《NEWS》2020.4.28ANNニュースより
「こういう時にしか社会は変わらないんじゃないか」小池都知事、学校の“９月入学”に賛成
学校の“９月入学”問題について宮城県ら17県知事が提言したことについて、東京都の小池知事は２8日夜、「以前から“新学年９月スタート論者”の1人だ。４月スタートで桜と一緒じゃないと雰囲気が出ないとか、会計年度の問題があるとか言うが、いま教育は世界の中での競争でもあるので、国際スタンダードに合わせていくことにもなる。これによる混乱は生じると思うが、一方で、いま混乱は生じている。こういう時にしか社会って変わらないんじゃないかとも思うし、その一つとして、ありではないか」とコメントした。また、小池都知事は「明日の全国知事会でも、その件について皆さんのご意見が出されると思う」とし、「大きな流れ、新しい流れは、こういう時に出てくるのではないか。教育なので、全体を考えながらだが、知事会の中で議論されれば、賛成する立場だ」と示した。
■宮城県ら17県知事がWEB会議を行い、学校の新学期を９月の開始とすること。また新型コロナウイルスに関連する「コロナ特例債」の発行を国に求めていく考えがあることなどを示した。冒頭、「ゴールデンウィークに向けて目下、感染拡大を防げるのか、実効性のある対策をとっていけるか正念場にある。子どもや若者のこの間の不安やストレス、また寄り添う世帯の方々の負担に対する寄り添いと支援を充実させていくためにも、感染拡大を防いでいく必要がある。何よりも子どもたちの学業の面では相当な遅れと、この先に対する不安がどの地域も蔓延している状況がある」と現状に対する危機感が共有された。また今回の危機に対応すべく財源についても「まだまだ心もとないのが現状」と指摘。「将来世代にツケを残さないためにも、コロナ対策の特例債などの思い切った発行についても、国に対して強く求めていくべきだ」との意見が聞かれた。その後、きのうの記者会見で「学校の９月入学制」について言及した宮城県の村井知事は「記者会見でこのことを申し上げたところ、予想以上の反響で驚いている。ネットを見ると世の中の９割以上が賛成という状況だ。欧米の諸外国の学校が９月入学ということもある。したがって、この際、国際化に向けて９月入学を考えるのも一つだと思っていた。残念ながらここに来てもまだ、学校が再開できない。知事会のメンバーの中にも５月末まで学校の開校を遅らせるというところもある。学校の開校が遅れてくると、かなりの学力差が日本全体で出てくることを危惧している。17人の中でこのようなメッセージを発信するということは、明日行われる全国知事会にも大きな影響を及ぼすことになる」と話した。
■新型コロナウイルスによる一斉休校の期限が迫る中、さらなる延長を表明する自治体も現れている。この状況に対して、これまでも議論されてきた「秋入学」「９月入学」を実現するチャンスだという見方も浮上している。２５日のABEMA『NewsBAR橋下』では、橋下徹氏と国民民主党の玉木雄一郎代表がこの問題について議論した。橋下氏は「これまで何度も議論されてきたけど、★本当に最大のチャンスだ。★９月入学は国際標準で、日本の高校生が海外の大学に行く時には９月に合わせることが必要だったし、絶対にやらないといけない」とコメント。「東大が一度チャレンジしたんだけど、高校は３月卒業、就職は４月という日本社会のシステムの中で、東大だけが９月入学というのは無理だということでポシャってしまった。そもそも1年の中で夏休みという長期の休みを挟んで宿題をやらせているのは極めて非効率。９月から始まって、最後の休みで思いっきり旅行するなり、遊んだりしろよ、というのが★本来の夏休みだと思う。今回、中学、高校、大学、企業までが全て止まっている。“授業が遅れている。夏休みに補講をしないといけない”じゃなくて、発想を切り替え、９月から新学期にすれば、入試もずれるので遅れたことにはならない。今はゆっくりしとけばいいとなる。全国のお父さん、お母さん方は全員応援する」と訴えた。「玉木さんはご存知だと思うけど、法律ではなくて文部科学省の規則か何からしいから、大臣の署名一発で変わる。