ブログご無沙汰でした。
また発作で倒れた説が出ましたが、私はいたって元気ですし、本宅に戻っております。やいっ。オリンピックが始まってから、また東京へ行くね。アメブロのお返事は後程します。
今回の東京出張には主人が東京まで迎えに来てくれ、帰りは楽ちん自家用機の移動でした。（いつもはものすごく疲れる米軍の軍用機）東日本大震災以降、毎年、こっちの国から義援金や支援物資が日本に届けられており、今回コロナさん騒ぎにおいては、日本の財界パウロＢ派から届けられました。（２回目、ありがとーよ！！）日本の一割くらいしかない小さな国なので、お金かかる軍事開発や宇宙産業はじめ重化学開発はやっていないけど、一部の技術手配は世界オンリーワン尽くしの国であることから、日本の財界はものすごく注目しており、今回の日本財界Ｂ派の旅で纏まった技術貿易・日本の金融機関の進出が決まったよ。こんなときだからこそ助け合ってやっていかなきゃね。
更には、こっちの国には、日本の財界Ｂ派上陸に合わせて周辺国の官財が来て、纏まった貿易交渉が決まった。実は私が死にかけたことで、ナナさん大丈夫なの？コールがきっかけとなり、次々と貿易交渉のはなしが進んだわけ。総額１５兆円くらいだから、サプライズとしては嬉しい展開。うちの旦那っちもうれしそー。ありがとー、ありがとー。
熱海の土砂崩れ。
深くお見舞い申し上げます。
あれじゃ熱海の街そのものがダメじゃん。
熱海を知らない他人に権限を与えるから、こんなことに。
山岳部にメガソーラーをつくってはいけない。山の地盤を守っているのは生い茂る木々のふっとい根っこなのだ。地盤は木々の根を失うと緩み、大雨には耐えられなくなるのです。そもそも山は人間が入ってはいけない神聖な場所だってば。
国交省には言っておいた。
先に地域住民が日常的に使っている細い道路を、仮設で、とりあえず土砂を避けてコンクリートを流して復旧させろ。次に大通りの復旧工事→細い道路のコンクリートを剥がして正式な復旧工事を完了させろ。じゃないと地域住民は街に閉じ込められた状態から脱却できないからだ。もはや私の会社の出番はなし、早く雨が止むよう龍神にお願いしておきます。（ブログアップロード直後、青空がうっすらと見えた。奇跡、ありがとー。）
前回の記事→ムーアの法則は終了する、量子ＣＰＵに半導体はない、は政官財学を発狂させました。根本的に科学的に間違っていて、半導体が終わったら日本の産業は終わると勘違いしていた人たちと、アナログカメラとデジタルカメラのレンズを例え、アルゴリズムの違いを説明し続けるが、科学には疎い素人さんの理解を得るのは難しく詰んだ脱半導体の人たちによる破綻しまくりな議論には、それぞれ笑いというオチしかなく仲直りは楽にできました。
【量子ＣＰＵには半導体を採用しない、なんて、もはや科学ではなく小学生の国語レベルの解説じゃないか！！！！】ｗｗｗ。
・・・コピペ。↓↓↓
【容赦なく半導体ハイエンド・サプライチェーン企業または技術を売却しまくりの（欧米）日本の官財学（台湾ＴＳＭＣ）】と、ＶＳ【半導体技術を失ったら日本の産業は終わる】と主張する人達は激突した。
何百人と参加し、会議室の外にも人が溢れ、リモートで複数の会議室を繋ぎ、沢山の人達が傍聴した。しかし平行線で、互いに、どうしてこの人たちは分かってくれないのだろうかと、話している側も聴いている側も感じた。
そりゃあ二時間も平行線が続いたら、誰だって疲れるし不完全燃焼でしかない。
私は大きな黒板にでっかく書いた。
半導体（機械本体の仕組みの情報書き込み）とは機械の心臓部のことで、プリント基板（半導体と機械本体を繋ぐ）とセットです。
ムーアの法則→光→半導体。
過去およそ１００年の歳月、人類はムーアの法則で技術開発やって来たけど、次の世界金融危機以降、ムーアの法則を１０年かけて終了し、量子力学→量子ＣＰＵへと移行していきます。この量子ＣＰＵとは元々ムーアの法則とはアルゴリズムが根本的に異なるので、半導体は採用しません。つまり、量子ＣＰＵ専用のアルゴリズムに移行するのです。
【量子ＣＰＵに半導体はない。】
半導体技術流出反対派。
（は？）
「はい？なに？量子ＣＰＵに半導体はないの？え？」
【えっっ？量子ＣＰＵに半導体ないの？】
えっ？どういうこと？
およそ２５年前、アナログからＩＴ技術へと移行した際も、いまと同じ現象が起きている。ハイエンド（代表メーカー）と、ハイエンドを支えるサプライチェーン企業では、技術は海外移転・事業打ちきり・研究所工場閉鎖と続き、大勢の日本人は、こんなことをやったら日本の産業は終わると大反対の声があがった。しかし、アナログからＩＴ・ＣＰＵ機械へと移行しながらアナログ開発・製造を打ち切り、日本社会全体が移行していった。
