyo-np.co.jp/article/245363
A
新型コロナが５類以下に格下げされる５月８日以降、『１２～６４歳はオミクロン対応型ワクチンの接種ができなくなり、65歳以上と5～11歳の未接種者、及び基礎疾患がある12～64歳や医療介護従事者のみは接種可能であるが、4歳以下は対象外である。
未接種者は以降も従来型を接種でき、9月以降は5歳以上の全国民の接種が始まるが、ワクチンの種類が未定である。
埼玉県大野知事や埼玉市高橋副市長は、「五類でもウイルスは消えず、オミクロン対応型ワクチンが感染や死亡リスクを下げるとの『チラシ入りエコパック約五百セット』を歩行者に配り接種を推奨」した。
オミクロン型対応ワクチンに感染予防や重症化予防効果がない事は世界的に証明されている。しかも、ファイザーやModernaの『mRNAワクチンに多量のプラスミドDNAが混入している事実が発覚し、接種者には遺伝子組み換えや発がんの危険性がある事』から海外で大問題になっている。
この様な事実を知らない不勉強な公職者が間違った知識で人命を奪う事は重罪であり、強く戒めるべきである。本来なら国や厚労省が『即座にレッドカードを出して接種の即時中止』を行う義務がある。『無責任な政府や政治家に捨てられた国民は、自分で海外情報を調べて自衛するしかない」のが日本の現状である。現行のワクチン政策は完全な誤りであり、近い将来『国と推進者の未必の故意』として厳しく断罪されるべきである。
⑤「ワクチン接種証明書がマイナンバーで管理されることになる」という話は実際にあるのでしょうか。マイナンバーカードが健康保険証として使われると、医師は診察の際に接種歴を確認でき、個人番号から接種歴が把握されて社会的差別待遇を受ける危険性はないでしょうか。個人情報の目的外使用を厳しくチェックしないと、ワクチン非接種者がマイナンバーカード取得を忌避することにつながらないか心配です。
・旅行支援ワクチン証明不要来月8日
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA21CYP0R20C23A4000000/
A
これに関しては河野デジタル担当大臣が「マイナンバーで全ての個人情報を管理する政策」を進めている。マトモな政府ならば「公的情報をデジタル化することのメリットは大きいが、自分自身を『運び屋』と称して責任逃れする出鱈目で無責任な河野デマ太郎大臣なら個人番号を悪用する危険性が極めて高い。当面は希望者のみに任意で運用し、国の対応を監視しながら焦らずに整備する事が大切である。
⑥また忽那氏がワクチンの意義と成果を強調し出していますが、彼の論で間違っている点を指摘して下さい。同時に『副反応の存在を認めてデメリットも言い始めた』が、これは責任逃れの言い訳を始めたのでしょうか？
・ワクチンはパンデミックにどう貢献したか？
https://news.yahoo.co.jp/byline/kutsunasatoshi/20230422-00346684
A
『今回のmRNAワクチン自体が根本的失敗作である事実』が世界の科学者の常識になりつつある事を背景に、忽那氏は自己弁護的発言を始めた。これは「深刻なワクチン被害で責任追及で訴訟が激増している海外の情報を察知した河野前ワクチン推進担当大臣が『自らを運び屋と自称し、ワクチン被害の責任を取ると言った覚えは無い』と逃げ始めた姿勢と同じである。未曾有の健康被害を激増させたワクチンを今なお推進し続ける国や厚労省の罪は極めて大きく、厳しく断罪されなければならない。
医学部の20分講義で「ジェンナーの天然痘ワクチン開発以来、様々な感染症を減らすことに成功した」と説明されてきたワクチンの開発には10年以上必要であり、新興感染症に対しては無力である。今回のmRNAワクチンは流行10ヶ月後には接種が開始されて医学者を驚かせた。しかし、それは「安全性も有効性も検討されずに行われた暴挙であった事実」が医学的に証明されつつある。
当時、忽那氏や政府広報は「ファイザーやモデルナのワクチンの発症予防効果は95％～94％と高く、感染も発症も予防する」と宣伝していたが、直ぐに「ブレイクスルー感染して予防効果が無く、ブースター接種では逆に感染拡大や重症化させる事実」が判明した。
また、「接種者が直ぐに再感染する事が判明すると、『感染は予防できないが、重症化予防効果はある』と虚偽の説明をしていた。
ワクチンの健康被害が問題になり始めると、「従来型ワクチンより接種部位の腫れや痛み、発熱、だるさ、頭痛などの頻度が高く、接種翌日に仕事を休むのがよい」とし、アナフィラキシーの頻度が遥かに高く、若い男性で多くの心筋炎が報告されると、『感染予防効果も重症化予防効果も直ぐに低下するので追加接種が必要』と発言を修正した。
変異しやすいオミクロン株にはワクチンは無効であるが、病原性は著しく低いのでワクチンは不要である。
忽那氏は「mRNAワクチンは新変異株に有効と発言したが、オミクロン対応型2価ワクチンも無効である事実」を認め始めた。しかし、政府は「重症化予防効果は保たれており、高齢者や基礎疾患のある人には意義がある」とし、今後も重症化リスクの高い人は年2回、他は年1回接種を計画している。
京大の西浦氏は『国内の接種で第5波に56万人の感染予防と1万8千人の命を救った」と今回も根拠のない発言を繰り返している。
