＊アメンバー記事を限定解除しました（2020/05/12）
＊5月21日（木）まといのば講座 「アーユルヴェーダーの奇跡」
＊5月28日（木）まといのば講座 「アフターコロナのビジネスモデル」
・今月は「はじめての気功」講座は開催しません！
（5月23日（土）気功整体師養成Boot Camp講習会（第４回目））
＊5月30日（土）31日（日）ヒーラー養成スクール特別編「マインドコーディネーター」
＊6月20日、21日 アディトレマスタースクール
（6月27日、28日 Rayヨガスクール〜アーユルベーダ編〜）
＊7月18日、19日 気功整体師養成スクール （BootCamp2期）
（7月25日、26日 Ray式マッサージスクール （BootCamp2期）
これまで一度も失業したことのない誇り高き労働者たちが、一斉に解雇されていっています。
これが今回のインフォデミックの無残な帰結です。
アメリカの雇用統計によれば、4月は前月から2050万人減です。
2050万人ですよ、、、、
一ヶ月で、、、
失業率は14.7％の戦後最悪だそうです。
14.7％って（3月は4.4％です）
[米雇用4月は2050万人減、大恐慌以来最大 失業率は戦後最悪14.7％ - ロイター]
［ワシントン 8日 ロイター］ - 米労働省が8日発表した4月の雇用統計は、非農業部門雇用者数が前月から2050万人減となり、1930年代の大恐慌（グレート・ディプレッション）以降で最大の落ち込みとなった。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）が米経済に打撃を与えていることが浮き彫りとなった。（略）
失業率は14.7％と、第2次世界対戦後に記録した1982年11月の10.8％を上回り、戦後最悪となった。市場予想は16％。3月は4.4％だった。
ジム・ロジャーズは、
おそらく、いや確実に、次に来る金融恐慌は私の人生で一番ひどいものになるだろう。
と述べています。
ジム・ロジャーズって誰？という人は、、、
そうですね、あのジョージ・ソロスとクォンタムファンドを作った人と言えばピンとくるかもしれません。ウォーレン・バフェットとジョージ・ソロスとジム・ロジャーズは世界三大投資家で呼ばれます。
ジム・ロジャーズはこう語ります。
（引用開始）
世界が不況に突入することは、もはや避けられない。最大の理由は世界中の国が経済を停止させ、国境を閉じてしまったからだ。人の往来がなくなり、航空会社、ホテル、映画館などは破綻間近で、数多くの工場、学校や政府機関も閉鎖されている。
そして、この不況が回復する前に、事態はさらに悪化する。（引用終了）
これに続けて、ゴールドマン・サックスの見通しとしてマイナス24％（2020年4月〜6月期）という過去最大のマイナス成長を予測したことを上げます。
また１ヶ月で25％の下落というのは、過去の歴史上でないほどの株の急落です。
1929年や19世紀の金融危機でもこれほど大きな下落を見たことはない、と。
ここで注目すべきはロジャースは不況と金融危機を分けて議論していることです。
そして、この不況が回復する前に、事態はさらに悪化する。
この「さらに悪化する事態」こそが金融危機です。
この金融危機（金融恐慌）について「私の人生で一番ひどいもの」と言っていることに注目です。
すなわち、単に不況や大恐慌だけを見ていると、指標を見誤る、と。
この金融危機の理由として、実は今回のInfodemicではなく時限爆弾が仕掛けられている、と。
これは前回の金融大恐慌と同じです。
バブルが膨れ上がり、破裂するのです。
（引用開始）
なぜなら2008年以降、世界中の債務がどんどん増えているからだ。
（引用終了）
2008年とはいわゆるリーマンショック。前回の国際的な金融危機の年ですね。
＊マネー・ショート！良い映画です。これからの予習として、見ておいて損はないでしょう。
債務って平たく言えば、借金のことです。
世界中の借金がどんどん増えているということです。
（引用開始）
2008年の危機の際は、中国が持っているキャッシュを使って、50兆円規模の公共投資で危機を脱した。しかし、いまは中国でさえ債務が増え続けている。さらにアメリカの債務も悪化している。FRBのバランスシートは、ここ12年で500％も拡大している。こんなことは過去にはなかったことだ。
日本でも、日銀が大量にお金を刷り、ETFや国債を買って債務を増やしている。中央銀行は、どんな手段を用いてでも金融危機は避けたいと思っている。
しかし、中央銀行も無限に債務を増やし続けることはできない。いつの日か終わりが来る。ある日突然、相場参加者のモメントが変わるときが必ずやって来る。その局面では、もはや誰も世界経済を救うことはできない。次の危機はそうした最悪の危機になると見ている。（引用終了）
すなわち、コロナ単品の問題ではなく、アメリカの株価が10年以上も上がり続け（これも異常事態）、企業債務も膨れ上がるばかりのタイミングで、FRBが金利を下げたことも原因とロジャースは言います。
そして、メディアもマーケット参加者も、政治家もウィルスを原因にできる、と。
