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大学中退者のその後の後

フリーランスです。仕事の合間の息抜きツブ。

海外では、だいぶ前から現金の取り扱いを止めて、電子マネー化が進んでいました。

 

ここ日本でも、遅ればせながらようやく進んできました。

 

電子マネーは、スマホアプリやカードと口座の紐づけなど、ひと手間が必要で、ATMで現金を下ろした方が簡単だと考える人も多く、日本ではなかなか進みませんでした。

 

では何故電子マネーが必要なのでしょう?

現金を作る費用

現金は、貨幣と紙幣からなっています。

どちらも物理的に製作しなければならず、作るのに多くの費用がかかります。

 

流通する現金の全体数は、大して増えも減りもしませんが、必ず使用された回数と年数によって、経年劣化します。

汚れたり破損したものを、常に一定数交換する必要が有ります。

 

そして、今時は給与も年金も銀行振り込み。貯金も銀行口座がほとんどです。

つまり、ほとんどのお金が、一度は電子化されるのです。

 

わざわざ現金化せずに、電子的に取引が完了すれば、現金を作る必要も、その費用も無く成ります。

現金を出し入れする費用

現金を直接入手し、さらにそれをそのまま支払いに使用する人は、もはやほとんど居ません。

 

個人商店などでは、まだ一部有るかもしれませんが、もうほとんどが、口座を介してのやりとりに成っています。

 

そして、商店などが現金で売り上げを得た場合、わざわざ銀行口座に入れる必要が有ります。

口座に入れずとも、夜間金庫などに預ける人も居るでしょう。

 

いずれにしろ、費用と手間がかかります。

 

もはや馬鹿々々しいと言って良いと思います。

そして最大の理由:マネーロンダリングの防止

現金は取引上手渡しのため、電子的な痕跡が一切残りません。

 

そのために、不当に得た利益を、そうは見えないお金に換える、マネーロンダリングとして有効です。

 

例えば、脱税。

 

まず収入をごまかすために、収益の一部を現金で受け取ります。

小売業なら、日本でならまだまだ現金で払ってもらえます。

だから電子化が進まないのです。

 

そして、証拠の残らない現金収入は帳簿に載せない。

さらに、その現金で支払いをして飲食をしたり、車を買ったりします。

 

特殊詐欺なども同様。

だからその多くが、現金手渡しです。

 

もし、買い物が全て電子化されれば、こうした不当に得たお金は、全てその出所が知れて、使えなくなる。

 

電子マネー化は、犯罪の防止に成るのです。

新紙幣は裏金のあぶり出しのため

最近も新紙幣が発行されました。

 

これも、定期的に新紙幣が発行される目的は、眠っている不当に得た裏金をあぶりだすためです。

 

新紙幣が発行されたのに、新紙幣が1枚も入っていない札束が有れば、それは貯め込んだ裏金である可能性が高いからです。

 

そんなもので支払いがされると、その情報が税務署に入り、査察を行うと言うわけです。

お金配りもマネーロンダリング

SNS上でたまに見かける、お金配りアカウント。

アカウントをフォローしてイイねするだけで、現金が貰えるというものです。

 

最近気づいたのですが、こういったアカウントが載せている現金の写真。

新紙幣が出回ってしばらく経ったのに、旧紙幣しか写ってないのです。

 

つまり、最近口座などからおろされたものでは無く、だいぶ前から貯めこまれた現金であることが分かります。

 

これは、裏金である可能性が高いと思います。

 

こういったお金配りアカウントは、当然ながら人気で、多くの人が見て

イイねを送ります。

そうすると、広告収入が得られます。

 

つまり、裏金を配ることで多くの耳目を集めて、電子マネー化してロンダリングしているのです。

 

おそらく裏金を作った親の金を、その息子などがロンダリングしているのでしょう。

政治家の裏金も現金

最近も問題に成った、政治家の裏金問題。

 

そもそも問題と成る原因は、その使途が不明なためです。

不明だから、有権者に配ろうが、私的に流用しようが分からないからです。

 

これも現金でやりとりするから、不明に成ります。

 