玉木さんにはぜひ、野党から声をあげて動かしてもらいたい。維新の会も提案するということなので、“あいつムカつく”とか、“あいつ嫌いだ”とかいう★人間関係でも色々あるとは思うが、ここは保護者の立場として、野党の皆さんが民意を受け止めるということで、★大騒ぎしながら、アピールしながら進めてもらいたい」。橋下氏の強い“要請”に、玉木代表も「橋下さんの意見に賛成だ。子どもの学びの格差が生じているので、今ここで整えないと、どんどん開いてしまうことが心配だ。今は入社も遅れていて、社会全体がずれているので、ここを活かしてやるべきだと思う」と賛同。「国民民主党は各党に先がけて９月入学・９月新学期検討ワーキングチームを立ち上げている。２４日には萩生田文部科学大臣が“それも一つの選択肢で検討する”と、初めて前向きなことをおっしゃっていた。可能性もあると思う。日本維新の会も提言の中に入れていると思うし、野党からも積極的に提案をして、国際的にも合わせることが重要だと思う」とした。その上で玉木代表はオンライン教育の課題についても言及。「私学では先んじてしていたり、ITに詳しい鈴木英敬知事のいる三重県などは進んでいたりするが、オンライン環境で学習できる・できないで子どもの教育格差がものすごく広がってしまう。地域によって、あるいはご家庭によっては環境を整えられないという問題もある。そこは全て公的助成にすればいい。９月になってもコロナが収まっていない可能性があるし、この先、大規模自然災害が起きるかもしれないということを考えれば、国が責任を持って、オンラインをベースに最低限の教育が受けられる体制を、この４カ月で一気に揃えるべきだと思う」。
・・・さてさて、大騒ぎしながらどうなることやら？
《参考》「国際バカロレアInternational Baccalaureate」Wikiより
1968年にスイスのジュネーブで設立された非営利団体。同団体による大学入学資格試験、教育プログラムもさす。当初、世界各国から人が集まる国際的な機関や外交官の子どもが母国での大学進学のため、様々な国の大学入試制度に対応し、1つの国の制度や内容に偏らない世界共通の大学入学資格及び成績証明書を与えるプログラムとして開発された。その目的を、★より良い平和な世界を築くために貢献する人材育成としており、その教育プログラムの特徴として「全人教育」を掲げている。国際バカロレアの教育方針として、理想の学習者像が挙げられる。★理想の学習者像には、探究する人、知識のある人、考える人、コミュニケーションが出来る人、信念を持つ人、心を開く人、思いやりのある人、挑戦する人、バランスの取れた人、振り返りができる人の10個がある。日本では、政府が日本再興戦略の中でIB認定校等を2018年までに★200校とすることをめざしている。（2020まで延期された）2015年よりIBと学習指導要領の双方を無理なく履修できるようにする特例措置を施行したり、日本語で履修できる教科が大幅に増えた日本語DPの認定校もできたりした。これにより海外在住の生徒、帰国子女でない生徒でもIBを中学、高校から学習しやすくなった。IBはグローバルに活躍できる人材の育成をめざしており、海外大学への進学のためだけでなく、国内の国立・私立大学の入学試験への適用も推進している。2015年11月現在で、世界147の国や地域で、4300校以上の学校で提供されている（日本国内は35校）。
https://www.mext.go.jp/a_menu/kokusai/ib/
※国内の国際バカロレアの認定校（令和２年４月２７日時点）★44校
https://ibconsortium.mext.go.jp/ib-japan/authorization/
・・・タテマエは素晴らしいのですが、なかなかハードルは高いようです。さて、世界標準（international standard、global standard）は重要なキーワード、現在進行形のコロナ対策において喫緊の課題だと思います。
《NEWS》2020.3.8ソウル聯合ニュースより
