「これまでの戦争のような『大砲やミサイル』ではなく、『情報やワ●などの生命支配商品』が殺傷力の強い武器となっている。」こう述べる井上正康先生から、今回の番組ではmRNAワ●をインフルエンザ予防に使用することに対して警告をいただいています。
これについて気になる情報があります。それは鳥インフルエンザ。これが全世界的に流行し、日本でも「Ｈ５Ｎ１型」と呼ばれる毒性が強いインフルエンザが流行る…。これがパンデミックを起こせば日本でも64万人が死亡すると言われているほどの強毒性であるとか…。このＨ５Ｎ１は一旦は絶滅したと考えられていたものが、意図的に2012年に米国→メキシコ→中国に流れたとの噂もあり、コロナの陰に隠れていたとの話も…。
井上先生によると、この件はビル・ゲイツが「次のプランデミック」を考えているとしていることと関係があるかもしれないとしています。彼は「次はオーストラリアで新型コロナ以上に強毒なman-madeのウイルスでパンデミックが始まるので、オーストラリアはそれに備えるべきである」と述べているとのこと。
これと関連して最近のNature誌では、米国及び東大医科研の研究者の論文に対して「鳥インフルエンザH5N1を遺伝子組み換えしてヒトに感染する人鳥共通感染の強毒インフルエンザとなる可能性があるので『作成法の部分を不記載にすべき』との査読意見が出されていること」がホットな学術ニュースになっているそうです。
すでにインフルエンザ用mRNAワクチンが米国で開発されており、「それを今年の北半球のインフルエンザ感染シーズンに治験する予定である」との記事もあるとのこと…。
さらに、これと関連している可能性がある事象として、井上先生は次を挙げています。
①南相馬市のmRNAワ●製造工場がフル稼働に向けて建設を急いでいる。
②WHO日本オフィス、③CDC東京オフィス、④感染症法改正、
⑤全国でPCR陽性鳥が一羽でも見つかれば全鳥舎殺処分されている。これにより、
⑥日本から鶏卵が無くなり、
⑦旧来型インフルエンザワ●が作れなくなる。同時に、
⑧庶民の重要な蛋白源である鶏卵不足と
⑨異常な価格高騰で
⑩国が勧める『新たな蛋白源としての昆虫食』の拡大普及の加速などが連動している…。
五類への格下げは新たな始まりかもしれません。これからの重要課題として、新型コロナ・ワの後遺症対策に加え、インフルワ●の問題が急浮上してきたようです。
まずは、インフルエンザ用にmRNAワ●を使用すると、新型コロナ以上に重篤な副反応が起こる危険性が大きいことが、今回の番組で解説されているこの番組をご覧いただければと思います。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体５４＜前半＞
ニコニコ本編
https://www.nicovideo.jp/watch/so41851708
①新型コロナを「コロナウイルス感染症2019」に名称変更する理由は何か？
https://news.yahoo.co.jp/articles/68e14c60b2711b2b536abbd63c446dfba7abadeb
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厚生労働省は、新型コロナウイルスを5月8日以降5類に格下げし、名称を「コロナウイルス感染症2019」に変更する。
①新型コロナウイルスの特性が詳細に分かった事、
②2019年に始まったパンデミックで他の感染症と区別する為
が名称変更の主因と思われる。コロナウイルスのゲノム科学的＆分子病態学的特性は詳細に解明されたが、
③ACE2標的型のα～δ株や粘膜結合型のオミクロン株が人工ウイルスか否か、
④非科学的感染症対策や医学常識を無視したワクチン行政が暴走した理由、
⑤ワクチン接種開始後の異常な超過死亡数激増の主因は未解決である。
政府はこれらを無視して幕を降ろしたいであろうが、根本的問題を放置すると『類似の人災が再発し続ける』であろう。
②変異によって感染力が強まるのは当たり前ではないでしょうか？「中和抗体からの逃避」との見方は正しいのでしょうか？ワクチンに縛られているように思えますが。旧来のコロナ風邪に対してもこんな分析をしていたのでしょうか？いつまで経っても終わらないことになりませんか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/2e9d4f66947bebc0583176b44bd9bfb24b40a08d
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東京都は「1月末のオミクロン株BA.5の陽性率は39％で前週より4ポイント減、BQ.1.1は1.3ポイント増、BF.7は1.5ポイント増、BQ.1は1.3ポイント増で、今後の動向を見守る必要がある」としている。
