新型コロナmRNAワ●接種に関してWHOが2回接種した人が何度も繰り返し接種することは推奨しないとして、勧告内容を改定した背景について、井上先生は「この主張の変化は、世界的にワ●の過酷な後遺症で訴訟が激増し、ワ●の信用が完全に失われて希望者が激減したことが主因である」としています。また、フランスが接種義務撤廃に動いた背景については「mRNAワ●の深刻な後遺症が激増して隠せなくなった事が主因である」としています。もはやワ禍を世界の当局も隠し切れなくなり、政策転換が進んでいるようです。
こうした世界の大勢は、まさに参政党が「反ワク・カルト政党」と言われても、めげずに主張してきたことが、結局は正しかったことを示すものです。では、日本政府はどうするのでしょうか。ワ禍を認識していながらも立場上、認めることはできないとしてきた与党政治家たちも、どう責任をとるつもりでしょうか。
同時に、もはや事態は、政府としてワ●後遺症対策に注力すべき次のフェーズに移行しています。接種直後の突然死が相次いできましたが、頻回接種者は今後も、いつこうなるかわからないリスクを抱え続けるようです。しかし、ワ●後遺症については、「その症状の多くは従来の医学知識では理解不能な複合病態」であり、世界の臨床医の大半は診断不能であり、必要な治療法を提供できない」。
井上先生によると、対策は西洋医学を超えて、東洋医学や食事、生活習慣など、総合的な対応を要するようです。参政党もすでにコロナ問題の重点をこちらにシフトしています。
だからこそ、「発症した病気に対する対症療法の西洋医学」から、「なぜ病気になるのかの根本に対処する」総合的な健康増進策へと、医療の在り方を転換することが、従来に増して求められるようになっていると思います。日本の人口の3分の2は3回以上の接種者です。日常において後遺症リスクとどう向き合っていくのか、これは慢性病と同じく、日本の健康なほとんどの国民が無縁ではいられなくなっているテーマかもしれません。
参政党はこの問題に「食と健康」という観点からアプローチしています。日本人のDNAに合った和食による健康づくりは、地方の農業振興や食料安全保障など多面的な意義があり、「地域から本当の日本を取り戻す」運動の重要な柱となるものです。後半戦に入った統一地方選でも、このテーマを候補者たちが全国各地で訴えています。
「食」ということでいえば、ワ●に続く次なる災禍が昆虫食。何十万年もの人類の歴史において、どんな飢餓の時も人間は昆虫だけは食べなかったことを忘れてはいけません。コオロギ食の普及が、ダボスという「魔の山」（トーマス・マン）に集うグローバリストたちによる「人口削減計画」の次のフェーズであるとは考えたくないものです。
今回も井上正康先生から多数のコメントをいただいています。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体５９＜前半＞
ニコニコ本編はこちら
https://www.nicovideo.jp/watch/so42062387
①3月の最期の一週間は11週ぶりの感染増という記事ですが、感染が増えた理由は何でしょうか？また新たな変異株でしょうか？
・全国の新規感染、11週間ぶりに増加に転じる 年度末の接触増や新たな変異株が影響か？
https://www.tokyo-np.co.jp/article/241555
A
メディアや専門家が「3月末に新型コロナ感染者が微増したのは、人流増加や新変異株の影響」と煽っているが、全国の新規感染者数は約4万8000人で前週の1.03倍に過ぎず、今年のコロナやインフルエンザの発症時期は既に過ぎている。
WHOは高齢者や既往歴のある人のみに6～12カ月ごとの接種を推奨し、松野官房長官も「高齢者や基礎疾患のある人には接種努力義務を課し、それ以外の人にも接種機会を確保する」としている。しかし、これらは逆効果であり、ワクチン被害者を増やすだけである。
検温や消毒液の設置を事業者の判断に委ねるとしているが、全て無意味である。
「下のグラフの3月の感染者数」を見れば素人でも分かる事であり、彼らに煽られて過剰反応してはならない。朝夕と帰宅時の手洗い、うがい、生理食塩水による鼻洗浄などで十分であり、健康な日常生活を続けることが大切である。
