製薬利権はなんとしてもワクチンの頻回接種を押し付けたいようです。どうも、これに最も無抵抗なのは日本政府。報道によると、米国ではもはやBA.1ではなく、現在では日米とも感染の主流であるBA.5用ワクチンが推奨勧告され、しかも子どもは対象外のようですが、日本ではBA.1用ワクチンを輸入して、5～11歳の子どもにも努力義務…。そもそも、海外では使われなくなった食や薬剤の最終処分場のような扱いがなされてきたのが日本です。そして、テレビと新聞と政府が言うことには盲目的に従う「従順な」？日本国民…。
このことに対して怒りの声がなぜ、国民の間から高まらないのか。政府はどっちを向いているのか…井上先生のお話を聴けば聴くほど、正しい知識の一刻も早い普及が国民の命と健康と社会を守る上で不可欠であることを痛感します。
そもそも新型コロナがオミクロンへと変異してくれた現在、昨年までの新型コロナの病態に対して意味のあったワクチンそのものが無意味であるのに、それが「血中抗体」を上げる効果が専門家の間で議論されているのも不可思議な現象です。
日常から患者を「薬漬け」にすることで医療・製薬利権に奉仕してきたとされるのが日本の医療界。そして、患者から健康な人も含めて国民全体へとマーケットを拡大させるのがワクチンであり、製薬利権ボロ儲けの構造がそこにはあります。これをメディアとともに「コロナ脳」の恐怖を蔓延させることで促進してきたグローバル利権の次なるターゲットは、新たなパンデミックを引き起こすこと…？
WHOに各国主権を超えた強制権限を付与することが議論され、米CDCの日本拠点の設置をバイデン来日で岸田総理に飲ませ、日本政府が「自宅待機中に報告義務に応じない人への罰則」という全体主義的な措置を準備しているのも、グローバリズム勢力が次なるステージへの準備を始めたからなのか…。日本は完全にその支配下に置かれているようです。
井上先生は、新たに創設される「内閣感染症危機管理統括庁」と、CDC東京オフィスやWHO日本オフィスとの関係を明瞭にし、米国やWHOの言いなりにならず、『独立性と透明性の高い管理組織』にしなければならないとして、警鐘を鳴らしています。
参政党はいよいよ、国会内で動き始めました。「子どもへのワクチン接種とワクチン後遺症を考える超党派議員連盟」の総会を9月20日に国会内で開催する準備を進めています。
今回も井上先生から多数のコメントをいただいているコロナ・ワクチン番組、いつものように先生のコメントをＱ＆Ａの形でご紹介いたします。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報～オミ〇ロンの正体３３～前半
ニコニコ本編はこちら
https://www.nicovideo.jp/watch/so41061104
①記事の中で、次の記述は正しいでしょうか？
①-1 「mRNAワクチンは、体内で抗体を作りださせるという効果とは別に、ウイルスが感染した細胞を丸ごと破壊する免疫細胞の1種・キラーT細胞の働きを強化する作用もあると言われている。このためワクチン接種済みの人で中和抗体量が減少しているために感染や発症が予防できなくても、なんとか重症化は避けられているケースがある。」
🅰️これは誤りである。mRNAのウラシル(U)をメチル化修飾(シュードウラシル)して分解されにくくしたワクチンは、①自然免疫力を抑制する作用に加え、②免疫系のTLR(トールライク受容体)を介して細胞性免疫も抑制することが論文で証明されている。その為にワクチン先進国のイスラエルのように③感染しやすくなりブレイクスルー感染が起こり、④ブースター接種を繰り返すと感染爆発して重症者が激増している。
自称専門家の日和見発言とは逆に、「今回のmRNAワクチンは根本的な失敗作であり、接種する度に日和見感染症、自己免疫疾患、癌などを増強させること」が多くの論文で明らかにされている。
①-2 頻回接種は有効である、つまり、「3回目接種直前に比べて3回目接種直後の抗体量は最大38倍、2回接種直後の抗体量ピーク時と比べても10倍以上も増加することが分かった。海外の研究によると、3回接種完了後のオミクロン株に対するワクチンの有効率はかなり回復する。」