これらの決済も、全て電子化すれば、明朗に成ります。

 

このように、電子マネー化は、世の中の不正な会計や犯罪を防ぐことが出来ます。

 

だから皆様には、電子マネー化はデジタル化や効率化のためだけでは無く、だからこそ海外では急速に広まったことを知ってほしいです。

 

 

このようなブログを以前、書きました。

スポーツ特待生たちが、大人により利用されていることを問題視しました。

 

そして、最近、日本大学の重量挙げ部の特待生制度において、監督の不正が立件されました。

 

そこで、そもそも特待生制度とは何なのかを考察してみたいと思います。

スポーツ強豪校のしくみ

高校でも大学でも、大会で上位を占めるのは私立です。

それは何故かと言うと、私立は独自の入学選抜方式を取ることが出来るために、学力に寄らずスポーツの実力だけで学生を採ることが出来るからです。

 

それがスポーツ特待生です。

 

そして、特待生にまでは成れなかったような選手も、実力を向上させたり、全国大会に出ることが出来るために、強豪校に集まります。

 

こうしてスポーツ強豪校が出来るわけですが、その目的は何でしょうか?

強豪校に成ると、大会などで優秀な成績を残して、それが報道されて有名に成ります。

 

日本人て、親も子もネームバリューに弱いわけです。

有名校には、入学希望者が殺到、生徒数を増やして、儲けることが出来るわけです。

指導者のうま味

高校にしろ大学にしろ、優秀な選手が居た場合、その進路先から声がかかります。

 

スポーツ強豪校の大学は、スポーツ強豪校の高校から選手を採ろうとします。

企業も、リーグに参加するアマチュアチームでも、プロチームでも、強豪校の優秀選手を欲しがります。

 

そうなると、学生への影響が大きい、指導者に声がかかります。

 

実際にはどんなやり取りがされているのかは、当事者同士しか分かりませんが、指導者側は、それなりのもてなしを受けるのは間違いないです。

 

さらには、入学する特待生を選別する側としても、指導者は重要な立場に居ます。

これも何らかの特権を生んでいるであろうことは、想像に難くないです。

私立校には裏口は無い

公立校には、法に基づいた厳格な入試制度が有り、入試の点数が大きな割合を占めます。

 

それに対し、私立校は独自の入試が可能です。

だからこそ、ほぼ無試験のスポーツ特待生制度が可能なのですが、その特待生を選抜する基準も、勝手に決められます。

 

一時期、芸人の爆笑問題の太田光さんの裏口入学が取りだたされていましたが、入ったのは私立の例の日大です。

 

結局、事実では無かったことが立証されましたが、たとえ親が大学関係者にお金を渡していたとしても、私大なので何らかの理由付けをして無試験で合格させても、何ら問題は有りません。

 

私学は学生に対し、単位を与えて卒業させる過程のみ、法律に定められた基準を順守しなければなりません。

入試に関しては特に法的な規定は有りません。

 

私立校には、実質的に裏口入学は存在しません。

スポーツ特待生は本当に単位を取れているのか

ここまでの話で、お分かりいただけたと思うのですが、スポーツ特待生制度は、一部の人間に、とんでもない利権を与えています。

 

現行法上は今のところ問題では無いとしても、モラル的にとても褒められたものでは無いのは確かです。

 

そして、さらに問題なのが、ほぼ無試験で入学したスポーツ特待生たちが、きちんと勉強も出来ているのかということです。

 

高校も大学も、試験などで最低限の点数を取って規定数の単位を取らないと、卒業は出来ないです。

これは私立校も同様です。

 

特に大学は、一定以上の学力が無ければ、通常は卒業は出来ません。

ほぼ無試験に近い条件で入学したスポーツ特待生たちが、その条件を簡単にはクリア出来そうに無いのは、想像に難くないです。

 

しかし、そのほとんどが無事に卒業していることを見ると、何らかの不正な操作がされているのではと思ってしまいます。

 

スポーツ特待生たちが、学位に足る能力を本当に持っているのか、疑問に思います。

日大重量挙げ部で不正が起きた理由

前述したとおり、スポーツ強豪校には大きな利権が有り、指導者は何らかの心付けを受取っているであろうと思われます。

 