②パーティション、マスク、検温、消毒液…これらの撤去は状況を見て自主判断と言っても、PCR検査をしている限り陽性者は永遠に続くので、これらも自主措置に任せると日本では永久的に続くのではないでしょうか？それとも、日本の公衆衛生そのものの水準が上がるので、望ましいと受け止めるべきなのでしょうか？
・“新型コロナ5類移行後“入場時検温など自主判断” 厚労省
https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/category5/detail/detail_33.html
A
厚生労働省は「新型コロナ5類格下後の感染対策」で、3密回避や手洗いは有効だが、検温、消毒液やパーティションは自主判断、大学でマスクは不要、体温測定カメラも撤去し、5月以降は全て撤去するとした。市役所には高齢者や基礎疾患のある人も訪れることから、消毒液や体温計は当面継続するが、職員の机は仕切りを撤去した。政府分科会の東邦大学・舘田教授は「事業所などでのパーティション設置や体温測定などは過剰な対策あり、不要な場面では緩急をつけて感染対策していくことが重要だ」と話している。
これらは『竹槍でグラマンを落とせ』と叫んでいた80年前の集団ヒステリーと同様であり、日本人の非科学性を顕にした現象である。過去3年間の感染症対策の失敗から何も学んでないのが日本政府や専門家である。
「今回の失敗を教訓にして、次のパンデミックではスウェーデン並みの科学的対策が行われる事」を心より願っている。
➂山梨県の調査ではワクチン3回接種者の方が2回接種者よりも死亡率が低く、ワクチンの重症化予防効果が確認されたとされています。こうした調査結果が出ると、何度も接種したくなる人が増えてしまわないか心配です。何故このような結果が出るのでしょうか？また、若年者ほど感染率が高い理由は何でしょうか？子どもへの接種が正当化されては困るので、反駁したいところです。
https://www3.nhk.or.jp/lnews/kofu/20230331/1040019746.html
A
山梨県は「オミクロン株第６波以降は６０代以上で３回以上の接種者で死亡率が低く、この期間の感染者数は１８万３２９０人で感染者総数の９７％を占めていた。第７～８波では感染が急拡大したが、入院患者は第６波で７.２％、第７～８波で１.９％と重症化の割合は低い。低年齢ほど感染率は高くなるが、２０代以下で死者はおらず、感染で亡くなったのは高齢者が大半である。
「今回のmRNAワクチンには感染予防効果や重症化予防効果が無く、逆に後遺症で多くの被害者や死者が続出している事実」が多くの医学論文で証明されており、国内でも同様の結果が得られている。第6波以降のオミクロン株では重症化率も激減していることが世界共通の現象である。
山形県のデータがどの様なバイアスに影響されたかは不明であるが、「感染が急拡大した第７～８波で重症化した入院患者は第６波の1/4（７.２％→１.９％）と顕著に低下しており、県の解釈は誤りである。
これは感染力が増強してオミクロン株に対して免疫抵抗力が強化された為であり、海外と同様にワクチンの予防効果ではない。事実、この時期に２０代以下の死者はおらず、感染で亡くなった割合は高齢者が大半である。
今や『mRNAワクチンは百害あって益なし』が世界の常識となっており、情報鎖国状態の日本人だけがメディアや自称専門家にミスリードされて一人負けしている。
④WHOが「健康な子供や青年はワクチンを打つ必要なし、3回目以降の接種は必要なし発表」し、これまでの見解を180度変えた。これは我々の主張をWHOも認めざるを得なくなったからか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/39f2cc4dea3c267202afbfc6af7799c26da9d040
A
ＷＨＯは「健康な子どもや青年はワクチン接種の必要はなく、高リスク者は前回から６～１２カ月後に接種するように」とコロナワクチンの費用対効果などを考慮して勧告を改定した。今回の勧告は世界の免疫状態を反映しており、「２回接種後に追加接種してもメリットは無いので繰り返し接種は推奨しない」とこれまでの見解を180度変えた。