いまはこれと同じ現象が発生している。いまのハイエンドとサプライチェーンはムーアの法則ＣＰＵと量子ＣＰＵを並行しているが、次の世界金融危機以降、１０年をかけてムーアの法則を打ち切り量子ＣＰＵへとシフトしていく。
元々、宇宙・軍事・重化学の技術とは重要・危険なので様々な場面で輸出規制・法人格と技術の海外売却・ライセンス化は禁止されており、それでも輸出売買ライセンス化する場合、主要国の防衛機関や公正取引委員会の許可が必要となる。半導体もまたその１つだが、欧米日の政府機関が半導体ハイエンドの企業売買許可を出して、欧米日の財界が半導体ハイエンドを韓国や中国に売却してきたのは、次の世界金融危機以降、量子ＣＰＵへ順次移行し、ムーアの法則の半導体技術は不必要になるためであり、最も不必要な技術から積極的にお金になるうちに売却してきた。
「じゃあ日本の公正取引委員会や経産省も、量子ＣＰＵに半導体はない、半導体事業は終わりだって分かっていて売却許可を出してきたの？」
「そうだよ、」
「えっ？！！だって安倍政権の頃、量子ＣＰＵの国家プロジェクトを十数本立ち上げて募集したけど財学の応募はゼロだって。」
「政府のアルゴリズムでは実機の常温保存が難しいから、どこのラボや企業もとっくに打ち切っていたんです。」
政府の有識者のアルゴリズムが遅れている。
「米国で軍事技術を民間に払い下げた際、大財閥がＩＴ技術とＣＰＵ技術・半導体技術を買い付けなかったのは、外部からの調達で済ませてきたのは、量子ＣＰＵを見越して開発を進めてきたから？」
「はい、」
「じゃあ２５年前から？」
「はい、」
「日本の軍事・防衛システムがシステムダウンしなかったのはまさか量子ＣＰＵだから？」
「はい、」
「ＴＳＭＣは？」
「台湾のＴＳＭＣは、企業の規模は、日本的にいうと影響力は三菱財閥クラスなんです。それを潰したら台湾の将来は滅亡しかないので、台湾とＴＳＭＣは欧米日の財界に対し、量子ＣＰＵの時代へ一緒に連れて行ってほしいと頼み込んだ、それを欧米日の財界を受け入れたのです。」
（えええええええっ？！！）
（半導体はない、半導体はない、）
「なんだ！！！！それは？！！量子ＣＰＵに半導体はない？なんだ？じゃあネットの半導体陰謀論者はなんなんだ？あそこの社長は量子ＣＰＵの本まで出してたぞ？」
「そもそも量子ＣＰＵに半導体のアルゴリズムは採用されないと知らないのでは？半導体も量子ＣＰＵも素人な方ですし、」
（えっ？！！）
「陰謀論者の中で考えられるのは３パターンの人間がいますね。」
１つ目は単純に素人が騙された。
２つ目は技術的にムーアの法則ＣＰＵから量子ＣＰＵへ移行できないから。日本の半導体ハイエンドの中には過去１０年間、ユダヤ陰謀論・中国陰謀論に気を取られているあいだに量子ＣＰＵ版の技術開発が遅れたケースがある。
３つ目は陰謀論者が韓国や中国を支持しているか、日本人に成り済ました朝鮮系・中華系。
半導体陰謀論者が中国半導体ハイエンドを追及しないで台湾ＴＳＭＣを叩き続けたのは、生き残りの中国半導体を生かすためには台湾ＴＳＭＣは邪魔だから。
ＩＴ・ムーアの法則ＣＰＵと比べると量子ＣＰＵの開発・実機の製造はチョーがつく難関、難しいので、世界全体でいうと今のエンジニアの９割方は量子ＣＰＵへは移行できない。ムーアの法則でさえ他者の技術を頼ってきた韓国や中国は量子ＣＰＵ移行は不可能だ。すなわち、半導体のサプライチェーンマネジメント世界シェアの９割方を占める日本が半導体事業を打ち切ったら、着実に韓国や中国のムーアの法則ＣＰＵ産業は完全な形で廃業せざるを得ないので、半導体技術を放棄し続ける日本の現象を阻止する必要がある。自民党の半導体議連が典型的なパターンであり、彼らは韓国と中国のために日本の半導体事業を継続したがっている。【なんで日本の産業界が韓国や中国のために半導体産業を継続しなきゃいけないの？】
「テック技術の進歩により先進的な街になると言われてから随分経過するけど、欧米日の産業界が社会インフラのバージョンアップを避けてきたのはムーアの法則ＣＰＵとＩＴをすっ飛ばして量子ＣＰＵへ移行するつもりだから？反対に韓国や中国やリトアニアのハイテク化が進んでいるのは量子ＣＰＵの時代には行けないから？」
「はい、」笑い。
（えええええええっ）！！！！！！
１つ注意する点がある。直ぐに人は【最先端技術】という言葉を使いたくなるが、実際のところは【最先端技術】を正解に把握しているエンジニアは上位１%もいない。大半のエンジニアは最先端なのか正解に精査するために必要な知識や経験を持っていない。半導体業界のエンジニアの１%くらいしか、量子ＣＰＵに半導体は存在しないと気づいていないのが現実なのです。
コピペ終わり。
