２０２３年で制度終了したジュニアNISAをあなたが２０２４年以降も実質的に続けられる方法

ジュニアNISA制度は２０１６年から２０２３年まで施行され、金融リテラシー高い人はまんまと子供の証券口座に80万円x７年＝５６０万円の投資資金を非課税のS&P投資信託にぶっ込んでほくそ笑んでいます。

ジュニアNISAに早くから５６０万円S&P投資信託ぶっ込んでいれば、その子供が１８歳になる頃までに２倍くらいにはなっているでしょうから、高卒後の進学資金になりますね。

『これからのパパ活とソープランドとデリヘルと女子小中高大生の売春の話をしよう』

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この過去ブログの各種統計にある通り、現在女子大生の１５％が貧困のため学費・生活費の補填のために売春を強いられている状況ですが、ジュニアNISAぶっ込んだS&Pが倍額になっていればその子供は１８歳から売春しなくて済みますので、全然人生が違って来ますね。

『熊本県は困窮女子学生に風俗で体売ることを推奨しているので、熊本美人とセックスしたければ熊本に行け』

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あなたもすでにご存知の通り、↑この過去ブログに解説している通り、日本ではお金がない女子が高卒後の進学をしようとすると、日本政府から「売春しなければならない」と推奨されています。

さて、今年２０２４年からジュニアNISA制度が廃止されてしまい、子供の証券口座で非課税投資信託を買うことができなくなりました。

…と、一般的にはそう考えられています。

が、実はジュニアNISA制度をあなたが実質的に継続できる裏技があります。

その方法とは、ジュニアNISAの対象となるような１８歳未満の子供は大抵年収ゼロのことが多いので、↓この解説の通り、確定申告で２０％の証券課税を取り戻せることができます。

特定口座で天引きされた税金も還付申告で取り戻せる [確定申告] All About

具体的には↑この解説の通り、特定口座の投資信託の売却益は年収ゼロの人であれば４８万円の特定口座売却利益までは完全非課税なので、贈与税非課税となる毎年１１０万円未満の投資資金を未成年口座の証券口座に入れてS&P投資信託を積立購入していき、年末に利益が乗ったところで一旦売却して利益確定してすぐまた再購入します。

S&P投資信託の上昇率は年平均１０％程度なので、元本数百万円になるまでは年末の一旦売却すぐ再購入の利益確定額が非課税枠内の４８万円以下になるでしょうから、その金額について翌年３月に確定申告して税金還付してもらい、還付金をまたS&P投資信託にぶっ込めばいいです。

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このグラフの青い線が米国株の月別の平均的な変動です。１２月後半のクリスマスラリーの前に１２月前半は米国株はヨコヨコかやや下がる傾向にあるので、このブログに書いた偽造ジュニアNISA口座のS&P投資信託の一旦売却すぐ再購入は１２月前半がいいかな。

これで去年までのジュニアNISA口座開設が間に合わなかったおっとりタイプのあなたも今年からでもジュニアNISAと本質的に同じ非課税扱いで運用できますね。

世の政治家と公務員どもは↑このカラクリに気づいたので、２０２３年でジュニアNISAを廃止しました。

なにしろ、↓この過去ブログ記事に書いた通り、政治家と公務員どもは日本人子女を貧困状態にし続けてパパ活・ソープランド・デリヘルで若い美人のカラダを安値で書い続けたいクソみたいな奴らばっかりだからな、そりゃジュニアNISA制度を廃止するよな。

『統一地方選の争点はレイプです。若くて綺麗な女子をレイプしまくりたいだろ？レイプ好きだもんなアンタ』

というわけで、ジュニアNISA口座開設し損ねたうっかり者のアンタが子供の人生を守る方法を今回は書いたからな。目をかっぽじってよく読んどけ。