今のところ証拠は無いし、あくまで私立どうしや企業とのやり取りは商行為にあたるので、法的にも問題は有りません。

(ただし、独占禁止法に該当する可能性は有り)

 

しかし、その問題性が明らかになったのが、日大重量挙げ部の顧問の起こした詐欺行為です。

 

具体的に何が有ったかというと、完全無償の条件で迎えた重量挙げ部の特待生から、「1年だけは有償」と騙って、お金を出させてそれを自分のものにしていたのです。

 

なぜそんなことをしたかと言えば、重量挙げの指導者は、上記の特権があまりないからでしょう。

 

球技などは、社会人リーグもプロリーグも有り、スポーツ特待生の卒業生は、そんな社会人リーグに参加する企業から声がかかり、その指導者も利権が大きいと思います。

 

しかし重量挙げは会社で活動に取り組む企業は、ほぼ皆無。

卒業生は一般の就活で就職するしか無く、指導者の利権も有りません。

 

それを不服に思った顧問が、こんな事件を起こしたのでしょう。

スポーツ特待生制度はやめるべき

日大重量挙げ部の問題で露呈した感の有る、スポーツ特待生制度の問題。

 

一部の個人や企業に利権が集中することが、まず大きな問題です。

突き詰めれば、おそらく独占禁止法などにも抵触すると思います。

 

そして何より、スポーツ特待生自身の人生を歪めてしまっています。

スポーツ特待生に成った学生は、おそらくそのほとんどが学力を身につける事無く卒業しています。

 

現役の若いうち、結果を出せているうちは良いですが、現役を引退した時や、結果が出せなくなった時に、酷い目に逢うのです。

 

最初に引用したブログにも書きました。

 

会社勤めの場合だと、会社に残りづらく成り、辞めざるを得ないことも多い。

ずっと競技にのみ取り組んで来て、社会人としては、全くキャリアを築けていない人も多い。

再就職にたいへん苦労します。

 

大学生でも、ケガして現役を継続出来なくなった場合、特待生権限をはく奪されて、中退する場合も多いです。

 

ちなみに、大谷翔平選手の後輩にあたる佐々木麟太郎選手が進学したスタンフォード大学は、文武両道で有名です。

学力も無いとスポーツ推薦は受けられませんし、卒業も出来ないために、スポーツ推薦枠と言えど、しっかりキャリアに結びつきます。

 

日本の私学も見習ってほしいものです。

日本でも、共同親権の導入が、正式に決定しました。

 

このタイミングで導入に至ったのは、外圧が有ったからです。

国際結婚が増え、それに伴い、国際離婚も増えた。

 

女性が日本人の場合、子を連れて日本に戻るか滞在することに成ります。

一方、男性側は自国である海外に居ることが多い。

必然的に日本に居る女性は、単独親権を盾に、父親に会わせようとしない。

 

これが国際問題に発展して、日本に圧力がかかったのです。

 

しかし、共同親権が必要な理由は、それだけでは有りません。

離婚理由の1位はモラハラ

 

 

このブログの中でも触れていますが、離婚理由の実際の1位は「性格の不一致」です。

「性格の不一致」と一言で言っても、内容は様々です。

そして詳細を調べてみると、実質的には、男性側のモラハラが多いことが分かっています。

 

家事や育児などの、生活に関する全般的なことに文句を言い、威圧的な態度を取る。

生活費を少額しか渡さない、などです。

 

要するに、女性を見下し、自分の制御下に置こうとする行為です。

それに対して反発した女性が離婚を望みます。

 

そんなケースの場合は、女性は夫に二度と会いたくないと思うことが多いでしょう。

そうなると、子供を引き取った場合、その子も元夫に会わせたくないわけです。

子を引き渡す際と引き取る際に会わなくてはいけませんから。

 

こういうケースでは、男性は離婚に応じようとはしません。

その結果、調停に持ち込まれます。

調停が成立するには、双方の意見が通らなければ成りません。

そして男性の多くは、子との定期的な面会を望み、それが調停の結果に盛り込まれることも多いです。

 