🅰️この情報も嘘である。ロシア風邪以来人類と130年間共存してきたコロナウイルスは「抗体依存性感染増強ADE」が起こる為、『血中抗体を上昇させない様に共進化』してきた。その為に感染やワクチンで上昇した血中抗体も速やかに低下する。その為に通常のワクチンではあり得ない頻回接種が繰り返されているのである。
しかし、「口腔から上気道粘膜に直接感染するオミクロンでは血中の抗体価を上げること自体無意味」である。また、オミクロン株はBA1に対するものであり、現在感染拡大しているBA5やケンタウロス株対応型ワクチンではなく周回遅れのワクチンであり、『マトモな安全性試験も有効性試験もなされておらず、世界で日本人が最初の人体実験の被験者』となる。オミクロン株に対しては『安全性不明のワクチンや新薬』を使用してはならない‼️従来型の喉風邪に対する予防治療法が基本である。
①-3 「4回目接種の効果は、(1)高齢者では接種直後に一定の感染・発症・重症化予防の有効率が得られる、(2)高齢者での発症予防効果は2カ月程度で大きく低下し、(3)高齢者での重症化予防効果は高い有効率を維持できる、(4)比較的若年層の医療従事者での感染・発症予防効果は極めて限定的」
🅰️「(4)比較的若年層の医療従事者での感染・発症予防効果は極めて限定的である」は、事実である。しかし、『高齢者では感染・発症・重症化の予防効果は高い』は嘘である。厚労省のデータ捏造でも明らかになった様に、「高齢者でも頻回接種者の方が感染しやすく」なっている。国民の命を守るべき国や厚労省は『最重要な責任を放棄し、国民を見捨てている』としか思えない。
①-4 「若者の現行ワクチン4回目接種はメリットが少ない？」
🅰️オミクロン対応型ワクチンはBA1に対するワクチンであり、現在の日本はBA5〜ケタウロス株に移行しつつあり、最新型ワクチンと言っても既に周回遅れです❗️しかも、喉粘膜型のオミクロン株にはIgMやIgGなどの血中抗体をあげても無意味であり、感染予防や重症化抑制効果は期待できない。
そもそも「安全性試験がされていない『オミクロン株対応ワクチンも害あって益無し』であり、『待つ〜待たないの議論をするには最低5〜6年間の治験が必要ですが、その時にはオミクロン時代も終わっています』
・コロナワクチン「4回目接種」をどう考えるか？ オミクロン株対応ワクチンを「待っても良い人」「待つべきではない人」
https://news.yahoo.co.jp/articles/a1a463e593797972755a31cc3f18c916c5705b59
②この忽那氏の記事はオミクロン型対応型ワクチンが中和抗体を増やす効果を論じていますが、正しいのでしょうか？ そもそも意味ある議論でしょうか？
・オミクロン株対応ワクチン これまでに分かっていることと、まだ分かっていないこと Q＆A
https://news.yahoo.co.jp/byline/kutsunasatoshi/20220904-00313332
🅰️「モデルナの二価ワクチンはmRNAを野生株25μgとオミクロン株25μg（合計50μg)、ファイザーも野生株15μgとオミクロン株15μg (合計30μg）であり、総量は従来型と同量で、四回目のブースターでBA.1に対する中和抗体が1.5～1.9倍増加する。
しかし、この程度の増加は免疫的に無意味であり、オミクロンの感染予防効果も不明である事を忽那自身が認めている。
両社のオミクロン株対応ワクチンの副反応についても「接種部位の痛み、腫れ、発赤、だるさ、頭痛、筋肉痛、関節痛、寒気、発熱」など、軽症のみを列挙し、心筋炎や重篤例などは隠されている。
アメリカではより効果が期待されるBA.5対応型ワクチンを予定しているが、日本のBA.1型は現在日本で流行しているBA.5に対する作用は低く、有効持続期間も不明である。
「第36回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会」は、初回接種を終了した12歳以上が対象となり、4回目接種対象者には9月中旬からオミクロン株対応型に切り替える。『安全性も有効性も不明で危険なワクチンの接種を推奨する事は医師として失格』である。
➂日本が輸入開始する2価ワクチンはBA.1用ですが、BA.5にも効くと書かれています。そもそも効くとか効かないと言っている論拠は何なのでしょうか？