新型コロナ防疫体系「効果的で世界標準になり得る」＝韓国政府
新型コロナウイルスに関する韓国政府の中央災難（災害）安全対策本部の朴凌厚（パク・ヌンフ）第１次長（保健福祉部長官）は８日の記者会見で、集団感染が起きた新興宗教団体「新天地イエス教会」の大邱市の教会で感染者が出てから防疫状況が変わったとしながらも、「わが国の防疫管理体系は効果的に状況を統制している」と述べた。また、「韓国は既存の防疫管理体系の限界を超え、開放性と参加に基づいた新しい防疫管理モデルをつくっている」として、「厳しい時期を乗り越えれば、韓国の対応が模範的な事例になるとともに、世界の標準になり得る」との認識を示した。その上で、「封鎖や隔離などの★伝統的な防疫管理体系は流入時期を遅らせるだけで、感染拡大を防ぐことは難しい」とし、「透明かつ開かれた社会をめざし、国民の自律的な参加と先端技術の調和が取れた現在の対応がより効果的だ」と強調した。朴氏は韓国の防疫管理体系の長所として、透明かつ迅速な情報公開や国民の衛生マナー順守、国の検査費・治療費負担、車に乗ったまま検体を採取する★「ドライブスルー」方式の検査、全地球測位システム（ＧＰＳ）情報を利用した感染者の移動経路調査などを挙げた。とりわけ、「韓国での（新型コロナウイルスの）診断検査は１日に最大１万７０００件まで可能で、累計の検査数は１９万件に達する」とした上で、★「韓国で感染者数が多いのは、優れた診断検査力や徹底した疫学調査など防疫の優秀性を証明するもの」と強調した。
《「新型コロナウイルス感染症蔓延で思うこと─世界から遅れをとる日本の感染防御」》文：渡辺晋一（帝京大学名誉教授）／日本医事新報社(2020.3.14発行)No.5003 P.63
https://www.jmedj.co.jp/journal/paper/detail.php?id=14198
日本の医療は東南アジア諸国より劣っていることである。確かに日本は病院数や医師数も多く、医療インフラは発達している。そのため日本では貧しい人も医療を受けることができる。しかし問題は、★医療の質である。実際に日本では専門家と称される人は多いが、★本当の専門家は少ない。そのため日本では世界標準治療ではなく、日本独特の治療であることが多い。今回の新型コロナウイルス感染症でも同様で、日本の感染防御が世界から信用されなくなったのは、横浜のクルーズ船内で感染が次々と拡大したことによる。船内にいる人が、手袋を交換することなく様々なものに触れていれば感染を防げない。さらに安全なゾーンの区分けがきちんとされていなかった。しかし厚労省は、専門家もいて、マスクや手袋をしており、きちんと感染防御を行っていたと言う。その答えを聞いた★日本国民は、きちんと防御しても、感染が広がったことに恐怖を覚えたはずである。ここは正直に感染防御が不適切だったから、感染拡大を防ぐことができなかったと言えば、日本国民は納得して、今後の感染防御をどうしたらよいか真剣に考えたはずである。さらにクルーズ船内で患者が増えているのは、感染防御をする前に感染したからだと言い訳もしていた。しかし横浜に停泊後、クルーズ船内に入った検疫官や厚労省職員、医療従事者も複数感染しているので、厚労省の説明には★多くの嘘があることがわかる。国民に正しい情報を開示することが重要であるが、今の政権にはこれができないようである。さらに今回の感染の蔓延でわかったのは、実際はPCR検査ができるのに、検査の条件を厳しく設定していることである。感染防御で★最初に行うべきことは、感染者を特定することである。診断がつかなければ、治療方針が立てられないのと同じである。政府に近い人は検査をしても意味がないようなことを言っているが、感染者を特定しないでどうやって対策を立てるのであろうか。確かに感染研などの公的機関では検査は手一杯かもしれないが、日本には何千件の★検査が可能な民間会社が多く存在する。なぜ検査をする余地がないというのであろうか。最近その答えがないまま、唐突にPCR検査が保険の適用になるという。この発表で検査費用の出どころがはっきりしたが、★問題は検査をどこで誰が行うかである。