ウィルスに責任を押し付けられるので、ここでどさくさ紛れに火事場泥棒をしたいのです。
（引用開始）
メディアは必ず相場下落の理由をつくりたがる。マーケット参加者にとっても、今回のウイルスは、非常に使い勝手がいい理由になった。さらには、政治家もウイルスを言い訳にすれば、非難を免れることができる。このような事態を引き起こしたのは、自分たちのせいではなく、ウイルスのせいだと。
（引用終了）
この考え方は非常に重要です。
そして、当然ながらこのパターンは繰り返されます。
企業は解雇の理由にウイルスを使いやすく、業務の効率化やテレワークを推進したい人々はその理由にウイルスを使います（業務の効率化は良いことですが）。
新薬の承認は驚くべき速度で通過し、次回の国勢調査から無駄な人海戦術が廃止されます。
どさくさ紛れて戒厳令も導入できますし、地方自治体の長たちは自分たちが本来持たない権力を行使する誘惑に負けています。
[国勢調査、回答は郵送かネットで 対面回避し不安解消、人員確保へ ｜ 共同通信]2020/5/9 21:07 (JST)
[米FDA、抗原検査を初許可 コロナ検査態勢強化へ ｜ 共同通信］2020/5/10 10:06 (JST)
日本政府も13日に「富士レビオ」（東京）の抗原検査キットを薬事承認し、保険適用する方針。
[北海道がパチンコ6店公表 道内は初、休業要請応じず ｜ 共同通信]2020/5/11 01:12 (JST)
528万人と普通の国レベルの規模の人口がいて、感染者数は934人と千人足らず、死亡者は45名。クラスター対策班の網の目にもかからないパチンコ店に休業を要請（お願い）するのも無法なら、それをさらすのもおかしなことです。
また死亡原因すらもウイルスのせいにできます（それは高血圧であったり、心臓発作、糖尿病の合併症であったとしても）。
COPD(慢性閉塞性肺疾患)で死亡した人たちからコロナウィルスが検出されたとしても、その人たちを殺したのはコロナではなく、25年間の吸い続けたタバコなのです。それでも死亡原因のひとつにコロナが加えられるのです。
（引用開始）
今、人が死亡すると、高血圧、糖尿病、心臓発作が原因で死亡しても、コロナウイルスが関与していた場合、コロナが死因ということになってしまっています。
私たちは数百のコロナ関連の検死をしました。
コロナが唯一の死因という例はありませんでした。すべて合併症です。
救急病棟(ER)で働く医師の友人によると、今、死亡診断書を書く時、コロナを死亡原因のひとつとして付け加えなければいけないようなプレッシャーをかけられるそうです。
どうしてでしょう？
コロナによる死亡数を増やしたい、そして少しでもコロナを実際より悪いものに見せるためでしょうか。
COPD(慢性閉塞性肺疾患)で死亡した人たちからコロナウィルスが検出されたとしても、その人たちを殺したのはコロナではなく、25年間の吸い続けたタバコなのです。それでも死亡原因のひとつにコロナが加えられるのです。（引用終了）
引用元：2020.05.3 コロナ閉鎖は今すぐ解除を：カリフォルニアの医師Dr.エリクソンの主張（全訳）
When someone dies in this country right now they’re not talking about the high blood pressure, the diabetes, the stroke. They say they died from COVID. We’ve been to hundreds of autopsies. You don’t talk about one thing, you talk about comorbidities. COVID was part of it, it is not the reason they died folks. When I’m writing up my death report I’m being pressured to add COVID.
Why is that? Why are we being pressured to add COVID? To maybe increase the numbers, and make it look a little bit worse than it is. We’re being pressured in-house to add COVID to the diagnostic list when we think it has nothing to do with the actual cause of death. The actual cause of death was not COVID, but it’s being reported as one of the disease processes and being added to the death list. COVID didn’t kill them, 25 years of tobacco use killed.