・オミクロン株対応ワクチン 3000万回分を19日以降、全国自治体に配送
https://news.yahoo.co.jp/articles/f2c180eee034f90ded7b29dfde4ccf77c98bfdf0
🅰️厚労省や自称専門家が『効くとか効かないと言っている論拠』は血中の中和抗体の上昇効果であり、オミクロン感染に対する効果ではない。『口腔から直接上気道粘膜に感染するオミクロンには血中の中和抗体などは無意味であり、圧倒的に無症候性感染であるオミクロンでは基本的に重症化しないことが世界的に証明』されている。視野狭窄に陥った厚労省と専門家のヒステリー反応で国民が危険に晒されている❗️
④岸田総理のウイズコロナへの転換とは、ウイズワクチンへの転換に見えますが、こんなことをしていたら日本人は永遠にワクチンを打ち続けることにならないでしょうか。欧米ではウイズワクチンが徹底しているのでしょうか？
・「ワクチン1日100万回」「療養期間短縮」ウィズコロナへ首相表明
https://news.yahoo.co.jp/articles/73f1b91901293f6a93623d22e95a40b978e72f17
🅰️岸田首相は菅前首相が失敗した『ワクチン一本足打法』を無批判に踏襲して『１日100万回接種』を念仏の様に唱えている。人類はロシア風邪以来元祖コロナと130年間も共存してきたが、このウイルスは今後も消滅する事はない。その為に“ウイズワクチン生活”はウイルスの変異速度を加速してイタチゴッコで被害を広げるだけである。
事実、ワクチン先進国では逆に感染増強する事から接種を中止する国が続出している。岸田政権は過去の失策から何も学ばない旧陸軍の『失敗の本質』を繰り返している。
⑤米国では日本が輸入するBA.1ではなく、BA.4とBA.5に効くワクチンを推奨しています。新しい変位株が出てきた場合、国内で不要になった旧型ワクチンを日本に売りつけてカモにされている感がしますが、そう見てよいでしょうか。
・米CDC BA.5対応ワクチンを推奨勧告
https://news.yahoo.co.jp/articles/a242c60b295088a5ab1e202ffc24dc21bcb681a0
🅰️コロナウイルスは約週間に１度の割合でランダムに変異し、その中から感染力が増加した株が旧株を上書きしていく為、ワクチンは常に時代遅れのミサイルとなる。その為に、日本が周回遅れのコロナワクチンの在庫処分場にされているが、俯瞰的に見れば『日米共に“目くそ鼻くそのイタチごっこ”を繰り返す』事になる。『コロナウイルスに対してワクチン接種政策は基本的な誤り』である。
⑥病床確保の義務付けは、医療崩壊の懸念を阻止するために、とうの昔に講ずるべき対策だったのではないでしょうか。欧米はこういうことをきちんとやっていたのではないでしょうか。
🅰️欧米では公的病院がメインであるが、日本では大半が開業医であり、必要な場合に行政的指導体制が取りにくい事情があります。その為、今回の様な緊急事態に迅速に対応することが困難です。日本医師会は開業医の利益団体であり、大所高所からの医療制度改革は困難であり、その事が今回の様に異常な事態が起こる原因です。病院のIT化とシステム的統廃合が緊急の課題です。
⑦自宅待機中に報告義務に応じない人への罰則は、行き過ぎた全体主義的規制ではないでしょうか？
・【速報】政府 医療機関に病床確保義務付け、違反の場合は罰則 新方針決定
https://news.yahoo.co.jp/articles/0477a60569056fbc303d6a89cd8475aa4f47481f
🅰️岸田首相は「有事に地域の拠点病院が担う医療提供を義務付け、計画的体制整備で医療提供を可能にする。都道府県と協定を結んだ大学病院や地域中核医療機関などに病床確保を義務づけ、違反した場合の罰則を設け、勧告や指示に応じなければ診療報酬の優遇措置を取り消す。水際対策の効力を高めるために自宅待機中に報告に応じない人への罰則も設ける改正案を国会に提出する」予定である。
これは公的病院を中心に政府が行うべき重要な課題である。