感染者がかかりつけ医に★殺到すれば、感染を蔓延することになりかねない。また検体採取者が検体を採取する部位を正確に知らないと陰性になるし、検体採取時に感染する可能性がある。確かにPCR検査は100％正確ではないが、これが★今のところ唯一の検査法である。またPCR検査で陰性になる人がいるが、それは感染していないか、感染初期でウイルスがまだ十分増殖していないか、もう一つはウイルスが存在する部位から検体を採取していないからである（爪白癬では真菌が存在する部位を知らない専門医が大勢いるため、検査結果が陰性になることが多い）。そのため数日前のPCR検査で陰性だった人を下船させ、公共交通機関を利用して帰宅させるのは（日本以外の国では2週間施設に隔離）、★感染防御を知らない人のやることである。これが日本の医療の現実であり、日本の医療が東南アジアより遅れている原因でもある。政府は「国民の生命と安全を守る」と常日頃から言っていたのではないのか。
・・・厳しい意見ではあるが、本当の専門家もいなければ、信頼できる政治家もいないとするならば、どうすればいいの？とにかく今は、自分と自分の家族を守るために「ステイホーム」しかなさそうですね。
《参考》「ステイホーム」
“Stay home” は “Stay at home” の前置詞 “at” を省略したものではありません。そもそも文章の構造が違います。動詞 の”stay” 、前置詞の “at”、そして名詞の “home” が並んでいます。”at” は場所を表すときに使われる前置詞です。”at home” で「家に（家で）」を表しています。“home” の使い方はアメリカ英語とイギリス英語で使い方が異なることがあります。例えば、アメリカ英語では “be home” で「家にいる」を表すことが多いですが、イギリス英語では “be at home” です。この影響が “stay home” と “stay at home” の使い方に少なからず影響を与えていると考えられます。今回の新型コロナウイルス（COVID-19）関連の英語ニュースでは、アメリカメディアは “stay home” の方が圧倒的によく使われ、イギリスでは “Stay at home” と呼びかけられています。
《NEWS》2013.3.22長崎経済新聞
「長崎弁は世界標準語」－在京長崎出身者らが★架空新聞を発行
https://shinkamenagasaki.wixsite.com/about/dejimajuku
3月20日付け長崎新聞の広告スペースに「長崎弁が世界標準語に」というトップ見出しが躍る架空の新聞が掲載され話題になっている。掲載された架空の新聞の名前は「長崎未来新聞」。同日付け紙面の15面から17面の3面に掲載された。発行日は2030年3月20日。発行所は長崎未来新聞社。★閉塞（へいそく）感が漂う今を吹き飛ばすような明るい17年後の長崎の姿が描かれている。この新聞を企画した東京出島塾は、東京在住の長崎出身者で構成する団体。東京から故郷・長崎の魅力を発信し、長崎の繁栄に貢献する取り組みを続けている。15面のトップ記事は「長崎弁が世界標準語に」。2030年1月1日から世界標準語が長崎弁に制定され、世界中の大学が「長崎弁」を科目として導入。幼稚園や小学校でも長崎弁の授業が始まったと架空のニュースを伝える。イギリスの有名大学に長崎弁の講師として赴任したという架空の人物「眼鏡橋二郎」さん（87）は、長崎弁を早く習得できる現地の若者に対し「こんげん、はよー長崎弁ばしゃべりきるけん、やっぱ頭んよかね。すごかばい（こんなに早く長崎弁を話せるから、やっぱり頭がいい。すごいですね）」と驚く。「大手企業では『長崎標準タイム』を導入することで、8時30分の始業時刻に1時間遅れて到着することが可能になり、多くの人に心のゆとりが生まれ、家族との時間を大事にする人が急増している」とも。長崎弁の話題以外にも、出島が「逆鎖国」して限られた人しか入れないエリアになり、地下に先端医療技術の研究開発拠点を作るという記事や、外国人を対象とした「好きな日本食調査」で、トップの「すし」に続き、3位の「焼き鳥」を抑えて「ちゃんぽん」が2位を獲得したという記事。