引用元：https://www.aier.org/article/open-up-society-now-say-dr-dan-erickson-and-dr-artin-massihi/
少し微視的に考えてみましょう。
たとえば、、、インフルエンザに罹ったから解雇なんてありえません。
そんなことが普通の世界で起きたら裁判沙汰です。アメリカであれば巨大な報復的賠償金が請求されそうです。
ましてや自分が罹患もしていないインフルエンザによって出勤停止とかありません（もちろんインフルエンザに罹患したら、もちろん会社は休みましょう）。
ましてやインフルエンザにかかっているから解雇とか、、、もちろんありえません。
でも、その全てが起きてるのが現状です。
もちろん個々の事例はCovid19を理由にしてはいません（ロックダウンによって事業が成り立たないことを理由にするでしょう）。
でも、それってインフルエンザの蔓延が怖いから、都市を戒厳令にしました、というのと同じ暴挙です。その暴挙による解雇や倒産です。
たしかにとんでもない数が死んでいますが、これまで結核やマラリアやエイズに対して同じことをしてきたでしょうか？
「我が社からHIVウイルス保持者が出たので、全社をあげて、人と人の接触を禁じます。恋人とも会ってはいけません」、、、、とCEOがもし言ったら気が狂っていると思われます
「キスでも感染しますので、キスは禁止です！」（そう、エイズが蔓延した初期にはキスでも感染すると言われていました）。
「自分がエイズである可能性も考えてください！」
「感染が蔓延している可能性があるので、解雇します。」
「会社を潰します！」
とヒステリックに叫んでいるような状態が現状です。
同じことを深刻な感染症である結核で適用したら、、、と考えていけば、笑うしかありません。しかしこれが全世界的に起きています。
（パンデミックの最初のフェイズであれば、緊急避難として正当化されます。
しかし、その挙動が分析できた後であれば、すぐに切り替えないといけません）
インフルエンザやエイズや結核に置き換えて考えれば、こんなことは馬鹿げてると思うかもしれませんが、その馬鹿げたことが全世界で起きています。
集団パニックです。
c.f.国中に一水ありて、号して「狂泉」と曰う。国人この水を飲みて狂わざる無し（「宋書」） 2020年04月02日
同様に、いま国家が大盤振る舞いをしている意味がわかりません。
自粛と保証はセットとなどと言われますが、多くの中小企業にとって、全く保証になっていません。
十万円はもとより、大量に貸し付けられる借金も、税金の免除も。
それよりは科学的に考えて、シンプルに緊急事態宣言を解除すれば済むことです。
そしてInfodemicというデマについて語れば良いことです（さすがに多くの国民が気づき始めているので、流れは変わってきています）。
国民が気付き出すと、政治家もそれに合わせていきます（ポピュリズムは唾棄すべきものです）
[西村再生相、34県「多くが解除視野」 緊急事態宣言、警戒地域一部でも：時事ドットコム]
経済再生担当相は10日の記者会見で、緊急事態宣言の一部解除を14日にも判断することに関し、感染拡大が懸念される特定警戒都道府県以外の34県は「多くで解除が視野に入ってくるのではないか」との見通しを示した。特定警戒都道府県に含まれる茨城、岐阜両県についても「かなり感染者が少なくなっている。場合によっては解除もあり得る」と述べた。
（略）
「5月中には収束させたい。その間の事業、雇用、生活はしっかりお守りする」とも強調した。
とは言え空手形を連発しても、その不渡りで倒産にならないところが羨ましい限りです。
「その間の事業、雇用、生活はしっかりお守り」できるわけがありませんし、守っていません。
首を絞めているだけでしょう。
でも「5月中には収束」のフラグは良いことです。
[パチンコ店が「強行再開」 百以上、東京や大阪など］2020.5.7共同通信
パチンコ店がやり玉に上がりますが、合理的ではない「休業要請」にそもそも従う必要はありません。要請（ようせい）はお願いでしかありません。外に出れば分かりますが、自粛をしている人を尻目に社会はガンガン動いています。メディアはいつも嘘つきです。しかしそれが彼らのレゾン・デートルです。「強行再開」という名指しに悪意しか感じません。
百以上ではなく、千、万と指数関数的増大して欲しい（笑）。実質的に「休業要請」なるものが、無意味になれば良いことです。
（パチンコ店は消えてほしいギャンブルの1つですが、それとこれは話が別です）。
そもそも「要請」でしかないですし、もしも法的なロックダウンであっても、市民が納得しないで多くが外に出たら、もう取り締まれないのです。
そこに合理性がなければなおさらです。
自粛の合理性はもうありません。西浦先生ですら「半分以上は院内感染と家庭内感染」と言っているのですから、そのクラスターから逃れれば良いのです。病院以外のところに外出しましょう。