前回の記事をアップロードして２日後、トヨタとＮＴＴ率いる企業連合から、日本の自動車産業はムーアの法則から離脱して量子技術へとシフトすると発表があったので、知らなかった人たちは発狂しまくり。（たぶん日本の自動車産業は世界初で車載用半導体・電力から離脱します。）しかも私の出身大学（日本の国立大学）の研究室から発表があった、脱・電源の無線通信技術を開発成功したと。これもムーアの法則から離脱して量子ＣＰＵへ移行した、という解釈なのだけど、もともと大学の研究室が米軍に技術手配しており、それを次の世界金融危機以降、民生品として一般企業にライセンスされます。（軍事用電源なしの無線通信技術の一般化はアジア大戦からになる）つまりは、パトカーや救急車、一般車両ならタクシーやトラックの無線は電力から離脱する、てことです。いずれもネットのニュースで確認できるのでよろしくね。
更にはソフトバンク。皆さま驚き。欧米日の金融機関が債権の回収へと乗り出して、コロナで予定は遅れたけど、ナナさんがソフトバンク（ムーアの法則・電力・半導体・ＩＴ）の孫は２０２０年年末でＣＥＯを退くと言っていたのはムーアの法則が終了していくから、これのことだったのか！！と驚き。ちなみにマイクロソフト・Google・インテル・ＩＢＭ・フェイスブック・アマゾンなど世界企業はじめＩＴ業界企業は全滅します。次は量子ＣＰＵ版のサイバー空間の誕生になります。
ムーアの法則から離脱して量子ＣＰＵに移行するということは半導体・ＩＴ技術から離脱するってこと。
【【ナナさんの出身大学、理研神戸のスパコン京を追い抜き世界ランキング１位になったのに直後研究を打ちきり新しい研究を開始して話題になったけど、それってムーアの法則版のスパコン開発で世界一になってから開発を打ち切って、量子ＣＰＵ版のスパコン開発にシフトしたってこと？？】】
（はい、笑い）
大爆笑わははははははは！！。
「ナナさん、ロッキード・マーチン社と電力なし・半導体なし、の戦闘機開発をジョイントしていると言ってたのは、アジア大戦から投入する量子ＣＰＵ、この宇宙船みたいなスペックの戦闘機のこと？」
「うん、その通りよ。ついでに。人間が実機の不具合に対応不可能な介護用ロボットや人間の義足などはムーアの法則（半導体チップ・実機の動作エラー頻回）での実装は技術的に不可能だから実用化・製品化は進んでいなかったけど、量子ＣＰＵなら実装は可能になるのでお楽しみに。また、人類版宇宙船・宇宙空母もムーアの法則では不可能なのだけど、量子ＣＰＵ版の宇宙船が複数の国や国際機関から誕生しているよ。」
「イーロン・マスクの事業は？」
「全て次の世界金融危機以降終了。なんせ、イーロンは彼自身が電気技師なのでムーアの法則に固執したから、アメリカで出資者を確保することもできず中国を頼った。」
「だからここに来て日本のエレクトロニクス企業は大幅な早期退職者を募っているのか。」
「もう、半導体・電気・ＩＴエンジニアは要らなくなるのでね。産総研の半導体の先生たちはあちこちから出向で来ているのだけどやる気ない、ムーアの法則から量子ＣＰＵのアルゴリズムに移行できない先生たちばかりなので恐々としているのよ。民間企業の半導体のエンジニアなら会社がムーアの法則の事業を打ち切っても物流倉庫とかに飛ばされて解雇にはならないと思うけど。」
「東大理二類の受験者数が減っているのも、そのせいか。」
「その影響は大きい。東大の特徴は、親が官財学のちょースーパーエリートリーマンで、ムーアの法則から離脱することは案外把握しているから、子供を間違った方向へ進学させるような真似はしたくないもの。」
「じゃあ、安倍政権から始まった、これからはＩＴの時代だ！！義務教育のプログラミング授業を導入するぞ！！は？」
「そのＣＰＵ言語が次の世界金融危機で終了するのよ。いまのムーアの法則版のサイバー空間も電子マネー（仮想通貨）も終了する、」
ほえー。
「日本は地上デジタル放送にしてインターネットテレビを導入しなくて正解だったな。」
日本の官財学「これからの研究開発の公式発表は、ムーアの法則なのか、量子力ＣＰＵ開発なのか、せめて半導体と電源があるのか否か分かりやすい説明が必要かもしれないな。じゃないと素人さんは時代が移行していると気づかない。」（笑い）
過去２５年において日本の世界企業が量子ＣＰＵ開発に投じてきた研究費は１社（１グループ企業）につき、１０兆円・２０兆円・３０兆円の規模になります。それを全国の大企業が、となると異次元的な力が動いていることになり、大学や国立研究所の先生たちは、こうした企業とジョイント開発を継続してきたのです。国から支援を受けても、やはり企業のように巨額と大幅な時間と必要な人員を用意することはできないので、先生たちにとっては企業とジョイントする方が都合良いのだ。企業のエンジニアを多数派遣してもらえるので助かるしね。こうした現象は日本だけではなく欧米圏でも発生しており、世界大戦以降、大学や国立研究所より財界の研究の方が進んでおり、いつの間にか時代が変わった現象は何度も発生しています。
