進行癌患者の全生存期間が、症状報告しだいで5カ月延長？

米国臨床腫瘍学会（ASCO2017）では

まだまだ気になる報告が

タブレットを活用した自己報告による症状モニタリングで

進行癌患者の全生存期間（OS）が5カ月延長

というお話・・・日経メディカルに掲載中

全生存期間（OS）が5カ月延長を

わずかと思うかもしれないけれど

家族と過ごす貴重な時間

救急治療室の利用も減少というのは

ストレスも減りそう

まだまだ普通に金魚が病棟看護師をしていた頃

「患者さんに検査データを教えましょう」

「リスクマネジメントに患者さんに参加して頂きましょう」

という話が盛り上がってた

この話は10年以上前の話

アメリカでは、たぶん1995年あたりから言われ始めた

JCAHO（医療施設認定合同審査会）というところで

標語を作ったりしてね

それで、金魚達医療従事者も

検査データを患者さんに提供するようになった

おじいちゃんだって

「わし、白血球つう、ばい菌やっつけるヤツ低いから

連休も大人しくしてるわ」って

重篤感染症を防ぐ活動に参加できるのを

現場で見るのは嬉しかったな

自宅で、だいぶ前から症状があるのに遠慮だったり

次回受診日で良いや・・・って様子を見て

重症で運ばれる人を見ると哀しくなった

入院も短いので、医療者と患者さんの連携は大事

それをデータで検証した今回の演題

米University of North CarolinaのEthan M. Basch氏

簡単に言えば、タブレットで医療チームに症状をモニタリングされると

重篤な合併症を引き起こす前に対処が出来て

生存期間が延長したり、救急受診が減るという結果

教育レベルが低いとか年配者だという事はあまり関係無い様子

「医師や看護師は症状の約半分に気づいていない」

とBasch氏は指摘

う～ん、そうかも・・・・

がんサロンで出逢った他の病院のお仲間が

医療者も全然知識が無い人もいるから

自分で気をつけないと

ってお話してた

何を誰にどう話すか

治療を受ける側も頑張らないといけないのかな

お家で書いて持っていくものも大事だわ

金魚も救急で、電話したら全然わからなそうな方が出たもんね

症状も代り映えしないようでも、記録を続けたら

それは病状を把握する貴重な財産

ちょっと長くて難しい言葉もあるけど

そのまま貼っておきます

外来化学療法施行中の進行固形癌の患者において、タブレットコンピュータ（タブレット）を用いた患者報告による症状モニタリングにより、全生存期間（OS）が5カ月延長したことが単施設のランダム化比較試験から示された。

Basch氏は以前所属していた米Memorial Sloan Kettering Cancer Centerにおいて、進行固形癌で外来化学療法施行中の患者を対象に、タブレットを用いて患者報告による症状モニタリングを行い、通常の治療のみと比較する大規模な単施設のランダム化比較試験を実施し、早期の結果を報告している（E. Bascj, et al. J Clin Oncol 2016；34：557-65）。

通常の治療では、患者は症状を受診時に伝えるが、外来では時間が限られ、医師や看護師に十分相談できないこともある。また症状が発生したら電話で連絡するよう説明されていても、患者がためらったり、医師や看護師にすぐに伝わらない場合もある。このような形は、Reactive Approach（問題が起こってからのアプローチ）である。

　一方、タブレットを用いたシステマティックな症状モニタリングでは、Proactive Approach（先に行動を起こすアプローチ）が可能になる。受診時以外にもリアルタイムで医師や看護師に症状が伝わるためだ。医療チームが問題に迅速に対応し、症状の改善を図った結果、通常の治療のみと比べてQOLや患者満足度が改善し、救急治療室の利用や入院が減少し、化学療法は2カ月長く行えたことを、Basch氏らは前述の論文で報告している。

今回Basch氏は、同試験から、タブレットを用いた介入群と通常の治療のみの対照群の全生存期間（OS）の結果を報告した。
　介入群では、ウエブベースのツールとして、研究のために開発されたSymptom Tracking and Reporting （STAR）を使用。主な12の症状（食欲不振、便秘、咳、下痢、呼吸困難、排尿障害、疲労感、ホットフラッシュ、嘔気、疼痛、末梢神経障害、嘔吐）について、受診までの間はSTARを用いて患者が症状を報告するとともに、週1回、症状を問うメールが患者に送信される。患者は症状をグレード0の「症状なし」からグレード4の「何もできない」までの5段階で評価した。2段階以上の悪化や、グレード3以上となった場合は看護師に警報（email alert）が出され、看護師は症状管理に関する電話相談、支持療法薬の開始や変更、救急治療室への紹介、化学療法薬の調整、検査の指示などの対応をとった。また受診時には症状を追跡した報告書が印刷され、医師と看護師が受け取る仕組みだった。

　同試験のOSは、診療記録とNational Death Indexデータで確認し、カプランマイヤー法で推算した。log-rank検定とCox比例ハザード回帰を用いて、年齢、性別、人種、教育水準、コンピュータやeメールの経験レベル、癌種を調整し、両群を比較した。治療中止、同意の撤回、ホスピスへの移行、死亡まで追跡を継続した。

　2007年6月から2011年1月までに766人が登録された。OSの解析は2016年6月に行われ、追跡期間中央値は7年で、この間に517人（67％）が死亡した。対照群は325人、介入群は441人で、年齢中央値は61歳、86％が白人、58％が女性、22％が高校以下の教育水準だった。癌種では泌尿生殖器癌32％、婦人科癌23％、乳癌19％、肺癌26％だった。

　コンピュータの経験がなかった患者も含めて、患者の73％が症状を自己報告でき、警報を受けた看護師が重篤と判断し、前述の対応のいずれかを行ったのは77％だった。

　その結果、OSは対照群と比べて介入群で5カ月延長した。OS中央値は介入群31.2カ月、対照群26.0カ月となった（p＝0.03）。多変量解析でも、ハザード比は0.832（95％信頼区間：0.696-0.995）が維持された。

　ベースラインとの比較で評価した6カ月時の健康関連QOLは、対照群よりも介入群で31％改善していた（p＜0.001）。また、救急治療室の利用頻度も、対照群と比べて介入群で試験期間を通して7％の減少が維持されていた（p＝0.02）。

これらの結果について考えられる作用機序として、Basch氏は、症状が悪化し重篤な合併症を引き起こす前に介入できたこと、症状コントロールにより患者が機能的に過ごすことができ、生存の延長につながったこと、症状モニタリングが化学療法の副作用をコントロールし、強力かつ長期の治療が可能になったことを挙げた。

今回の結果を確認するための全米規模の多施設共同試験が現在進行中で、より使いやすいツールが使用されている。Basch氏は「このような介入の方法を標準的な症状管理の一部として組み込むことを考えるべき」と話した。