この主張の変化は「世界的にワクチンの過酷な後遺症で訴訟が激増し、ワクチンの信用が完全に失われて希望者が激減したこと」が主因である。
⑤「ワクチン接種と死亡とは偶然で説明でき、世界の大勢はワクチンを推進しているが、日本は積極的に推進していない」と上昌広先生が主張しているが、どう反駁できるでしょうか？
・盛り上がるワクチン不信の世論と政府が発表した「新しい生活様式」への違和感
https://news.yahoo.co.jp/articles/14ac7137dbb9b97b217a31339ac575bdffcf5c92
A
河野デマ太郎以外の政治家がワクチンを積極的に推進しないのは、『mRNAワクチンが根本的失敗作である事実が多数の国際論文で証明された事』、『無数の後遺症患者が隠せなくなってきた事』、『ワクチン接種と超過死亡が強い相関性を示す事』などが主因である。これらの発言から、上氏が「典型的な蛸壺研究者で情報弱者でもあること」が伺われる。
一応、東大で医学部の講義を受けられているので、『体内でmRNAワクチンにより異物で血栓誘発性のスパイクが産生されると誘起される免疫反応がどんなモノかを理解する事は可能であろう。もう一度、免疫学の初歩を勉強される事』を同僚としてお勧めしたい。
⑥この死亡事例は、ワクチン接種がどんなメカニズムで死に至らしめたのでしょうか。このように接種後間もない時点ではなく、同様のことが接種後何年か経っても起こり得るものでしょうか？
・新型コロナウイルスのワクチン接種後に死亡 死亡一時金の認定・支給まで１年以上かかるケースも
https://news.yahoo.co.jp/articles/1f2898e3d3ca34b57003eb0f5e38793f626aca99
A
「接種直後は何ともなく、『翌日に３９度の高熱と胸痛や息苦しさを訴えて翌朝に死亡が確認され、病理解剖での死因が血圧低下による急性循環不全』とのことから、『体内で産生されたスパイクが血栓症と血管障害で心肺循環系を障害した事が直接死因』と考えられる。この際に致命的病巣の免疫染色を行い、『スパイクのみが検出されてN-タンパクは検出されない所見』を得れば100％ワクチンが原因」と確定診断可能である。
ワクチンのmRNAがLINE-1と呼ばれる逆転写酵素で核遺伝子に組み替えられる事実が論文で証明されており、それが起こった組織では死ぬまでスパイクが産生され続ける。その為に、接種後に相当時間が経過しても後遺症を発症する可能性がある。
今後、後遺症の認定作業や訴訟では「病巣や血液などの『免疫病理染色情報』が必須の武器になる」ので、その情報を被害者に周知する事が大切である。
⑦「アフターコロナは心臓病のリスクが高まっている」との専門家の見方は正しいでしょうか。これはウイルス感染症対策として社会的行動制限はやめた方が良いことを示唆するのでしょうか？先生はこのリスクを軽減する対策として何を勧めますか？
・今こそ危険！「コロナ後→心臓病リスク急増」の怖い訳「最近、心臓病の急死の報道も多く」理由は？
https://news.yahoo.co.jp/articles/da96713d316ae80bf28cd6b12cd86c8d848976be
A
8割もの日本人がワクチンを接種してしまった日本では、新型コロナが「5類」に格下げされ、自粛していたスポーツやレジャーを楽しむ人が増える事自体は良い事ですが、『心臓や循環器系には要注意』です。
ワクチンにより体内で産生されたスパイクの直接作用や免疫反応の暴走で『心血管系が障害される可能性』が高くなっています。その為に、急に運動したり心拍数を上げると「心臓が適応できずに大きな負担」となり、心筋炎などで循環障害を起こす可能性が高まります。
事実、本年2月の福島県での「第14回いわきサンシャインマラソン」で20代の男性走者がレース中に倒れて死亡しました。同様に全国的に試合中やマラソン中に選手が倒れる心血管系障害が増加しています。これに関して、循環器専門医の池谷敏郎氏が「コロナ騒動の収束で心臓病のリスクが増加する。知人の患者家族や近隣の人が1週間に8人も急性心不全を起こし、7人が死亡しました。その7人中4人は心筋梗塞、3人は大動脈解離でした」と発言しています。