しかし、実際には上記のような理由で、その約束を守らない女性が多いのです。

 

これを是正し男性が子に会うには、裁判して裁判所に命令を出してもらう必要が有ります。

しかし、裁判所の命令と言えど、子供を物のように取り上げるわけにはいきません。

結果、この命令も実効性は有りませんし、逆らった場合の罰則も有りません。

 

こうして、子に二度と会わない男性が多いのです。

シングルマザーが貧困に陥る理由

上記のようにして、男性側は子との接触が出来なくなります。

 

法律では、親権を持たないほうは、持つほうに養育費を支払わなければ成りません。

 

しかし、実際には、会えもしない子の養育費など支払わない男性も多いです。

全体の75%が不払いだというデータも有ります。

 

これも、裁判所の命令によって給与の差し押さえなどが出来ますが、裁判費用などがかかったり、男性側が職場を変えたりなどの問題で、なかなか是正されないことが多いようです。

 

さらには、子供がまだ小さい場合、子の養育に時間を取られ、働く時間が取れずに、収入が少なかったりします。

 

こうしてシングルマザーは貧困に陥ります。

シングルマザーが無職男性と同棲するわけ

こうして、養育費ももらえない、働く時間も取れない状態で子育てを強いられるシングルマザー。

 

実家に戻れれば良いのですが、兄弟家族がすでに住んでいるなど、事情が有って戻れない方も多いのです。

 

そんなシングルマザーが陥りやすいのが、無職男性との交際です。

 

離婚による淋しさも有るでしょう。

そして、交際男性が家にずっと居て、子の面倒を見てくれれば、自分は働く時間が取れます。

 

そんな弱みに付け込む男が居るのです。

 

そして、そんな男が、結局子供を虐待する事件が後を絶ちません。

共同親権は離婚後の子供のリスクヘッジ

シングルマザーは、上記のような理由から、貧困に陥りやすいです。

 

そして貧困は、子の人生にも影響を及ぼします。

貧困は、しばしば世代間で受け継がれると言われます。

貧困により教育環境に恵まれず、学力が身につかないからです。

 

そして、母親を利用するような男性が、家庭に入り込むリスク。

 

これらを解決する目的が、共同親権導入の理由の一つです。

 

子の実の父親が、シングルマザー家庭に介入し続けることで、子供のリスクヘッジを取ろうということです。

 

当然、前述したようなモラハラ夫と離婚した女性側は、この共同親権に反対しています。

 

しかし、子供が離婚後に置かれる環境を考えると、元夫が協力するのが一番良いのです。

 

だからこそ、リンクを貼ったブログの通り、離婚後のカウンセリングが必要なのです。

 

この国は、何でもかんでも自己責任にしています。

 

離婚話がこじれた場合は、調停や裁判が用意されていますが、一度離婚が成立してしまうと、全くノータッチが現状です。

 

当人同士だけの問題ならそこまでですが、子供が居た場合は、その後のケアが必要だと思います。

 

児相は、皆さんご存知のように、いざという時には頼りには成りません。

 

まずは、世界標準である共同親権を受け入れると共に、カウンセリングなどのアフターケアによって、子供を救ってあげて欲しいものです。

ある動画系の料理研究家が、よく使用する化学調味料を否定する人たちと、バトルしています。

 

筆者も世代的に化学調味料は毒だと教えられて育ちました。

インスタントラーメンのスープも飲むなと言われました。

 

しかし、進学で移り住んだある県で、そこの名物料理である「芋煮」を地元の人が作るのを見ました。

地産の新鮮な肉や野菜がふんだんに入った鍋。

味付けで、地産の醤油と地酒を投入。そして次にぶち込まれたのは、まるまる1袋の化学調味料でした。

 

それから筆者も躊躇なく化学調味料を使うように成りました。

科学的根拠は一切無い

前述の料理研究家とバトルしている人の中には、医者を名乗る人も居ます。

 

その人が反論として挙げていたのが「中華料理店症候群」です。

 

 

「中華料理店症候群」ですが、上のリンク先にあるように、すでに国際機関によって、化学調味料との因果関係は完全に否定されています。

 

仮にも医者ともあろう人が、これを知らないわけは有りません。

つまりは、これも医者ともあろう人が科学自体を否定しているのです。

一体この医者は、何を根拠に治療を行っているのでしょう?

