【緊急寄稿】予知夢について

筆者は学生時代、ある新聞記事をきっかけに、「予知夢」について研究してきました。

現在、ある書籍を基に、大災害の予言がされて、騒ぎに成っています。

しかし、正確性に欠けるために注意を促そうと思います。

5日の午前4時は他者の後付け

筆者が予知夢に興味を持ったきっかけは、新聞のある特集記事です。

ちなみに筆者はゴリゴリの理系で、科学的な裏付けのあるものでなければ、基本信じません。

そんな筆者でも、その記事は信じるに足るものと思いました。

内容を簡単に説明しますと、過去に現実に成った予知夢が、たくさん有る。無下に都市伝説とするには、事例が多いと。

そこから筆者も実例を調べましたが、出るは出るは。

世界中に、過去にたくさんの事例が有るのです。

これがまず予知夢を信じる根拠です。

さらには、量子力学の研究で、人間の意識と宇宙の関係が分かってきました。

過去には、ノーベル物理学賞を受賞したロジャー・ペンローズ博士も、論文を出しています。量子脳理論と呼ばれます。

その中には、意識と未来との関係性も含まれています。

このように、科学的にも裏付けが出ています。

さて、今騒ぎに成っている、たつき諒氏が書いた「私が見た未来」という書籍での、「2025年7月5日午前4時ごろの大災害」について。

たつき氏が言っているのは「2025年7月」という時期までで、「5日午前4時」というのは、2021年にたつき氏がその予知夢を見た日付と時間です。

ですので、この予知夢を信じるとすれば、7月いっぱい気を付けなければ成らないということです。

注意しなければいけないのは油断

今回の騒ぎでは、なぜか夢を見た日付と時間までが、後付けで発生時間として指定されています。

おそらく、インプレッション数を稼ごうとするインフルエンサーが、これを流布したのだと思います。

ここで何を信じるべきかをはっきりしたいと思います。

まず、たつき氏に関してですが、東日本大震災を日付まで当てる明晰夢を見た実績が有ること。

その他にも予知夢を的中させていることから、ある程度の当たる予知夢を見る人だと判断できること。

これらから、今回の「2025年7月の大災害」という明晰夢も、注意を持って見ておく必要が有るということです。

そして「5日午前4時」という部分に関しては、完全に他者の後付けで有ると、たつき氏自身も明言しているので、信用には値しないということ。

そうすると、この記事を書いている7月3日時点や、明日4日も注意が必要な事。

そして5日に何も無かったとしても、それ以降7月いっぱいは注意が必要だということです。

5日に何も無かったとして、油断する人が多数居そうです。

予知夢は当たることも当たらないことも有る

筆者が研究してきた内容を、参考に書きたいと思います。

予知夢が多数的中した事例が有るということで、予知夢を信じる筆者ですが、そもそも予知夢とはなんでしょうか。

予知夢は、まず明晰夢と言われる特殊な夢として現れます。

多くの人が見る夢は、おそらくぼんやりとして、場所も日時も分からないものだと思います。

それに対し、明晰夢は場所や日時がはっきりしていて（場所や日時を示す、標識やカレンダーが見える）、実在の場所や人物が出てきます。

そんな明晰夢の中でも未来の日付のものを、起きてから書き記したり、誰かに言うことで予知夢とされます。

しかし、明晰夢と言えど、単なる夢であることも多数有ります。

ですから、一見予知夢だと思えるような夢でも、現実には起こらないことも多いのです。

ただし、たつき氏のように、その明晰夢が予知夢と成る可能性が高い人が居るのは確かです。

そして、高いとしても、やはりただの夢である場合も有ります。

たつき氏も人です。

記憶の整理としてただの夢を見ることも有るでしょう。

今回の予知夢も、時期まで明確には成っていますが、偶然にも南海トラフ地震の地域と重なっています。

南海トラフ地震への警戒の呼びかけが、今回の予知夢のきっかけに成っているかも知れません。