ウイルスの変異はランダムであり、必ずしも感染力が増加するとは限らないが、感染力が増強して免疫回避可能な新変異株が旧株を上書きして広がり続ける。130年前にパンデミックとなったロシア風邪コロナも同様に変異しながら生き残ってきた。
人工ウイルスは別として、天然のウイルスと動的平衡で生き残ってきた人類には『彼等と共存する以外の選択肢』は無い。
ロシア風邪の時代にはPCR検査や抗原＆抗体検査法も無かったので過剰反応せずに1年で収束した。スペイン風邪の場合はドイツの特許を略奪した連合軍がアスピリンを合成して大量投与し、第2波で連合軍側に大量の死者を出した。その薬害に気付いた連合軍が3年目に過剰投与を禁止した結果、スペイン風邪も自然に収束した。
今回は遺伝子ワクチンの薬害がウイルス変異を加速し、世界的に死者を激増させた主犯である。
➂5類移行後も一部は入院調整の継続が必要なのでしょうか？・5類移行後も妊婦らの入院調整継続、東京都が独自対策発表
https://news.yahoo.co.jp/articles/057cf4d545234149e36c3b26b0f88fdb93640b42
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東京都は「新型コロナ5類引き下げ後も妊婦や基礎疾患を持つ人などを中心に6月末まで入院調整する」としている。
『5類格下げ』とは『インフルエンザと同様に扱え』との意味であり、『妊婦や基礎疾患のある方々でも4年前と同様に対応せよとの感染症法上の規則』である。東京都の方針はこれに違反する過剰対応であり、都知事の人気取り的な愚策である。
④子どもで「後遺症とか重症化」と言っているが、沖縄県の事例は旧来の風邪やインフルエンザに比べて特別なことでしょうか？
・急性脳症で後遺症、10代以下6人、沖縄のオミクロン株以降で半数は基礎疾患なし。
https://news.yahoo.co.jp/articles/9264a64fd7deb5fbb3933810d637037052dc1e83
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1年間にオミクロン株で10代以下の子ども6人が沖縄県内で集中治療室管理となった。オミクロンでも感染が広がり発症者が増えれば、発熱や咽頭痛に加え、熱性けいれんなどの季節性インフルエンザ様重篤症状が出うる。
日本では季節性インフルエンザで毎年約1千万人が４０度近い発熱で受診し、約1万人が関連死している。
沖縄の人口（約146万人）は日本の1.2%であり、単純計算すると『毎年約120人がインフルエンザで亡くなっている事』になる。10代以下の死亡率は17～20％なので、沖縄では20～38人の子供がインフルエンザで死亡している計算になる。オミクロンで重症化した10代以下の子供の数はインフルエンザに比べると遥かに少ない。
目先の数字に振り回されてオミクロン株の被害を過大評価して馬鹿騒ぎしている典型例である。
⑤この記事によると「インフルエンザは警戒レベルで新型コロナは減少」となっていますが、ウイルス干渉理論からはどのように考えられるか？
・インフルエンザ流行、注意報レベル続く：厚労省、全国の患者数発表
https://news.yahoo.co.jp/articles/5e5200bd83fcf9ce09b4b7abc266cd016a6b585f
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厚生労働省は2/17に「直近1週間の全国のインフルエンザ患者数（定点医療機関あたり12・9人）を注意報レベルの感染状況とした。
これは典型的な煽り報道である。季節性インフルエンザでは毎年2月に約1000万人が発症していたが、過去3年間はサザ波以下の絶滅状態である。
「インフルエンザワクチンが無効である事は『前橋レポート』により周知の事実」である。米国製薬企業は「本年から北半球で安全性不明のmRNA型インフルエンザワクチンの治験を行う」としており、本年夏には南相馬市のmRNAワクチン専用工場がフル稼働する予定である。
「細胞膜のシアル酸に結合して感染するインフルエンザのスパイクは体内で『赤血球凝集反応』や重篤な有害反応を誘起しうるので、『mRNA型インフルエンザワクチンは深刻な薬害を誘起する可能性』が高い。
⑥この「自分を守り、他人も守る」日本文化という発言をどう思いますか？
・自民党・茂木氏の「屋内マスク原則不要発言」に奈良県医師会長が疑義