怖いです。

 

この例を見れば分かるとおり、化学調味料否定派には、科学的根拠は有りません。

 

また化学調味料否定派は、色んな科学論文を引き合いに出しますが、全てが否定されているか、関係が無いものです。

 

宗教でも有るかのように、妄信しているだけです。

化学調味料を否定することで起こること

化学調味料を否定し、一切口にしないことに成ると、どうなるのか。

 

まず、外食は一切出来ないでしょう。何が入っているか分かりませんから。

 

持ち帰りの弁当も同様です。

コンビニの食品や冷凍食品には、使われている成分の表示がありますが、化学調味料不使用のものは、ほぼ有りません。

 

となると、全てを自炊するしか有りません。

共働きの夫婦には無理でしょう。

多少なりとも時短する必要が有ります。

 

そして、お出かけも相当制限されます。

 

まず、飲食の持ち込みが禁止なディズニーランドなどのテーマパークは全て無理。

弁当が腐っちゃうので、泊りがけも厳しい。

泊まるとすれば、食料を全て持ち込みのキャンプか貸切ロッジしか有りません。

 

そんな家に生まれた子供は、本当に気の毒だと思ってしまいます。

学者ですらバカらしいと思っている

化学調味料だけでは有りません。

様々な食品などが、寿命を縮める、がんに成るとして否定されています。

 

国際機関であるWHOも、ソーセージやハムなどの加工肉は、がんに成るリスクが高いと言っています。

 

それでも、どこの国でも禁止に成っていないのはなぜなのでしょうか?

 

それは、その影響が非常に小さいかほぼ無いと判断されているからです。

 

つまり、そんな小さな影響を気にして加工肉を食べないという判断はバカらしいと、世界中の医療関係者が思っているからです。

そうまでして長生きすることに意味は有るのか

他にも、酒やタバコなどの趣向品も、健康には良くないと言われて否定されています。

 

酒は過剰摂取によって病気に成り、寿命が縮むのは間違いありません。

 

タバコも同様で、世界的に禁煙が進んでいます。

 

しかしこれも、ほどほどなら問題は無いとして、酒やタバコをたしなむ医療関係者は多く居ます。

 

不健康を理由にして、自らや家族に多くの制限をかける人たち。

はたして彼らの人生は幸せなのでしょうか?

 

私には、そうは見えません。

どうせ誰でもいつか死ぬ

筆者は数年前に、体のある場所にポリープが見つかりました。

そして、偶然、同じ症状の人が悪性のがんに成り、余命が幾何だと言う話も聞いてしまいました。

 

その時、生まれて初めて自分の死を意識しました。

しかし、不思議と恐怖は感じませんでした。

もし死んだら、家族は悲しむだろうなと、それだけが心残りでした。

結局幸い、ポリープは切除して、良性だと判明しました。

 

そして、自分が好きなように生きて満足していることに気づきました。

 

もちろん、過去のブログでも書いたように、就職氷河期ならではの恨みは有ります。

しかし、その割には、なかなか良い人生だったと思っています。

 

筆者の経験から言えるのは、今の生き方に制限をかけて長生きしたところで、幸せには成れないということです。

 

好きなことを好きなだけやって、死んでいくのが良い人生です。

もちろん、人に迷惑をかけずに。

 

先に書いた経験で、多少の病気に成って入院しても、高額療養費制度が有るので、お金の心配も必要無いことも分かりました。

 

そして、ある医者が言っていたのですが、健康だった人が健康寿命が尽きると、非常につらい思いをするそうです。

つまり、「老衰」で死ぬことです。

 

だんだん、動くことも食べることも出来なくなり、家族のことも忘れていきます。

 

そんな死に方するよりも、がんなどで短期間で亡くなったほうが良いと言うのです。

 