いずれにしろ、今回の予知で津波が押し寄せるとされる地域は、もともと地震学の見地からも注意が促されている地域です。

ご注意ください。

老後の備えはギャンブル

『ただ健康に生きることに意味は有るのか』

若いうちから老後の心配をし、老後に備えるのも、日本人の特徴です。

多くの人が貯金をし、NISAなどに加入しています。

そして、それで安心しています。

いくら貯金したらいいのか

持ち家か賃貸か、持ち家の場合はローンが残っているかなどで、生活費は違ってきますが、この章では一括して平均値で語っていきます。

ですので参考にされる際は、ご注意ください。

65歳以上の月あたりの平均生活費は、単身で15万円、夫婦で28万円です。

それに対し、もらえる年金の平均額は、男性が15万円、女性が9万円です。

つまり、平均で見る限りは、年金だけで生活は成り立ちます。

夫婦だと少し足りませんが、あくまで平均額なので、節約すれば十分と言えます。

あとは不測の事態に備えての貯金に成るわけですが、医療費の補助なども有りますし、数百万も有れば十分と言えるでしょう。

最低額だった場合

ずっと国民年金だけだった場合は、年金支給額は月5万円に成ります。

さらに平均の生活費では住居費は1万5千円ほどで計算されますが、ローンや家賃で5万～10万円という人も居ます。

この場合、最大で単身だと17万円、夫婦だと25万円足りないと成ります。

そうなると、平均寿命の88歳まで、単身だと4700万円、夫婦だと合わせて6900万円、1人3450万円の貯金が必要に成ります。

貯金はいくら増えるのか

日本円で日本の銀行に貯金する人がほとんどだと思いますが、そうすると現在の利率は0.01％ほどです。

1000万円を複利0.01％で20年間貯金すると、その利息は2万円になります。

もはや国内では、貯金ではお金は増えません。

さらに、皆さんお忘れの方も多いのですが、現金は為替の対象にも成っています。

つまり、日々他の通貨との価値の差が変わるのです。

ちなみに円のドルに対する価値は、30年で3分の2に成っています。

さらに30年後に3分の2に成れば、ほぼ半分に成ります。

海外の物価が変わらないとしても、60年で倍の日本円を払わないと同じものが買えないということです。

そして海外の物価は上がり続けています。

アメリカから買った小麦でパンや麺を作って食べ続けることを考えると、貯金の価値は、むしろ下がり続けると考えるべきです。

NISAはいくら増えるのか

新NISAは月1万円の運用、年利3％で20年で1375万円、年利5％で1715万円増える計算です。

ここで注意が必要なのが、何％に成るかは運次第だということです。

最低でも3％だと考える人も居るようですが、マイナスもあり得ます。

いわゆる元本割れで、減ることも有るわけです。

NISAはあくまでも証券の一種で、非課税などの特典は有りますが、絶対に増えるという保証は有りません。

今後の人生がどうなるかで決まる

まず、貯金でもNISAでも早く始めるのが大事だと言われますが、上記のことを考えると、いつ始めようと変わらないか、どちらもしないほうが良い、何て場合すらあり得るわけです。

となると、唯一、額が保障されている年金が間違いないと成るわけです。

その年金額を増やすには、厚生年金に頼るほか有りません。

昨今、高くなったといわれる厚生年金ですが、会社が半分出してくれますから、これに頼るのが間違いないです。

それには、長く正社員を続ける必要が有ります。

しかし、現在、大手企業を中心として、人員削減が進んでいます。

いくら会社に居座ろうとしても、出て行けと言われたら、居続けるのはほぼ無理です。

そして年齢を重ねるごとに、正社員としての再就職は難しく成ります。

老後の備えが無駄と言える理由

さて、ここまで書いたように、いくら備えようとも、これで良いと言える方法は存在しません。

貯金が間違いないと思う人が多いようですが、上記したように現金も為替の対象で、日々その価値は変動しますし、物価が上がる以上、持っているだけでは、価値は目減りしていきます。