「世界が注目ゴト婚」という見出しでは「結婚式を挙げたい場所」としてハワイ、パリなどの世界のリゾート地を抑えて、長崎県の五島が世界1位になったと伝える。続く16面では「Vファーレン長崎、世界一」との見出しで、同チームがヨーロッパ代表チームに2対1で勝利して世界ナンバーワンに上り詰めたと伝え、J1昇格前に比べ経済効果で年間100億円を生み出したとも。18面では、長崎港にある大型免税店のショッピングセンターが開業5周年記念イベントで多くの人でにぎわっているという記事や、「トンダ自動車」が「坂ブリットカー」を長崎県限定で先行発売する記事を伝え、3面全体で明るい架空の話題19本を提供する。同塾の大瀬良亮塾長は「今年1月から未来新聞の制作に取り掛かった。日頃自分たちが触れるニュースは決して明るいものばかりではない。未来新聞には『こうなったらいいな』と思える明るい未来の長崎の姿が見えてくるようにした」と振り返る。未来新聞を読んだ長崎市内在住の男性は「最初は本当のニュースだと勘違いしてワクワクしながら読んだ。本当になるように、★これから自分も頑張ろう」と話していた。
・・・冗談みたいだけど、とても重要なことが書かれていると思うんです。「世界標準」とか「グローバル」は、当然の流れですが、「ローカル」をおろそかにした「グローバル」には問題があると考えます。
★「ルリボシカミキリの青」／著：生物学者・福岡伸一／文芸春秋2010
https://books.bunshun.jp/ud/book/num/9784163724300
朽ちかけた木の襞に、ルリボシカミキリがすっとのっていた。嘘だと思えた。しかしその青は息がとまるほど美しかった。しかも見る角度によって青はさざ波のように淡く濃く変化する。それは福岡ハカセがハカセになるまえの、まぎれもない★センス・オブ・ワンダーの瞬間だった。
今、君が好きなことがそのまま職業に通じる必要は全くないんだ。大切なのは、何かひとつ好きなことがあること、そしてその好きなことがずっと好きであり続けられることの旅程が、驚くほど豊かで、君を一瞬たりともあきさせることがないということ。そしてそれは静かに君を励ましつづける。最後の最後まで励ましつづける。
●アメリカの細菌学者のルネ・デュボスが★「Think globally, act locally」を提案したとあります。グローバルな問題はローカルな状況により制約されて、選択、社会的な発展のため、私達は人の行動を考え直すことができて、生態学的に釣り合いが取れた環境を促進するために、方向を変更しなさい。未来は楽観的である。なぜなら、人命と自然は弾力があり、私達は、それにますます気づいたからである自然な力および人の活動、および私達に固有の危険は、私達の成功から利益を得て、他の同時代の環境問題を解決することに学ばれたレッスンを適用できる。
【福岡伸一】青山学院大学理工学部教授(分子生物学専攻)。1959年東京生まれ。京都大学卒。ハーバード大学医学部研究員、京都大学助教授等を経て現職。分子生物学の最前線で研究活動を続ける一方で、生命科学の魅力を一般読者に伝えつづけている。2006年、第1回科学ジャーナリスト賞受賞。主著に『もう牛を食べても安心か』(文春新書、科学ジャーナリスト賞)、『生物と無生物のあいだ』(講談社現代新書、サントリー学芸賞・新書大賞)、『できそこないの男たち』(光文社新書)、『動的平衡』(木楽舎)、『世界は分けてもわからない』(講談社現代新書)など。
・・・「Think globally, act locally」は「Think locally, act globally」でもあると考えています。スポーツにおける「「One for all, All for one」です。「一人はみんなのために、みんなは★一つの目的のために」と解釈するのが正しいようです。あのラグビー・ワールドカップ2019の感動は、今も薄れず胸の中にあります。感動こそが「世界標準」でありたい。