こうしてほんの少し振り返ってみても至るところでムーアの法則離脱の現象は始まっていたのにね、案外人は気づかない。
前回の記事で最も衝撃を受けたのは予知能力者さんたちでありました。何故なら未来の映像や音を確認し、半導体技術が流出したら日本の産業は終わりだと大騒ぎしまくりでしたから、量子ＣＰＵには半導体がないなんて顔面パンチでありました。予知能力により未来の映像を確認できたとしても、目の前の実機がムーアの法則（半導体）或いは量子ＣＰＵ（半導体なし、）なのか否か分からないよね。何故なら予知能力者は科学の素人であり、知識・教養・実務経験はないからです。それゆえ再三に渡り、未来の映像や音を確認できる能力を持っていたとしても、それらを正解に解釈することは不可能だと忠告してきたじゃないですか。所詮、素人だということです。
では、読者の皆さま、私が過去ブログで、ＩＴ技術は悪魔のルシファ案件だから事業化してはいけないと記したのを記憶されておりますでしょうか。ムーアの法則から量子ＣＰＵ（半導体離脱・電源なし）へ移行する、ここを掘り下げないと、次のミイラ連載記事のアップロードは不可能でありました。次のミイラ連載記事は前回の記事の破壊力の１００倍の内容となりますのでお浚いしながらお待ちくださいませね。お楽しみに。
（さて、此方の記事は前回の連載記事のおまけになります。日米の関係機関によりアップロードＯＫになりましたから掲載しますが、多数の疑問（質問）に対する回答とし、読者の皆さん、慎重な取り扱いをお願いします。）
インターネットで半導体陰謀論で複数の国を跨ぎ大騒ぎしまくり社長さん。
パナソニックの軍事用半導体チップの設計・製造について。結論から言うと、そもそもパナソニックの設計士でさえ、軍事用半導体チップを、どこで製造しているのか知らないので、半導体陰謀論者の社長さんはご存知ないです。その軍事用半導体チップを製造している場所はアメリカにあるのだけど、アメリカ国務省管轄の工場でパナソニック管轄外です。よってパナソニックは何一つ技術を流出させておりません。パナソニックの幹部や社員にとっては言いがかりでしかない。ちなみに、パナソニックがもし本当に軍事用半導体チップ（コード）を中国に流出させたら、パナソニックはアメリカとの貿易の権利を全て失い、社長は逮捕されますけどね。ついでに、トヨタがジョイント開発しているのは、二十代日本人男性量子ＣＰＵエンジニア社長さんの零細企業だそうです。
今度はＦ３５。
半導体陰謀論の社長さんの台湾系アメリカ人ビジネスパートナーがＴＳＭＣを通してＦ３５のコックピットの画像処理の軍事用半導体チップ（コード）を盗まれ、中国軍の軍用機に採用されたと主張している件について。半導体チップのコードを盗まれたから納品できなかったと主張しているが、→契約書を交わしたのに納品できなかった、て意味になる。理工業界ではそのように解釈する。ロッキード本体に確認したところ、そのような事実はないし、そもそもロッキードは台湾系アメリカ人の会社の設計は最初から採用していない、ということです。尚、アメリカ国務省はＦ３５の技術が流出し中国軍が採用した、という報告は受けていません。【【また、たとえば戦闘機Ｆ３５の技術採用前（契約前、採用するかしないか決定する実験段階）のコードを盗まれたとしても、理工業界では、そのコードはＦ３５のコードが盗まれたとは表現しない。それをあたかもＦ３５の技術が流出したような言い方をするのはやり方が極めて悪質だ。更には、ここまで悪質な言いがかりをつける企業は日米ともにはじめてのケースです。】】
（アメリカいわく、そもそも、半導体陰謀論者の社長さんの会社の、その台湾系アメリカ人のエンジニアは国交断絶時期（台湾の財界人はインドネシア政府発行のパスポートで米国入国してた）にどうやってアメリカ入国してアメリカ国籍を取得したの？？らしい。ちなみに、この台湾系アメリカ人が中国のスパイに殺害されそうになり、アメリカ連邦政府機関の保護下にある、という事実はない。）
日本にはロッキード本社の幹部が常駐しているし、ロッキード社員が多数日本常駐しているのだけど、わかっているのかな。
業界の人間なら知っているけど、こちらは確認するまでもなく、嘘だと分かる決定的な嘘があります。
読者の皆さま、Ｆ３５は米軍が開発・製造しているのではなく、ロッキード・マーチンであり、ロッキードに全てのライセンスがあります。そのロッキードを敵にまわすとは。ロッキードの軍用機の技術を流出させたらマフィアを送り込まれ社長は殺されるか、社会生活全てを奪い尽くされます。