だからこそ、運用が必要なのですが、NISAでも減るリスクが有ります。

もちろん世の中には、バフェットのような成功している投資家もたくさん居ます。

しかし、彼らに共通するのは、寝る間を惜しんで情報を得て、優良な投資先を探すことです。

誰にでも出来ることでは有りません。

誰でも絶対に儲ける方法など存在しません。

そんなものが有るのなら、貧乏人などこの世に居ません。

最大のリスクヘッジは人生を他人に委ねないこと

死ぬときに「貯金ゼロ」をあえて目指す人が日本で増加しているワケ【書籍オンライン編集部セレクション】

今、こんな書籍が人気です。

結局墓場には財産を持って行けません。

子に残そうにも、多くを相続税で持っていかれ、兄弟が居れば、遺産争いにも成ります。

だからこそ、自分の老後の生活費だけでも確保しようとするわけですが、どうにも良い方法が分からない。

筆者が思うに、どっかの誰かに財産や所得をゆだねるから、不幸が生まれるのです。

野垂れ死にするにしても、全て自己責任なら納得できるというもの。

結局、頼れるのは年金と老後の所得です。

しかし既に年金は50代から下の世代は、支払った分すらもらえず、総額でマイナスに成ることが分かっています。

つまり、この世代は年金を払わずに貯金に回した方が得だし、老後のためです。

しかし、若い世代から徴収した年金基金を、そのまま老人世代の支払いにまわしている、現行の年金の運用上、支払わざるを得ないのが実情です。

国の年金以外にも、銀行や保険会社が運用する貯蓄型の年金なども有りますが、これらも100％確実とは言えません。

では、どうするのか？

我々50歳以下の日本人は、65歳を過ぎても働き続けるか、投資で儲けるかしないといけないのです。

筆者もすでに準備を始めています。

会社に通い続けても、65歳になれば放り出されるだけです。

独立して働き続けられる環境を作るか、貯金が有るのなら、24時間株価と為替を監視し、投資に励むべきです。

電子マネー化が必要なわけ

海外では、だいぶ前から現金の取り扱いを止めて、電子マネー化が進んでいました。

ここ日本でも、遅ればせながらようやく進んできました。

電子マネーは、スマホアプリやカードと口座の紐づけなど、ひと手間が必要で、ATMで現金を下ろした方が簡単だと考える人も多く、日本ではなかなか進みませんでした。

では何故電子マネーが必要なのでしょう？

現金を作る費用

現金は、貨幣と紙幣からなっています。

どちらも物理的に製作しなければならず、作るのに多くの費用がかかります。

流通する現金の全体数は、大して増えも減りもしませんが、必ず使用された回数と年数によって、経年劣化します。

汚れたり破損したものを、常に一定数交換する必要が有ります。

そして、今時は給与も年金も銀行振り込み。貯金も銀行口座がほとんどです。

つまり、ほとんどのお金が、一度は電子化されるのです。

わざわざ現金化せずに、電子的に取引が完了すれば、現金を作る必要も、その費用も無く成ります。

現金を出し入れする費用

現金を直接入手し、さらにそれをそのまま支払いに使用する人は、もはやほとんど居ません。

個人商店などでは、まだ一部有るかもしれませんが、もうほとんどが、口座を介してのやりとりに成っています。

そして、商店などが現金で売り上げを得た場合、わざわざ銀行口座に入れる必要が有ります。

口座に入れずとも、夜間金庫などに預ける人も居るでしょう。

いずれにしろ、費用と手間がかかります。

もはや馬鹿々々しいと言って良いと思います。

そして最大の理由：マネーロンダリングの防止

現金は取引上手渡しのため、電子的な痕跡が一切残りません。

そのために、不当に得た利益を、そうは見えないお金に換える、マネーロンダリングとして有効です。

例えば、脱税。

まず収入をごまかすために、収益の一部を現金で受け取ります。

小売業なら、日本でならまだまだ現金で払ってもらえます。

だから電子化が進まないのです。

そして、証拠の残らない現金収入は帳簿に載せない。

さらに、その現金で支払いをして飲食をしたり、車を買ったりします。

特殊詐欺なども同様。

だからその多くが、現金手渡しです。

もし、買い物が全て電子化されれば、こうした不当に得たお金は、全てその出所が知れて、使えなくなる。

電子マネー化は、犯罪の防止に成るのです。