コロナ自粛後にワクチン接種者が急に運動すると血圧が急上昇して心臓の負担が増強します。大動脈解離は大動脈が裂けてしまう非常に危険な病気です。落語家の笑福亭笑瓶さんも急性大動脈解離で死亡されました。
超高齢社会の日本では、アフターコロナで「心不全パンデミック」と言われる事態が起こる可能性があり、特に高齢者やワクチンを頻回接種した方では大きなリスクになります。新型コロナ騒動が収束しつつある現在、特に『ワクチン接種者は心拍数や血圧の急上昇で心臓や動脈が障害されない様に無理をしない事が大切』です。
⑧RSウイルス、梅毒など、いくつかの感染症の増大が指摘されていますが、これらはワクチン接種による免疫力低下が主因だと言ってよいのでしょうか？
・【4月に注意してほしい感染症】専門医が予測 要注意は梅毒 No.1 RSウイルス感染症 No.2新型コロナウィルス感染症 No.3インフルエンザ
https://news.yahoo.co.jp/articles/e287f53244d7e67eacd6909dccc2a3facf924a2e
A
「オミクロン株は喉粘膜型の風邪コロナ」である事から5類以下に格下げされ、コロナ騒動は一段落したかに思われている。国内でオミクロン対応型ワクチンの接種が始まったが、米国では無効であった事が既に判明しており、日本でも直ぐに無効である事が明らかになった。情報鎖国状態の日本でも流石に今回のワクチン行政の異常さや後遺症患者の激増に国民が気づいて接種希望者が激減している。
しかし、「mRNAワクチンには免疫力を抑制する作用があり、接種者では、帯状疱疹、梅毒、日和見感染、ターボ癌などが増加している。
A） RSウイルス感染症は潜伏期間2～8日の呼吸器感染症で、感染後4～6日で発症します。熱や咳などの症状は新型コロ感染と似ており、大半は軽症であり、時に呼吸が苦しくなることもあります。RSウイルスは飛沫感染や接触感染が主体で、特に1歳未満の乳児が注意すべき感染症で、発熱や呼吸器症状が有れば早目にかかりつけ医に相談してください。九州地方や大阪を中心とする近畿地方や北海道で増加傾向にある。ワクチン未接種の乳幼児でRSウイルス感染が増加している理由は不明であり、その予防に注意すべきである。
B） 日本では梅毒患者が診られなくなっていたが、ワクチン接種開始後に梅毒患者が増加している。梅毒は性的接触による病原菌・梅毒トレポネーマの感染症であり、感染に気づかずに妊娠すると先天梅毒の赤ちゃんが生まれる可能性がある。妊娠中でも治療は可能であり、産婦人科での妊婦健診で血液検査できる。放置すると脳や心臓に重大な合併症を起こす。患者本人のみならずパートナーも治療を行う必要がある。衛生状態が良い現代では梅毒は日和見感染症と考えられ、社会的要因以外にワクチンの免疫抑制作用が関与している可能性が考えられる。
C） インフルエンザは毎年2月をピークに収束していたが、新型コロナの感染拡大によりウイルス環礁で世界的に絶滅状態となった。しかし、メディアが「3シーズンぶりの流行となり注意が必要」と“フルロナ（コロナとインフルエンザの同時感染）”の新造語で煽り報道を続けているが、本年もインフルエンザの感染はさざ波以下の状態で完全に終わっている。インフルエンザに関しては来年からmRNA型ワクチンが使用される可能性が高く、新型コロナmRNAワクチン以上の被害が出る可能性が高いので、mRNA型のインフルエンザワクチンを接種してはならない。
⑨フランスが接種義務撤廃に動いた背景は何なのでしょうか？ワクチンの弊害を認めざるを得なくなったという背景がある可能性はありますか？
・コロナワクチン、義務撤廃へ 医療従事者の接種―仏
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023033100161&g=int
A
フランスの医薬品評価高等保健機構は政府に対して医療従事者らの新型コロナワクチンの接種義務の撤廃を勧告した。これを受けた保健予防相は、生後６カ月～１７歳まで子どもにはワクチンの効果が無いので接種義務を撤廃し、ＷＨＯと同様に６０歳未満の健康成人にも追加接種を推奨しないと明言した。