読者の皆さま、記憶にあるでしょうか。
１０年くらい前、ロッキード社製のボーイングは次々と不具合が発生して、アメリカとロッキードは、ボーイングのバッテリーを開発・製造している、日本のバッテリー中堅ハイエンドに難癖つけ、ロッキードは米国の政府機関と日本に乗り込んで来た。
ロッキードの主張はこうだった。
ボーイングの機体と、バッテリーとの繋ぎ目の設計はロッキード、バッテリー本体の開発・製造・機体とバッテリーの繋ぎ目の実装（製造）は日本のバッテリーハイエンド。そこでロッキードの主張としては、バッテリーの繋ぎ目を実装した日本バッテリーハイエンドに欠陥があると主張した。でも反撃に出た霞ヶ関が実証実験を行い、日本バッテリーハイエンドの責任外、ロッキードの設計の段階で欠陥があることを証明し、アメリカ側の主張を全て突っぱねた。
当時のロッキード社は日本に対して、日本の中堅企業バッテリーハイエンドに欠陥の原因があったとしたら、中堅企業なのでリコールに発生する費用と賠償金を支払う能力がないため、日本政府に対して何千億円の請求をすると息巻いて乗り込んで来たのだ。ならば、なにゆえロッキードはここまで派手に言いがかりをつけてきたのかといえば、米国では、技術手配のミスによる賠償金は高額で世界企業に酷いダメージを与えるだめです。うん千億円・１兆円とか負担できたらいいけど、てはなし。そのお金を日本政府に負担させようとした。
米国では、たとえば技術を盗まれた被害者企業だとしても加害者になります。被害届→被害を報告した段階で巨額の罰金刑が確定します。ましてや軍事技術を流出させたら、ロッキードとはいえアメリカ連邦政府機関から半殺しにされます。だからアメリカ企業は技術流出・欠陥となると、技術手配したのが取引先であり、相手が中小企業や外資系企業だとしても、様々な手法を使い報復処置を行い責任を取らせるし、そもそもアメリカで軍事技術を流出させたら、二度と理工開発会社としてやっていけなくなります。
また、ロッキードの技術を流出させた企業は、ロッキードと本棚数本分の文書（約束事）と共に流出の事実を口外してはならない、というサインをします。アメリカの老舗大手からこの手の話がまったく出ないのは世界企業が口止めしているためです。それを、中国軍からＴＳＭＣを通して半導体チップを抜かれたと大騒ぎするなんてロッキードの取引先の行為だとは考えられないので、日本の理工業界では早い段階から、このはなしは嘘だろう、て囁かれた。この件については、ロッキード本社は他者からの問い合わせが殺到するわ、株主が黙っていない状態なので調査中です。
いずれもアメリカの関係機関・ロッキード本社は今回の件に関して問い合わせには丁寧に応じますので、よろしければ読者の皆さまご確認されてみては如何でしょうか。
（つぎに。）
インターネットの世界で大騒ぎになりまくり、半導体陰謀論の社長さんと、社長さんからお金を持ち逃げされた中国残留邦人子孫の社長さん。
【半導体陰謀論者たちは、お金を持ち逃げされた中国残留邦人の社長さんは日本人ではない、日本人の国籍を乗っ取ったのではないか？二重国籍なのでは？、日本人に成り済ましている中国の工作員だと主張している。】
そこで維新の足立議員と中国残留邦人担当の厚労省の役人さんは国会で、中国残留邦人の定義の確認を行ったが、更に混乱した。私の率直な感想は、制度設計を説明されてもよく分からないのでは？仕組みを運用する上での実務の説明が必要なのでは。素人さん、どうせ異なる方向へと妄想しまくりでしょう、いつも検討違いな政官はぼよよ～ん。
まずは。
日中国交正常化（毛沢東・田中角栄）において、中国残留邦人（と子孫）の帰還作業を開始した。
足立議員は国会で中国残留邦人の定義を確認したが、要点は根本的に間違っていた。制度設計と、それを実装して実務を積み上げているのは、それぞれ管轄が異なる。（厚労省→外務省）
中国残留邦人が日本に戻る（日本国籍取得）際は身元確認が必要。ＤＮＡ検査が存在しない時代から始まっているので最初から存在していないが、複数の実務レベルの照合が必要で、その中で難しい確認作業がある。かつて暮らしていた日本で中国残留邦人の写真とプロフィールを確認して、確かにここに住んでおり、大陸に渡った家族がいたと証明してくれる過去を知るかつての親族・家族・友人・ご近所さん、職場や学校の人などを確保しなければならないこと。中国残留邦人の認定を受けると、次に日本移住した場合、経済的に自立できるか、自立できないなら生活を保証してくれる身元引受人が必要となり、いないと帰還できない。（日本で慈善団体が発足し、サポートを開始した）
