マーケティング・ノート

本日のマーケティングの授業の備忘録。


【消費者の購買決定プロセス】


１．ニーズ（問題）の把握
・理想の状態－現在の状態＝GAP　がニーズの源泉
・needs: basic/universal
・wants： subjective/cultural/emotional
・購入者自身のwantsが明確になっていない場合は、それを認知させる働きかけが必要

２．情報収集
・購入者の”選択肢”と選択の”評価基準”の２つが購入物を決める。
・Awareness set > Consideration set > Choice set > Choice

３．選択肢の評価


４．購買意欲の強さ
・企業は、消費者の購買意欲をアンケートで定量調査するが、結果の取り扱いは注意が必要。
・購買意欲は、「必ず買う」「おそらく買う」「どちらともいえない」「たぶん買わない」「買わない」の５つでよい。
・買うと回答した人が必ず買うわけではない。「必ず買う」の割合の80％、「おそらく」買うの20％、それ以下は0％でディスカウントし、トータルでの実購入者割合を概算する。
・さらに、対象ターゲットが全員認知しているわけではないので、Awarenessの率でさらにディスカウントする。
・さらに認知している人が、買える（Availabilityがある）訳ではないので、さらにディスカウントする。
※例として、「必ず買う」が20％、「おそらく買う」が40％の場合。
　１）Say≠do 20%×80%+40%×20%=24%
　２）Awareness 24%×60%=14.4%
　３）Availability 14.4%×40%=5.7%
・ディスカウント率は、別途調査が必要。

５．購買


６．購買後の評価
・期待を超えたパフォーマンスが得られると、満足される。

こりないウォールストリート

ゴールドマンの社員の平均年収が6,600万円だなんて・・・　そんなアホな・・・

米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）は14日、米金融大手の今年の報酬支給額が前年比2割増の計1400億ドル（約12兆4000億円）に達するとの試算を明らかにした。これは、米株式相場が最高値を記録した2007年の水準（1300億ドル）を上回り過去最高。失業におびえる庶民を尻目に高額報酬を謳歌（おうか）するウォール街（米金融街）に、米国民の怒りが再び爆発する可能性がある。
　同紙は、ゴールドマン・サックスやシティグループなど金融大手23社の今年の収入見通しと収入に占める報酬の割合を基に報酬総額を試算。ちなみにゴールドマンの従業員1人当たり報酬額は、前年比2倍の74万3000ドル（約6600万円）になるとみられている。
　高額報酬が復活した背景にあるのは、金融不安の一服と株式相場の回復。昨年はリストラの嵐が吹き荒れたウォール街も、今では事業拡大に向け人材引き抜きが相次いでいる。

リーマンショック⇒金融危機で、従来の投資銀行のビジネスモデルは崩壊したと思い込んでいましたが、株価回復の兆しがみえると、また前の状態に戻ってしまうということでしょうか。



これでは、数年置きに金融危機が起こりそうですね。

YoutubeとFaceBookの影響力について

日本においては、大学はひとつの権威であって、易々と新しいテクノロジーや、歴史の浅いサービスを取り入れる傾向にはないと思いますが、むしろ米国の大学は真逆のスタンスをとっており、文化の違いを感じます。




例えば、SNSの代表格のFaceBook。日本では、ミクシィやGREEの方がまだメジャーだと思いますが、グローバルでは圧倒的にFaceBookです。バブソン大学でもそうですが、他の大学でも、積極的にこうした企業サービスを大学運営に取り入れています。


バブソンでは、入学時からFacebookをつかってネットワーキングをしよう！みたいな宣伝はしょっちゅうやってますし、各学年にはそれぞれコミュニティがあり、大学自体もFacebookやっています。


大学にとっては、
①学生間の絆（ネットワーク）が強まる　⇒卒業後も関係を保ちやすい
②大学からのソフトな情報発信メディアとして活用できる
というメリットがあるのだと思います。


日本の大学も、新興企業を応援する意味で、ミクシィやグリーを大学運営に活用していくなんてことをもっと取り組んでいくべきだと思いますが、どうでしょう。


アメリカの方が、文化的に新興サービスがより早く市民権を得て、広く認知されるので、大学としてもやりやすいというのがあると思うのですが、フットワークの軽さというか、新しいものを使うことを恐れない精神というのは、学ぶべき点があると感じています。



次に、授業に関していうと、Youtubeは大学の授業の質を間違いなく向上させています。

例えば、

・教授が予めYoutubeに動画を投稿しておくことで、DVDなどのハードを持ち運ばずに、動画を授業中に再生できる。


・アップルのスティーブ・ジョブズがスタンフォードの卒業式で行ったスピーチや、大統領選挙時の演説などYoutubeにアップされている動画を、授業の進行にあわせて、その場で臨機応変に再生できる。


などです。結果として、学生に対する説得力や臨場感は高まります。


今日も法律のクラスで、教授がYoutubeを使って、自分の好きなアーティストの演奏映像を引き合いにし、コピーライトについて解説していました。



ユーチューブは設立されてまだ4年強ですが、コンシューマーだけでなく、大学という産業レベルまでベネフィットを提供しています。



新しい技術（サービス）をどう作るかだけでなく、



新しい技術（サービス）をどう使うかも、合わせて重要だということですね。