政府は「新たな感染症対策を一元的に担う司令塔として「内閣感染症危機管理統括庁」を2023年度中に創設する方針」も表明した。この組織とCDC東京オフィスやWHO日本オフィスとの関係を明瞭にし、米国やWHOの言いなりにならず、『独立性と透明性の高い管理組織』にしなければならない。
⑧コロナとインフルの両ワクチンの同時接種など、ウイルス干渉の理論からすればありえないことではないでしょうか？なぜ、こういう発想が政府からも出てくるのでしょうか？
・高齢者にインフルとコロナの同時流行懸念
https://news.yahoo.co.jp/articles/98a89ffc75b3f85791fe004b164ec29db39ef8fb
🅰️厚生労働省専門部会は今冬に新型コロナウイルスとの同時流行を懸念し、「約7040万人分のインフルエンザワクチン」を確保し、「同時接種の安全性もチェックしていないのに『安全性や有効性に問題はない』と見切り発車で65歳以上と60～64歳で基礎疾患がある人に同時接種を容認した。しかし、インフルエンザの10倍以上の感染力を持つオミクロンの時代には、『上気道粘膜でのウイルス干渉によりインフルエンザが感染できる可能性は極めて低く、インフルエンザワクチンは無駄になる可能性』が高い。
⑨「ゾコーバ」はそこまで推奨されるべき治療薬になり得るのでしょうか？
・塩野義製「一刻も早い承認を」 コロナ飲み薬で提言 感染症学会など
https://news.yahoo.co.jp/articles/b33f2fe46eed0772a08ee38003069f86cc3be774
🅰️日本感染症学会と日本化学療法学会の両理事長が「塩野義製薬の飲み薬ゾコーバの緊急承認を促す提言」を厚労相あてに出し、医師たちから批判が相次いでいる。本薬は『ウイルス増殖に必要な蛋白分解酵素の阻害剤』であるが、厚労省審議会で「有効性のデータ不足」として継続審議となったばかり。四柳理事長はゾコーバの治験にも関与しており、『製薬会社との利益相反のある医師が有効性未確認の新薬を実用化するよう学会名を利用して要請した事』が批判されている。
新型コロナ治療薬では、クロロキン、アビガン、イベルメクチンなどで有効性や安全性が証明される前に、行政、一部の医師、政治家らが先走って評価を主張することがあったが、今回は感染症学会の名を用いて提言した意味は重い。オミクロン株は大半が無症候性感染であり、従来の風邪薬でも治療可能なので安全性と有効性の厳しいチェックが不可欠である。
⑩大阪大学の忽那医師をはじめとするマスク・ワクチン派を罵倒する記事が出てきましたが、先生の感想はいかがでしょうか？少なくともワクチンをここまで激推してきた岸田政権が重大な責任を取らされる日が遠くないのではないでしょうか？
・コロナ騒動、繰り返される屁理屈と炎上 最大の戦犯は？
https://news.yahoo.co.jp/articles/d7ccbe5c61ee043dfa2ab5e5ac4655e944f63031
🅰️科学的エビデンスもなく『ワクチンで集団免疫』『ワクチンで終身免疫』などと詭弁を主張してきた津川友介医師達の医師免許を剥奪すべきと非難されている。「オミクロンがワクチンをすり抜ける事を『回避性』と言っているが、これは『ワクチンは効かないという意味』である。
もう一人は『ファイザーの広告塔・忽那賢志医師』であり、「マスク100％の日本が陽性者数世界一になった理由を『過去世界一だったアメリカでは多数がオミクロンに感染して8割に免疫ができたが、日本は感染者が少ないため免疫がなかった』と述べ、『マスクを着けても世界一の感染者数？』との質問に対して『マスク着用時の飛沫のイメージ図を出して屁理屈を述べ続け、まったく信用できない』と批判されている。彼は『なぜ若者が利他的にワクチンを打たなくてはいけない』との中川氏の質問に対して「人間は一人で生きているわけではない」と専門家とは思えない答えで唖然とさせた。
しかし、「素人は黙ってろ！」と罵倒し、社会・教育・文化・政治・経済など、あらゆる分野に口を出し、『子供や若者の交流を阻害し、自殺者を激増させ、企業や店を倒産に追い込んだ戦犯的医師である』と糾弾され始めている。『医学研究では間違う事もあるが、誤りに気付いた時に速やかに訂正する事が医師としての最低限のモラル』である。コロナ騒動のドサクサにこの様な人物を医学部教授に任命した大阪大学も任命責任が問われなければならない。