（外務省いわく、日中国交正常化、中国残留邦人帰還作業の際、中国では日本政府が邦人を迎えに来たというアナウンスはなく、中国共産党員の、ごくふつーの一般人の邦人に限定された。よって大半の邦人には帰還の機会さえ与えられることはなかったし、大陸で事業などの成功をおさめた邦人にも帰還の機会は与えられることはなかった。以降日本の経済界が中国進出することにより、帰還の機会を与えられたケースはあったが、戦争で大陸に取り残された大半の邦人は帰還できなかった。）
つまりは、半導体陰謀論の社長さんが、裁判において、お金を持ち逃げされた社長さんは中国残留邦人の子孫なんかじゃないと不正国籍取得を主張するなら、当時の日本政府の中国残留邦人認定の際の審査資料の提出が必要となり、国の資料の中から不正の証拠を提示する必要がある。反対に、お金を持ち逃げされた社長さんは、当時の国の資料を裁判で提出したらいいだけ。→この裁判から半導体陰謀論の社長さんは逃げ続けている？。
次に中国残留邦人に限らず国籍取得。
国際法上、全人類は複数の国籍を取得する権利が認められており、日本のように１つの国籍しか持てない国は国際法違法であることを忘れてはならない。もともと国際法と、それぞれの国の司法ならば、国際法が優先的に適用される。たとえば、米国で（米国国籍・日本国籍）の間に子供が生まれ大人になると２つの国籍から１つ選択することはでき、日本の制度設計では片方の国籍を放棄しなければならないことになっているが、日本ではたとえ二重国籍でも罰金刑もない刑事罰もないのは、あくまでも日本の制度（国籍１つ）は国際法違法であり、日本政府はヒトに違法行為を強制できない立場なので、日本の国籍１つ（仕組み）はあくまでも任意になっている。日本人はわりと勘違いしているが、日本国籍選択の際、現地国籍を放棄することができないケースは珍しくなく、現地国籍を放棄させてくれない国はわりとふつーにある。たぶん世界の大半の国の外務省は日本みたいな違法国が存在することさえ知らないので、現地当局に対して日本は国籍を１つしか持てないので現地国籍を放棄させてほしいと要求しても、こいつなにを言ってんだ？になるし、現地の日本大使館が対応して現地国籍を放棄させるような真似はしない。何故なら日本の仕組みが国際法違法なので、日本政府としては現地国籍放棄を現地政府に要求できる立場ではないからだ。つまり、日本国籍取得者の一定数は国際法や現地当局の判断で二重国籍のままであり日本政府は黙認しているのです。いまの段階で複数の国籍を保有している日本人は数十万人にのぼるそうです。
ならば次に中国はどうなのか。
中国は日本同様、国籍は１つしか持てない国だが、日本と異なるのは、中国国籍を放棄して諸外国の国籍を取得することはできない、中国共産党員をやめることはできない国だということです。どうやら、中国共産党としては、どこの国へ行っても監視しているからな、中国で見たもの、聞いたもの、体験した事柄を一切他言するな、他言したらどうなるか分かっているんだろうな、て意味らしい。【【すなわち中国残留邦人は中国国籍を放棄して日本国籍を取得できる立場にいない、二重国籍は避けられない立場、という前提がある。】】
では、中国残留邦人の中国と日本的な特例制度について。
戦時中、満州陥落、形勢逆転、中国在住の邦人は酷い迫害を受けるようになると、大陸では日本人としてやっていけない、日本帰国できないので、大陸で中国人に成り済まして生き延びた日本人はたくさんいた。
戦後、共産党・毛沢東は今の中国共産党・中華人民共和国を建国した。この際、いわゆる中国国民になった一般人は、中国共産党員にならないと、中国国籍・戸籍（住民登録）・社会保障などは与えられず、もちろん学校はいけない、仕事にも就けなくなった。それゆえ中国共産党員になりたくないのに、生き延びるために、やむを得ず中国共産党員になった人々が大勢いた。その中には、日本帰国できないまま生き延びるために中国人に成り済ました日本人もまたたくさんいた。【【彼らは中国人の名前で国籍・戸籍を取得した。】】後に田中角栄→日中国交正常化→中国残留邦人帰国により、日中間の司法制度を踏まえた特例処置を決定した。
もともと中国では、中国国籍ではなければ衣食住・経済活動を確立できない、社会保障はじめ国のセーフティネットを利用できない、一般人なら不動産を主要することさえできないなど不都合がたくさんある。日中国交正常化の段階では終戦から時間が経過しており、中国残留邦人は子孫繁栄、世代交代へと時代は移り変わり、社会的に中国残留邦人が単純に家族全員を連れて日本帰国することが不可能になっていた。中国に残る者、日本に戻る者と二手に分かれたり、その後の親族間で避けられない相続や後継者問題などがついてまわることになり、中国と日本は中国残留邦人に限ってはいずれかの国籍を限定することは不可能だと判断し二重国籍が容認されたのだ。