また個人的には、県によってこの問題を区切るのは、いかがなものかと思います。
そもそも県境など人の頭の中にしかない概念です。
ウイルスにとって、県境があるとでも思っているのでしょうか？（笑）
ウイルスが県をまたぐときに通行手形が必要だとでも思っているのでしょうか？
ハラリが指摘するように、ウイルスにとっては国境さえないのです。それもグローバル化以前から。
「人の移動を制限すれば良い」「人と人の接触を減らせば良い」って、それは重大な私権の制限であり、基本的人権の侵害です。
犯罪者ですらもう少し人権に配慮されます。
そもそも人と人の接触を避ければ感染抑制できるという前提というか、仮説そのものを疑うべきです。
（感染の一般論ではなく、今回のような弱毒性で不顕性感染が多いケースでは。
というか、そもそもインフルエンザでロックダウンしていないのですから、整合性を考えれば、ロックダウンをすべきではないのです）
c.f.ロックダウンによる被害は、人命を救ったことよりも何倍も大きいことは間違いありません（レビット） 2020年05月06日
私たちが慣れ親しんでいるこのフラット化の説明は、社会的距離とロックダウンが曲線を鈍化させたということですが、彼は納得していません。彼が私に言ったように、その後の韓国、イラン、イタリアの中国への例では、「伝染病の始まりは鈍化を示しており、これらの3カ国が中国と同様に社会的遠距離を実践することができるとは、私にとって非常に信じがたいことでした」。彼は、「ある程度の先天的な免疫力と無症状の症例の多さの両方が重要な要因である」と考えています。
The explanation for this flattening that we are used to is that social distancing and lockdowns have slowed the curve, but he is unconvinced. As he put it to me, in the subsequent examples to China of South Korea, Iran and Italy, “the beginning of the epidemics showed a slowing down and it was very hard for me to believe that those three countries could practise social distancing as well as China.” He believes that both some degree of prior immunity and large numbers of asymptomatic cases are important factors.
Lock Down TV：Nobel prize-winning scientist: the Covid-19 epidemic was never exponential
PCRだけではなく、抗体検査だけでもなく、抗原検査も可能になることで、ドラスティックに風景は変わるでしょう。これもそれこそ「相対的未来」ですが、思いの外に感染者が多かったことに気付くだけでしょう（これは随分前から指摘されています）。
（再掲）[米FDA、抗原検査を初許可 コロナ検査態勢強化へ ｜ 共同通信］2020/5/10 10:06 (JST)
日本政府も13日に「富士レビオ」（東京）の抗原検査キットを薬事承認し、保険適用する方針。
そして、思いの外に早くから感染者が入ってきていたことも、、、（これも随分前から指摘されています）
[新型コロナ:新型コロナ、仏で19年12月にすでに感染者 経路は不明 （写真=ロイター） :日本経済新聞]
フランスで2019年12月の時点で、新型コロナウイルスに感染した人が出ていたことが分かった。仏メディアが報じた。これまで欧州での最初の感染例は20年1月24日にフランスにおいてとされていた。
ただ、話を戻しますが、この新型コロナウイルスに関してはたしかにPandemicでしょうが（世界的に広がったので、しかし、パンデミックに強毒性という意味はないそうで）、Infodemicであることが問題を起こしています。
パンデミックがもし深刻な（ロックダウンが必要な）問題なのであれば、先輩たちであるAIDS、結核、マラリア、コレラで、世界中をそもそもロックダウンしなくてはいけません。致死率も重症化率も桁違いです。
コロナショックが終わったあとに、インフルエンザでロックダウンするでしょうか？（いやいや、今の政治家たちはやりかねません、本当に。権力の甘い罠です）。
c.f.彼は愚かではなかった。完全な無思想性、それが彼があの時代の最大の犯罪者の１人となる素因だったのだ 2020年05月05日
Covid19はただの風邪ということです（コロナだけあってただの風邪なのです、賛成する人がほとんどいないかもしれませんがｗ）。