https://news.yahoo.co.jp/articles/168a74ee35a9cb6b6f07f54c66dc63e48f105d02
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茂木敏充・自民党幹事長が「5類格下げに伴い、グローバルスタンダードで屋内でのマスクを原則不要にすべき」とした事に、安東範明・奈良県医師会長が「日本人は自分も他人も守りたいとの『美しい文化』でマスクをしているので、『日本人だけマスクをしているのはおかしい』との考えは持たない方が良い」と述べた。
『日本人は周囲を気にして自分の意志でマスクを外せない畜度の高い人種』であり、『マスクによる子供の脳科学的発育障害などに無知な視野狭窄的発言』である。「マスクをしている国なら『危険なワクチンでも売れる情報鎖国状態』として草刈り場となり続ける事」になる。『南相馬市にmRNAワクチン専用工場が世界で初めて設立された事実』はその様な理由による。
⑦権威ある機関が有効と言った治療薬を使用すれば良いのでしょうか？
・4種の抗ウイルス薬にXBB.1.5増殖抑制効果・国立国際医療研究センター
https://news.yahoo.co.jp/articles/a51339d4bfaaac002e09e9a701d21ce524dd4daf
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国立国際医療研究センターが「4種の抗ウイルス薬にXBB.1.5増殖抑制効果がある」と述べている。しかし、これらの新薬は海外で『重篤な副作用を出している緊急承認薬』である。
この研究センターは『様々な誤情報で国民をミスリードしてきた組織』であり、研究者の質はそれほど高くはない。「大半が無症候性感染であるオミクロン株には緊急承認された抗ウイルス薬は有害無益」である。
オミクロン時代には『葛根湯や小柴胡湯加桔梗石膏などの安全な漢方薬が有効である事』が判明している。オミクロン時代には「生理食塩水での鼻洗浄」が手軽で最も有効な感染予防法である。
⑧ワクチン死亡認定はどのようなケースで認められるのでしょうか？広く認定させるにはどうすればよいのでしょうか？
・接種後死亡遺族に4445万円給付
https://news.yahoo.co.jp/articles/fb84e4fc9db841f764aac1ca6da5185880d2b30
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ワクチン接種死した栃木県の遺族に死亡一時金4445万円が給付された。これは国が死亡事例で救済認定した初のケースである。栃木県では接種後の被害で91件の申請中20件が救済認定されているが、死亡事案では16件中この1件のみである。
①接種当日に起こるアナフィラキシーショックでは因果関係を認めざるを得ない。それ以外では、②病理解剖や免疫染色の証拠がない限り無視される。③『製薬企業との不平等な秘密契約で副反応被害を公表できない政府は基本的に認定しない立場』であろ。④「20万人近い接種後の超過死亡数の責任問題を恐れて全て認定しない方針」と思われる。
⑨政府もようやく『ワクチン副反応対策』に乗り出したとみていいのでしょうか？これは私たちが声をあげてきた成果でもあるといえますか？これから必要な対策は何でしょうか？
・コロナワクチン副反応疑う症状の受診者実態調査へ - 厚労省が事務連絡、医療機関に協力依頼を
https://news.yahoo.co.jp/articles/db09df79b4648468b9f6efd5ffc264ac1e6b2964
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厚労省の健康局は『副反応を疑う症状により専門的な医療機関で受診した方の実態調査を行う』と都道府県衛生主管部に伝え、「予防接種政策推進研究事業の分担研究班」に情報提供や協力依頼を求めた。
しかし、「ワクチン後遺症実態調査会の責任者に任命されたのは『ファイザー社員を参加させてワクチンを激推ししてきた分科会の岡部信彦氏』である。これは「泥棒に犯人逮捕を依頼する様な人事であり、アリバイ工作的なデーター収集をされる可能性」が高い。
この副反応調査会では『全メンバーを第3者的医療従事者とすべき』である。
⑩この泉大津市の「チラシ」をご存知でしょうか？南出市長の取り組みについて、先生はどう評価されていますか？
・泉大津市「ワクチン打たなきゃよかった」チラシ作成？・ネット物議も虚偽だった、、、市担当課は困惑
https://news.yahoo.co.jp/articles/036bc01e639fc106e724fe0c5d991e67beb13bcf