日本帰国を果たした中国残留邦人（→この時点から生涯二重国籍・二重名前）もいたし、あるいは、日中国交正常化の前段階で中国から（日本人なのに）中国人（中国国籍・中国人名前）として日本に戻った日本人がたくさんいた。
（インターネットで大騒ぎまくり、お金を持ち逃げされた社長さん（孫世代）。→中国残留邦人のおじいさんは大陸で中国人女性と結婚して、社長さんのお父さんが生まれた。→中国残留邦人として日本帰還→おじいさんの孫にあたる、お金を持ち逃げされた社長さんは日本で生まれているが、）日本で生まれたお孫さんの立場なら後に中国国籍・中国戸籍の取得は可能です。一般的には、中国の司法制度では元々、先祖の財産（不動産など）を子孫が相続する場合、中国国籍でなければならなく、中国残留邦人の子孫は例外的に、後の中国国籍取得・二重国籍が認められている。（昔は、相続する孫まで中国共産党員になることが強制されたが、いまはそこまでやっていない）実際は事例の種類はたくさんあり、一概にこうだ、という定義はなく、それぞれの事情に対して臨機応変で対応しているが、実際に物事が動くのは中国なので司法判断の大半の権限は中国にある。ちなみに、中国・日本ともに、中国残留邦人（本人）と、その子孫は、日中（国籍・名前）いずれも好きな方を、または両方の名前を使用することを容認している。
そうした経緯で日本に戻ったのが、お金を持ち逃げされた社長さんの一族（おじいさんと、息子のお父さん）であり、二人とも中国国と日本国の都合で二重国籍・二重名前なのは必然なのです。
すなわち、中国残留邦人と、その子孫は皆さん、中国と日本の国の事情で二重国籍・中国共産党員・中国と日本の名前を持っているので、それをスパイ扱いしたら、中国残留邦人と、その家族や子孫は皆さんが皆さん中国のスパイてことになってしまう、てことです。
ならば、日本は中国残留邦人の子孫が中国で、中国人の名前で法人格の会社を立ち上げることは違法行為なのか、という点は、日本の外務省・国税庁としては、日本では申告（税務）してくれていたら日本の司法制度は中国には及ばず、です。よってお金を持ち逃げされた社長さんが中国法人を中国人名前で営んでいても合法です。
次に。
半導体陰謀論の社長さんは、お金を持ち逃げされた社長さんのＩＤ？？（戸籍）を中国で入手し、インターネットでばら蒔いた件。
そのＩＤだけど。偽造じゃないですかね。
その偽造とは、お金を持ち逃げされた社長さん一族が不正に戸籍を取得した、という意味ではなく、半導体陰謀論者の社長さんが不正に偽造戸籍（文書）入手したのでは？何故なら、いまでも香港や中国では一般人が不正に偽造戸籍（文書）を入手することは難しくないからだ。
私の会社は北京オリンピックまで１０年くらい中国で活動してたけど、当時で中国国民の半数以上が中国国籍と戸籍を持っていなかった。今でいうなら、世界全体の３割から４割の人が国籍と戸籍を持っていないのでは？
当社の本業（重化学プラント）柄、都市部より地方圏の活動が目立つが、そもそも役所さえない。地域住民の皆さん、誰もが国籍と戸籍なし、はふつーにあった。読者の皆さんご存知のように民間企業に就職する際は身元を証明する役所の資料が必要なのだけど、彼らは最初から持っていない。ただし発展途上国では、出生届を提出していなくても、大人になってから役所・裁判所で正規の手続きを経て簡単に国籍・戸籍を取得することはできる。また日本の外国人実習生制度だけど、そうした知識を持たない若い世代を騙して、不正に国籍・戸籍に偽造し、その代金を上乗せして巨額の借金をさせ、日本に送り込んでいるエージェントがたくさんあるよ。
中華人民共和国は毛沢東が一方的につくった国なので、いわゆる国の方針を受け入れていない、自分は中華人民共和国の国民ではないと突っぱねている、またはそうした認識を持たないため、中華人民共和国自体を拒否する方針が根強く、親が子供の出生届を出さない、という、入り口から躓いているパターンは珍しくない。でも生きていく上では身元を証明するＩＤが必要なので、中国社会では不正に偽造戸籍を取得したり、偽造文書を安価で入手できる仕組みが根強いのだ。そもそも世界全体でいうなら、出生届・国籍や戸籍の取得の必要性を感じていない地域はわりつにふつーにあり、ふつーにそういう人たちはいる。
もちろん、民間企業としては偽造文書を会社に提出されても通用しないので（税務処理などで照会するから偽造だとバレる）、国籍も戸籍もないなら正社員の採用にはならない、日雇い労働者扱いになる。途上国は出生届から教育しないと貧富の差の解消にはならない。