新紙幣は裏金のあぶり出しのため

最近も新紙幣が発行されました。

これも、定期的に新紙幣が発行される目的は、眠っている不当に得た裏金をあぶりだすためです。

新紙幣が発行されたのに、新紙幣が1枚も入っていない札束が有れば、それは貯め込んだ裏金である可能性が高いからです。

そんなもので支払いがされると、その情報が税務署に入り、査察を行うと言うわけです。

お金配りもマネーロンダリング

SNS上でたまに見かける、お金配りアカウント。

アカウントをフォローしてイイねするだけで、現金が貰えるというものです。

最近気づいたのですが、こういったアカウントが載せている現金の写真。

新紙幣が出回ってしばらく経ったのに、旧紙幣しか写ってないのです。

つまり、最近口座などからおろされたものでは無く、だいぶ前から貯めこまれた現金であることが分かります。

これは、裏金である可能性が高いと思います。

こういったお金配りアカウントは、当然ながら人気で、多くの人が見て

イイねを送ります。

そうすると、広告収入が得られます。

つまり、裏金を配ることで多くの耳目を集めて、電子マネー化してロンダリングしているのです。

おそらく裏金を作った親の金を、その息子などがロンダリングしているのでしょう。

政治家の裏金も現金

最近も問題に成った、政治家の裏金問題。

そもそも問題と成る原因は、その使途が不明なためです。

不明だから、有権者に配ろうが、私的に流用しようが分からないからです。

これも現金でやりとりするから、不明に成ります。

これらの決済も、全て電子化すれば、明朗に成ります。

このように、電子マネー化は、世の中の不正な会計や犯罪を防ぐことが出来ます。

だから皆様には、電子マネー化はデジタル化や効率化のためだけでは無く、だからこそ海外では急速に広まったことを知ってほしいです。

スポーツ特待生制度は必要か

『箱根を走る大学生の未来』

このようなブログを以前、書きました。

スポーツ特待生たちが、大人により利用されていることを問題視しました。

そして、最近、日本大学の重量挙げ部の特待生制度において、監督の不正が立件されました。

そこで、そもそも特待生制度とは何なのかを考察してみたいと思います。

スポーツ強豪校のしくみ

高校でも大学でも、大会で上位を占めるのは私立です。

それは何故かと言うと、私立は独自の入学選抜方式を取ることが出来るために、学力に寄らずスポーツの実力だけで学生を採ることが出来るからです。

それがスポーツ特待生です。

そして、特待生にまでは成れなかったような選手も、実力を向上させたり、全国大会に出ることが出来るために、強豪校に集まります。

こうしてスポーツ強豪校が出来るわけですが、その目的は何でしょうか？

強豪校に成ると、大会などで優秀な成績を残して、それが報道されて有名に成ります。

日本人て、親も子もネームバリューに弱いわけです。

有名校には、入学希望者が殺到、生徒数を増やして、儲けることが出来るわけです。

指導者のうま味

高校にしろ大学にしろ、優秀な選手が居た場合、その進路先から声がかかります。

スポーツ強豪校の大学は、スポーツ強豪校の高校から選手を採ろうとします。

企業も、リーグに参加するアマチュアチームでも、プロチームでも、強豪校の優秀選手を欲しがります。

そうなると、学生への影響が大きい、指導者に声がかかります。

実際にはどんなやり取りがされているのかは、当事者同士しか分かりませんが、指導者側は、それなりのもてなしを受けるのは間違いないです。

さらには、入学する特待生を選別する側としても、指導者は重要な立場に居ます。

これも何らかの特権を生んでいるであろうことは、想像に難くないです。

私立校には裏口は無い

公立校には、法に基づいた厳格な入試制度が有り、入試の点数が大きな割合を占めます。

それに対し、私立校は独自の入試が可能です。

だからこそ、ほぼ無試験のスポーツ特待生制度が可能なのですが、その特待生を選抜する基準も、勝手に決められます。

一時期、芸人の爆笑問題の太田光さんの裏口入学が取りだたされていましたが、入ったのは私立の例の日大です。

結局、事実では無かったことが立証されましたが、たとえ親が大学関係者にお金を渡していたとしても、私大なので何らかの理由付けをして無試験で合格させても、何ら問題は有りません。