生き方は、人それぞれです。

だからこそ、何が幸せな人生かを、今一度考えてみることを、お勧めいたします。

 

 

こんな映画が公開され、海外で大きな反響をよんでいます。

 

この映画が海外で評価されたのは、日本の小学校の教育方式に、大きな驚きが有ったからです。

 

海外では給食を配るのは、用務員のような職員です。掃除も同様。

そして家庭科のような科目は有りません。

 

海外の人は、学校が大人に成るための準備を手助けしていることに驚いているわけです。

学んだことを実践しない日本人

 

 

今、男性の家事参加が盛んに言われています。

しかし、依然として女性の家事に占める割合が高いのが実情です。

 

その理由は、家庭環境に有ると言われています。

 

まず、父親が家事をしない家庭で育つので、その子たちも同様の習慣を持ちます。

そして男女の兄弟が居る家庭でも、女児が家事を手伝う割合が高いのです。

 

いくら小学校で家事を教えても、家庭の習慣がそれを台無しにしてしまっています。

この事実までは、海外の人たちは知らないでしょう。

子供を大人にするのは家庭教育

逆に海外では、子供に家事を教えるのは家庭の役割です。

男性も積極的に家事に参加し、その姿を見て子供たちは成長します。

 

早い段階から自立を促し、ハイスクールを出たら、実家を出します。

大学に進学した場合は寮に住まわせ、就職した場合も、まずは職場近くのシェアハウスなどに移ります。

 

一方日本は、教育は学校に任せっきり。

どんな仕事に就くかをいつまでも決めかねる子供を、だらだらと学校に通わせながら、実家に住まわせます。

 

就職しても同様、こどおじの出来上がりです。

性教育と恋愛を家庭で教える日本

日本でも、保健体育で男女の違いや避妊についてくらいは教えています。

 

しかし、例えば性同意や、デリケートゾーンへの気意遣いなど、恋愛をするにあたって重要なことは、学校ではほとんど教えません。

また、男女の違いを教えるのに、男女別に講義しています。

 

つまり、その辺の教育は家庭でしなければいけないのです。

しかし、実際には、そんな話を家庭でする日本人はほとんど居ません。

 

それは、当然と言えば当然で、親子という関係性では、気恥ずかしくて、とても出来るものでは無いでしょう。

 

ましてや、日本人はそんな話は得意では有りません。

それどころか、親世代でもよく分かっていない人も多いでしょう。

性教育と恋愛を学校で教える海外

これも海外では逆で、性同意やデリケートゾーンへの気意遣いなどを学校で教えます。

それも教師ではなく、性問題専門のカウンセラーが担当します。

 

教わる生徒も、日本とは違い男女一緒に講義を受け、講義後には男女でディスカッションをします。

 

そして、学校で生理用品や避妊具を配ります。

大人=自立

 

 

良い学校を出て良い会社に入ることを、人生の目標にしている日本人。

これこそが、日本人が自立出来ない一番の理由です。

 

受験だけを頑張り、入学以降は学校に依存する。

就活だけを頑張り、入社後は定年まで会社に依存する。

依存しているうちは、大した努力もせずに過ごせてしまいます。

 

 

女性は女性で、専業主婦として家庭に入ってしまえば、あとは安泰だと思ってしまう。

 

そして会社が傾いた時、家庭が壊れた時、あっという間に身を滅ぼします。

日本には本当の大人が居ない

これは昔から色んな識者が、ことあるごとに言ってきたことですが、あえて筆者からも言わせてもらいます。

 

日本人が大人に成れない理由を、ここまで書いてみました。

 

家事は人として生きて行く上で、不可欠なものです。

しかし、それを他者に依存する人が多い日本人。

 

恋愛に関する教育を全く受けずに、年齢だけは大人に成る日本人。

 

会社や組織が無いと、自分では稼げ無い日本人。

夫と離別した瞬間、貧困に陥る日本の専業主婦。

 

今この国が置かれている厳しい状況と無関係だとは思えません。

 

社会全体が自立出来ていない子供で、だから何もかもアメリカに依存している。

 

日本が再生するには、まずは日本人が大人に成る必要が有ると思います。