私は中国の仕組みを把握しているので、半導体陰謀論の社長さんが、お金を持ち逃げされた社長さんの戸籍資料を入手するにあたり、どんな手を使ったのか、さっぱり検討つかない。たとえば現地の弁護士に依頼したとして、弁護士が偽造文書を本物だと嘘ついて渡し、その偽物を本物だと信じてネットでばら蒔き、挙げ句にはスパイ扱いして、不正に戸籍を取得した、日本人に成り済ましていると大騒ぎした可能性はあり、偽装や偽造の可能性は様々な形で考えられる。中国は役所さえ自ら、その場しのぎの偽造国籍・偽造戸籍を作成していると知らないのかな。
ただ、そうした背景を踏まえても確かなことはある。
もし、お金を持ち逃げされた社長さんと、その社長さんのお父さんが中国軍（中国共産党）の工作員だとしたら、彼らの正確な本物の戸籍は１０００%入手できません。工作員の素性を調べるだけで殺害されるし、そもそも工作員の素性を示すＩＤは役所が管理していない、中国軍の施設で管理しています。
たとえばアメリカやイギリスの民間軍事会社に中国軍の工作員の素性を示す戸籍などの資料入手を依頼したら、数億円から５億円の費用が発生するし、ＣＩＡが調べたらＣＩＡの諜報部員の中で死人が出る。それくらい中国の工作員を調べるのは難しいのよ。私の会社は依頼して失敗した。
読者の皆さま、ちょっと冷静に考えてみて。
日本の一般人がアメリカ本土の弁護士に依頼し、国務省傘下のＮＳＡの諜報部員やＣＩＡの諜報部員の資料を入手できると思うか？そんなこと、素人さんでも、それは入手不可能だと分かるでしょう。そっこーで弁護士と依頼人は殺害されるわ。また、ＣＩＡの諜報部員（お金を持ち逃げされた社長さん）が日本人（半導体陰謀論の社長さん）に散々ぶちのめされ、日本の民事裁判で訴えるの？マンガより酷い馬鹿げたはなしだと感じませんかね。そんな茶番をプロは信じない、調べるまでもない嘘だらけだ。
私は、半導体陰謀論の社長さんが、中国の工作員の戸籍の資料を入手してインターネットでばらまいたと聞いた段階で、すべての話は嘘だと解釈した。ただし、お金を持ち逃げされた社長さんのお父さんとおじいさんは違法行為をやりまくっているとは感じる。違法して中国人に成り済まさないと生きていくことはできない世代なのですから、その辺の良し悪しの判断は、読者さん、それぞれお願いします。個人的には孫世代の説明は信用できない。なんせ中国残留邦人本人さえ、自分が置かれた状況を正確に理解していないのは珍しくなく、孫世代にどう説明するかは家族の問題だからだ。ちなみに当社には、中国残留邦人の孫の立場から日本国籍を取得し、当社に入社した社員がいます。
今一度、お金を持ち逃げされた社長さんの戸籍取得を試みては如何でしょうか。そもそも中国では司法制度に基づき、中国共産党の問題があるので酷く厳しい条件つきで確固たる理由がない限りは他人の戸籍を入手することは違法行為だ。その戸籍を、半導体陰謀論の社長さんはどうやって入手したのだろう。
はなしは以上です。
おそらく素人さんには、ここまで説明しないと理解できないのではないでしょうか。
お金を持ち逃げされた社長さんは、自分が中国残留邦人の子孫だってことも、中国に会社を持っていることも、日本企業の取引先には隠しておらずカミングアウトして活動を続けてきたそうです。だから半導体陰謀論の社長さんだって中国残留邦人の子孫だと知っていたわけだ。いくらでも日本人に成り済まして活動することはできたろうに。今回の騒ぎのターニングポイントは当事者の二人とも日本人ではない、てことです。
・・・残念なのは、何もかも自分の視点から解釈することしかできない、社会性も協調性もない未熟な人間が無神経に人を傷つけ、正確に一般市民に中立的な立場から説明できる政治家・学者・評論家が一人もいないことだ。
日本の理工業界はかつてない難局を、天を昇るが如く、立ちはだかる壁を前に、妙に期待に胸を膨らませている。今まで正統派日本人が経験してきた全ての苦悩を、簡単に忘れ去ってしまうような予感。過去を変えることはできなくても、その上に新しい幸せを築いていけるという確信に満ち溢れているのです。
正統派日本人は多くの他者に遠慮しながら生きてきた。遠慮は自身に対する束縛でしかないと気づかずに。自分が知らない自分と出合い幅を広げるためには階段を上がるしかないと単純なことに気づかずに。
正統派日本人が障害だと思っている四角い箱は、実は正統派日本人が上へ行くための階段であり、目の前に入り口は存在していたのです。そのことに正統派日本人は気付けるようになり強い気持ちになれた。目標を定め、そこへ向かって邁進していけるようになった。最終的に正統派日本人は望む場所の更に上の数段上まで登りきって、その日を迎えることができるのです。迷ったり考えるよりも一歩進んだ方が正統派日本人の力になります。
精神論的な恋愛なんてもういらない。
司法制度的な結婚したい。
ではまたね！！