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「大阪府泉大津市が作成した新型コロナワクチンの副反応のチラシ『あなたの体調不良はワクチン後遺症かも？』が話題」となっている（23年2月14日）。このチラシには「記憶障害、抑うつ、嗅覚障害などのワクチン後遺症リスク」が列挙され、『泉大津市役所の健康づくり課の名と相談窓口としての電話番号」がある。泉大津市健康づくり課は「J-CASTニュースの取材に対して『その問い合わせで初めて事態を把握したが、チラシへの関与は否定』している。
私は南出市長の人柄をよく知っており、『大変慎重な方で、不特定多数に不安を煽る様なチラシ』を出す様な人物ではない。誰が作成したチラシか不明であるが、『記載内容自体は医学的に正しく、健康づくり課の広報として慎重な表現で発行すべきチラシ』と言える。
⑪未だに子どもにワクチンを打たせようとしているようですが、「年一回接種」になって子どもへのワクチン推奨は続くのでしょうか？大人も子どもも感染状況によって年一回以上ということが起こらないか？
・5～11歳対象のオミクロン株対応ワクチン、専門部会で承認議論へ
https://news.yahoo.co.jp/articles/dce6a0830ce455a21777c8ad611efc5f6ef7358a
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厚労省は「5～11歳の子どもを対象にオミクロン派生型BA.5に対応したファイザー社ワクチンの接種を専門部会で検討する」と発表した。承認されれば「11歳以下を対象とした世界初のオミクロン対応ワクチンとなる。従来型ワクチンを2回以上接種した子どもを対象として特例承認された。
ワクチン後遺症が激増した欧米で売れなくなったワクチンを売る為に、『情報鎖国でマスクも外せない日本が草刈り場』にされている。昨年はWHO日本支社やCDC東京オフィスが開設され、福島県の南相馬市に『世界初のmRNAワクチン専用工場』が設立されており、本年夏にフル稼働し始める日本は修羅場となり、世界で一人負けする絶滅危惧国家となるであろう。
⑫韓国ではワクチンに対する国民の警戒感が高まっているということでしょうか。日本はどうでしょうか？韓国人より警戒感が薄いのが実態でしょうか？
・乳幼児へのコロナワクチン接種開始で初日わずか3件＝韓国
https://news.yahoo.co.jp/articles/36b37d568419512aca9b782913cca12e6db2773b
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周囲を海に守られてお花畑状態の日本人と異なり、『大国と地続きの韓国では他者を疑う警戒心の強い遺伝子』が選択的に生き残ってきた。任期終了後に大統領が投獄されるのも、この疑心暗鬼文化が関与している。その対極にあるのが『島国の忖度遺伝子集団の日本人』である。
略奪遺伝子を基盤とする欧米人から『日本人はお人好しで何度でも騙せる』と馬鹿にされ、『ワクチンでも世界で一人負けしているのもその為』である。
⑬オミクロンが新株へ変異すればワクチンの有効性が低下するのでしょうか？
・ワクチンの予防効果低め、米で拡大のオミクロン株派生型
https://news.yahoo.co.jp/articles/e823ecd1d35b08fb7c00c586c74eead4710dfca6
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東京大学医科学研究所は「オミクロン株XBB・1.5に対するワクチンの効果は低い」と発表した。しかし、『オミクロン対応型ワクチンが無効である事やmRNAワクチンが複数のメカニズムで自然免疫や細胞性免疫を抑制する事実』も論文で報告されている。
今回の『mRNA型ワクチンは根本的設計ミス』なのである。
抗ウイルス薬のレムデシビル、モルヌピラビル、パキロビッド、ゾコーバは従来と同等のウイルス増殖抑制効果があった」としているが、海外ではこれらの緊急承認薬が副作用を深刻化させている。無症候性感染が大半である『オミクロン株に対して、安全性や有効性が不明の緊急承認薬』を用いてはならない。
⑭インフルエンザのmRNAワクチンはどのような原理なのでしょうか？スパイクたんぱくを造るというイメージがあるのですが、インフルに有効なのでしょうか？
・米モデルナのｍＲＮＡインフルワクチン、試験結果まちまち