c.f.【アメンバー解除】賛成する人のほとんどいない、大切な真実とは？（ティール）〜風邪は万病の元ですが 2020年04月09日
ただの風邪なのですが、これまで不摂生を繰り返してきた我々には深刻な肺炎を引き起こしているのです（これは経済も政治も社会システムも含めたメタファーとして）。
（当初は重症化しやすい基礎疾患群についてきちんとした議論がありましたが、最近はロシアン・ルーレットかのように思われています）
しかし、それは不摂生が原因であって、風邪はただの数多くあるトリガーの1つでしかありません。
まだ間に合います。
自粛信仰やロックダウンに対する狂信的な信仰から、科学的に離れましょう。
状況を見直して、生活を見直せば良いことです。
その正確な分析の先に、ポストコロナ時代のビジネスモデルが存在します（オールドリッチが退任し、ニューリッチが台頭します）。
そして機能不全に陥った現代医療に変わるポスト現代医療がそっと顔をのぞかせています。
今月はその2つがポイントです。
先月の「神の草」講座では未来の医療の解決編として、近代の驚くべき発見を紹介しました。
現代医療にとって難攻不落の要塞と思われたものは、単なるスコトーマだったという衝撃的な話でした。
今月のポスト現代医療（アーユルベーダの奇跡）は、システムとして次の医療がどうなるかを指し示します。そのためには医学の歴史をはるか千年以上前まで遡らないといけないのです（かなりスリリングで面白いです）。
そして我々はその歴史を背負って、そして「未来の医療」を胸に、ヒーラーとしてこの先活躍しましょう！！
【まといのば講座「アーユルベーダの奇跡 〜医学の神秘のベールを剥がす〜」】
【日時】 5月21日（木）19：00〜22：00
【場所】 四ツ谷のセミナールーム（丸ノ内線四谷三丁目駅、都営新宿線曙橋駅が最寄り）
【受講料】 30,000円（PayPal決済可能です。請求先アドレスを記載してください）
【受講資格】 「まといのば」の開催するスクール修了生（もしくはメンター生・修了生）
【持ち物】 情熱とゴールと筆記用具
【お申し込み】お申し込みはこちら
＊ライブ受講、ヴァーチャル受講もあります！！（すべての受講生にビデオ教材は配信されます！）
【まといのば講座「ポストコロナ時代のビジネスモデル」】
【日時】 5月28日（木）19：00〜22：00
【場所】 四ツ谷のセミナールーム（丸ノ内線四谷三丁目駅、都営新宿線曙橋駅が最寄り）
【受講料】 30,000円（PayPal決済可能です。請求先アドレスを記載してください）
【受講資格】 「まといのば」の開催するスクール修了生（もしくはメンター生・修了生）
【持ち物】 情熱とゴールと筆記用具
【お申し込み】お申し込みはこちら
＊ライブ受講、ヴァーチャル受講もあります！！（すべての受講生にヴァーチャル教材は配信されます！）
【書籍紹介】
相変わらずのロジャース節で非常に面白いです！
不況と金融危機を分けて考えるなど、参考になる点は多くあります。
たとえば、中央銀行がお金を注ぎ込んで出血を防ごうとするだろうが、それが次のバブルを生む（というかそれが金融危機を増大させる）という指摘や、今回の石油価格がゼロに関してもコロナのせいだけではないと断定しており（エネルギーバブルのせいと）、非常に面白いです。
（引用開始）世界史を見れば、人々が豊かになるのは国を開いて、人々の往来や交易がさかんになるときだ。大航海時代や19世紀の「第一次グローバル化」と言われる時代、そして、現在のグローバル社会における経済成長がそれを証明している。
19世紀は国際的で非常にオープンな100年だった。（略）
しかし、第一次世界大戦を受けて、あらゆる国が国境を閉じ始めると、すべてが逆回転するようになった。その結果、第二次世界大戦という惨禍を引き起こしたのだ。（引用終了）
（引用開始）
今回の騒動は、マーケットにとっては、人工的につくらた不必要なパニックなのだ。しかし、現実にパニックは起きているので、もうパニックや株の急落を止めることはできない。したがって意図的につくられたか否かは別として、投資家は売り続けている。それが現実ということになる。売りを望んでいた投資家やメディアは成功したのだ。（引用終了）
（引用開始）
もちろんメディアは、ペスト再来だと、そう思ってほしいだろう。なぜならセンセーショナルに書けば新聞も売れるし、ネットのアクセス回数も増えるからだ。
毎年アメリカでは4万人がインフルエンザで亡くなっている。全世界ではインフルエンザでは毎年、数万、数十万の死者が出ている。数字の上では、メディアが報道している恐怖とはほど遠いものと言える。
しかし、世界の人々は、すでに「恐怖」に支配されてしまっている。メディアやインターネットが反応しすぎているため、政治家も相応な対応をとる必要があり、積極的な措置をとらざるをえなくなっている。かつて、新聞を売るためにメディアは戦争や危機を煽ってきた。今回のコロナは現代版の「新聞を売る口実」と見ることもできる。（引用終了）