これはmRNAワクチンの深刻な後遺症が激増して隠せなくなった事が主因である。
それと同時に、今回のコロナ騒動とmRNAワクチンが当初から「米国防総省の軍事プロジェクトとして進められてきた事実」に加え、「新型コロナウイルスの感染力を高める機能獲得実験に米国CDCやNIHの公的資金が使われてきた事実」などが国民に広く知られてきた事が背景にある。
⑩会計検査院が「8億回分のワクチン購入の根拠が不明」と言い始めたが、政府はどのような考えで8億回分ものワクチンを購入したのでしょうか。今後のパンデミックにおいて、こうした税金の無駄使いが繰り返されないようにするには、どうすればよいのでしょうか？
・松野官房長官「取り組み必要だった」
https://www.asahi.com/articles/ASR3Z45W7R3ZULFA00J.html
A
新型コロナの実質的被害が予想困難だった2020年夏に故・安倍前首相が1億数千万本を購入した時期には「パンデミック騒動で世界的なワクチン争奪戦が予想されており、非科学的専門家集団の助言を受けていた事」からある程度は仕方なかったと考えられる。
しかし、菅首相や河野太郎がワクチン担当大臣の時にはmRNAワクチンにより世界中で被害が出ていたことが明らかになっていたが、担当大臣が『米国で2億人に接種されて一人も死んでいない』とが『ワクチンが卵巣に蓄積したり不妊や流産を起こすことはデマである』と世界的事実と反する誤情報を垂れ流し、公明党に異常な量のワクチンを購入させた。
しかも、“毎日100万本”を目標に異常なワクチン接種政策を暴走させた結果、最悪の薬害を引き起こした。この事実が週刊誌などで暴露されると、『ワクチン接種推進担当大臣である私は運び屋に過ぎず、ワクチン被害者に対して責任を取るなどと言った覚えは無い』と逃走し始めた。
この様に“ワクチン接種推進担当大臣”の立場でありながら悪質なデマを流した事から、『デマ太郎』や『運び屋』と公僕にあるまじき不名誉なあだ名まで付けられた。『この様に不誠実な人物を国政の場から追放する国民の意識』が目覚めなければ、利権政治の下で同様の薬害が繰り返されるであろう。
⑪新型コロナワクチン後遺症の治療方法としては、概ねどのようなことが考えられるでしょうか？現代医学ではなかなか困難であり、食の改善や人間の自然治癒力の活用、漢方、東洋医学なども役立つと考えて良いでしょうか？
A
ファイザー社の内部資料では『1291種類もの薬害が発生する可能性』が早い時期に判明していた。『その症状の多くは従来の医学知識では理解不能な複合病態』であり、世界の臨床医の大半は診断不能であり、必要な治療法を提供できない。
しかし、『mRNAワクチンの病態発症機構は少なくとも4種以上に大別でき、それらに対しては既存の治療体系に生活習慣や東洋医学などを組み合わせる事によりある程度対応可能である。
その為にワクチン後遺症の病態を以下の様に分類し、それらを組み合わせて治療することが基本となる。現在、『ワクチン問題研究会』の分科会である『ワクチン後遺症治療研究会』などで毎週金曜日に『ズーム勉強会』を開催し、全国の医師たちが後遺症患者を診察する際に必要な知識を蓄積しつつある。
そうした後遺症の発症機序と治療法は、
①全身の組織や細胞で産生されたスパイクによる血栓症や血管障害の治療
（高血圧、心筋炎、脳動脈破裂、ブレインフォグ、脳機能障害、プリオン病）
②免疫抑制や免疫異常による免疫疾患（日和見感染症、帯状疱疹、Vaccine性エイズ、白血病、ターボ癌）の治療
③骨髄～血球障害（血流障害、再生不良性貧血、白血病、骨折）の治療
④生殖器＆性ホルモン異常（卵巣炎、不妊症、流産、死産、乳癌）の治療
これら①～④の複合病態として多様な症状が発症する可能性がある。それに対して、
⑤保険診療（漢方や東洋医学を含む）
⑥エビデンスのある自由診療治療
⑦日常生活の中で身体の復元力を強化（食物繊維の多い食事と軽度の身体運動＝顎力・握力・歩行力）
⑧16時間ダイエット（オートファジー機能により障害細胞を除去する）
⑨リーズナブルな価格の安全なサプリメントの利用
⑩高価で効果不明の民間療法には注意する
これらの事を組み合わせながらワクチンを接種した後遺症患者を治療する