https://news.yahoo.co.jp/articles/1182879ad7751275a33dc19a8503b3e26955ba37
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鶏卵で作る『従来のインフルエンザワクチンは安全』ではあるが、『前橋レポートにより無効である事』が証明されている。米国製薬企業はインフルエンザに対するmRNA型ワクチンを開発しており、『今年の冬季に北半球で治験を予定』している。
インフルエンザはスパイクで細胞膜上のシアル酸に結合して赤血球凝集反応を誘起する。古くはこの『赤血球凝集反応』がインフルエンザの臨床検査に用いられていたが、現在では簡便な抗原検査法があるので、『赤血球凝集反応』を知らない若い医師達が多い。
インフルエンザのmRNAワクチンを接種すれば、スパイクにより体内で赤血球凝集や様々な細胞障害で大惨事となる可能性が高い。日本の免疫学者達はこの様な俯瞰的視野を欠いている。
『mRNAワクチンは生物兵器にもなり得る』が、津波で無人化した福島の南相馬市に『mRNAワクチン専用工場』が密かに設立され、本年夏からフル稼働する予定である。日本が『生物兵器工場を保有する事を政府や国民が認めるか否か』は、日本の修羅場を回避する為の重要課題である。
⑮この記事によると、(1)ワクチンはオミクロンの最新株に対しても有効、(2)新型コロナは若者の間では死因トップ10で風邪とは異なる警戒すべきもの、(3)特に自己免疫疾患の恐れが大きいとされていますが、先生の見解はいかがでしょうか？
・オミクロン株の派生型「XBB.1.5」にワクチンは有効？（2023年1月）
https://wired.jp/article/covid-19-january-2023/
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これらは世界中の論文内容と矛盾する誤情報である。喉粘膜に限局的に感染するオミクロン株にはIgA以外の血中抗体は無効であり、免疫力低下作用を有するmRNAワクチンは基本的設計ミスである。製薬会社とグルになっているCDCやWHOの情報も世界の医学論文と矛盾する誤報だらけである。
⑯欧州でもワクチン接種年一回という話が出ているようですが、背景は何でしょうか？コロナが収まって誰も打とうとしなくなっている中を、それでも打たせたいという製薬利権の思惑でしょうか？それとも日本と同様、各国政府も「何事もなかったかのようにワクチン禍問題を収束させたい」ということでしょうか？
・新型コロナワクチン、年1回接種の見込み＝欧州当局
https://news.yahoo.co.jp/articles/a44f8dfcf509b0845aca500c9fdc93360b4088d7
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日本政府と同様に各国政府も『誤魔化せなくなったmRNAワクチンの後遺症をコロナの仕業にすると同時に、今後は他の感染症でmRNAワクチンを接種させ続ける環境を作ろう』と画策し続けている。
事実、ビルゲイツは『近い内にオーストラリアで人工ウイルスによる危険なパンでミックが始まるので、政府はそれに備えるべきである』と予言している。彼の予言はこれまで外れたことがないので、『5類への格下げも次の始まりの終わりに過ぎない可能性』を考え、感染状態も世界の政治情勢と関連させて俯瞰的に分析し続ける必要がある。
⑰米国でも未だに外国人の入国に際してはワクチン2回接種証明が必要なようですが、これだけ国民の間にワクチン忌避が広がっている中で、いずれはこの規制もなくなると考えてよいでしょうか？G20の共同声明で「国際的に共通のデジタル接種証明」が検討されたが、世界的なワクチン接種控え傾向の中でこの議論がどこまで続くと思われますか？
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米国では州ごとにワクチン政策も異なるが、多くの州で『悲惨なワクチン後遺症』を隠せなくなり、接種率は世界的に激減しつつある。しかし、「ワクチンで世界をコントロールしたい勢力には、ダボス会議やG20の共同声明などを通じて『グローバルな管理政策を展開したい目標』があり、その計画を進めている。
世界は『第3次世界大戦』の最中にあるが、これまでの戦争の様に「大砲やミサイルではなく、『情報やワクチンなどの生命支配商品』が殺傷力の強い武器となっている。
日本人は早急に情報鎖国状態から目覚め、激変する世界情勢に対応可能な世論構築で正しい政策を展開し、『小異を捨てて大同団結しなければ、大人の馬鹿騒ぎのツケを子供や孫達の若者世代に負わせる事』になる。