mRNAワクチンは障害作用が多くて逆効果であるが、忽那氏は『変異で感染予防効果が激減し、抗原原罪で免疫不全状態になるために新型ワクチンの開発が必要である。新型コロナが世界から消えることはなく、今後もワクチン不備な点を克服する必要がある』と言い訳を始めている。
⑦日本とは逆に、米国では従来型ワクチンはやめてオミクロン対応型に一本化するようですが、本当の理由や意図は何でしょうか？
・米のコロナワクチン接種、「オミクロン株」改良型に統一……従来株対応は使用取りやめ
https://news.yahoo.co.jp/articles/dd8d610e020b8e0042ad2f991254ccabbb42c3e3
A
従来型のmRNAワクチンは大いなる欠陥品であり、『激しい健康被害に加え、抗原原罪と呼ばれる反応で新変位株への免疫抵抗力を失わせる作用』があり、これが『米国が従来型ワクチンを廃止した主因』である。
専門家の間では『mRNAワクチンの根本的欠陥により、今後も有効なオミクロン株対応型ワクチンが開発される可能性は限りなく低い』と考えられている。
⑧米国は従来型ワクチンの認可を取り消し、2価ワクチンを接種する方向ですが、なぜ従来型mRNAを排除するまでになったのでしょうか。2月には2回以上の接種は推奨しないとしていたが、この情報は日本に入っていなかったのでしょうか？
・米ＦＤＡ、高齢者にオミクロン対応ワクチン2回目接種を承認
https://news.yahoo.co.jp/articles/aff856e97c4c4738923d5641b55ed27f1587ba6e
A
「2月には米国が2回以上の接種を推奨しない」との情報は日本にも入っていたが、専門家集団や厚労省もメディアもその情報隠しに加担したと考えられる。
従来型mRNAワクチンに『混入してはならないプラスミドDNAが大量混入している事、及びワクチン製造に無関係の癌ウイルスSV40遺伝子まで混入している事実が発覚し、接種者の遺伝子組み替えや発癌の危険性を激増させる可能性』が明らかにされた。この事実は『両社の医薬品製造ミスに加え、ファイザー社が医療犯罪で裁かれる事』を意味する。
しかし、異常な情報鎖国状態の日本では、政府による未必の故意で極めて深刻な健康被害を激増させながら世界で一人負けしつつある。
⑨中国は新型コロナ発生当初、徹底的な隠ぺい工作をしていたようですが、元はといえば、ファウチが中国にやらせていた研究だったとすれば、『なぜ中国はこの事を声高に言わない』のでしょうか？米中対立の中で、隠ぺいするよりも、米国を批判したほうが中国にとっては有利ではないかと思いますが、いかがでしょうか？
・「コロナ禍は人災」批判の武漢市民ジャーナリスト、非公開で懲役３年判決…近く刑期満了と通知
https://www.yomiuri.co.jp/world/20230419-OYT1T50191/?from=yhd&ref=yahoo
A
米政府系ラジオＲＦＡは「新型コロナウイルスが感染拡大した武漢市で中国政府の対応を批判した方斌氏が『非公開裁判で懲役３年の実刑判決を受けていた。方氏はロックダウン下の武漢で医療現場や死亡患者の遺族を取材し、「新型コロナ禍は人災」と批判した。２０年２月に動画の生配信中に警察に急襲されて消息がわからなくなっていた。最近、中国警察当局が「今月末に刑期満了となる」と家族に通知したが、罪名などは不明である。
『オバマ前大統領やバイデン副大統領の指令で米国のCDCやNIHの予算で遺伝子操作による機能獲得試験により新型コロナが誕生した事実』が判明しつつあるが、①中国政府は武漢研究所で新型コロナを設計開発していた事を認める訳にはいかず、②ウイルスの漏洩事故か故意に拡散されたかを科学的に立証する事は不可能であることなどが、ファウチに罪を着せる事が出来ない政治的理由と思われる。さらに、③中国内での反習近平勢力との権力闘争や米バイデン政権との複雑な利害関係も関与していると考えられる。
⑩この記事によると、(１)感染予防の要諦は手洗いだが、アルコール消毒だけではダメ、(2)「ウイルスは変異して弱毒化するのではなく、効率よく子孫を増やそうとして変異しているだけ」ということは正しいでしょうか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/fc1029f739d0818a0a4db37599423b231a53c567
A
(1)と(2)はYes＆Noですね。ウイルスは「遺伝子とタンパク質と脂で構成される物質」であり、(2)は『突然変異はランダムで中立的に起こり、彼らに意思は無い』が正解です。
宿主との関係で存続するウイルス自体には『絶対的毒性はなく、ホストとの関係により強毒か弱毒かが決まる』が正解です。しかし、『感染の度に免疫的学習が強化されるので、大半の新変位株は相対的に弱毒化』していく。時々、この免疫的学習が対応できず、『結果的に強毒株となる場合』もある。『発症すると酷い症状が出るデルタ株』などはその例です。しかし、この場合も大半の人々は反復感染で免疫的学習が強化されて症状は軽くて済みます。このデルタ株がイキナリ第1波で感染するとスペイン風邪並みの被害が出る可能性もありました。