私学は学生に対し、単位を与えて卒業させる過程のみ、法律に定められた基準を順守しなければなりません。

入試に関しては特に法的な規定は有りません。

私立校には、実質的に裏口入学は存在しません。

スポーツ特待生は本当に単位を取れているのか

ここまでの話で、お分かりいただけたと思うのですが、スポーツ特待生制度は、一部の人間に、とんでもない利権を与えています。

現行法上は今のところ問題では無いとしても、モラル的にとても褒められたものでは無いのは確かです。

そして、さらに問題なのが、ほぼ無試験で入学したスポーツ特待生たちが、きちんと勉強も出来ているのかということです。

高校も大学も、試験などで最低限の点数を取って規定数の単位を取らないと、卒業は出来ないです。

これは私立校も同様です。

特に大学は、一定以上の学力が無ければ、通常は卒業は出来ません。

ほぼ無試験に近い条件で入学したスポーツ特待生たちが、その条件を簡単にはクリア出来そうに無いのは、想像に難くないです。

しかし、そのほとんどが無事に卒業していることを見ると、何らかの不正な操作がされているのではと思ってしまいます。

スポーツ特待生たちが、学位に足る能力を本当に持っているのか、疑問に思います。

日大重量挙げ部で不正が起きた理由

前述したとおり、スポーツ強豪校には大きな利権が有り、指導者は何らかの心付けを受取っているであろうと思われます。

今のところ証拠は無いし、あくまで私立どうしや企業とのやり取りは商行為にあたるので、法的にも問題は有りません。

（ただし、独占禁止法に該当する可能性は有り）

しかし、その問題性が明らかになったのが、日大重量挙げ部の顧問の起こした詐欺行為です。

具体的に何が有ったかというと、完全無償の条件で迎えた重量挙げ部の特待生から、「1年だけは有償」と騙って、お金を出させてそれを自分のものにしていたのです。

なぜそんなことをしたかと言えば、重量挙げの指導者は、上記の特権があまりないからでしょう。

球技などは、社会人リーグもプロリーグも有り、スポーツ特待生の卒業生は、そんな社会人リーグに参加する企業から声がかかり、その指導者も利権が大きいと思います。

しかし重量挙げは会社で活動に取り組む企業は、ほぼ皆無。

卒業生は一般の就活で就職するしか無く、指導者の利権も有りません。

それを不服に思った顧問が、こんな事件を起こしたのでしょう。

スポーツ特待生制度はやめるべき

日大重量挙げ部の問題で露呈した感の有る、スポーツ特待生制度の問題。

一部の個人や企業に利権が集中することが、まず大きな問題です。

突き詰めれば、おそらく独占禁止法などにも抵触すると思います。

そして何より、スポーツ特待生自身の人生を歪めてしまっています。

スポーツ特待生に成った学生は、おそらくそのほとんどが学力を身につける事無く卒業しています。

現役の若いうち、結果を出せているうちは良いですが、現役を引退した時や、結果が出せなくなった時に、酷い目に逢うのです。

最初に引用したブログにも書きました。

会社勤めの場合だと、会社に残りづらく成り、辞めざるを得ないことも多い。

ずっと競技にのみ取り組んで来て、社会人としては、全くキャリアを築けていない人も多い。

再就職にたいへん苦労します。

大学生でも、ケガして現役を継続出来なくなった場合、特待生権限をはく奪されて、中退する場合も多いです。

ちなみに、大谷翔平選手の後輩にあたる佐々木麟太郎選手が進学したスタンフォード大学は、文武両道で有名です。

学力も無いとスポーツ推薦は受けられませんし、卒業も出来ないために、スポーツ推薦枠と言えど、しっかりキャリアに結びつきます。

日本の私学も見習ってほしいものです。

共同親権は子のリスクヘッジのため

日本でも、共同親権の導入が、正式に決定しました。

このタイミングで導入に至ったのは、外圧が有ったからです。

国際結婚が増え、それに伴い、国際離婚も増えた。

女性が日本人の場合、子を連れて日本に戻るか滞在することに成ります。

一方、男性側は自国である海外に居ることが多い。

必然的に日本に居る女性は、単独親権を盾に、父親に会わせようとしない。

これが国際問題に発展して、日本に圧力がかかったのです。

しかし、共同親権が必要な理由は、それだけでは有りません。

離婚理由の1位はモラハラ

『日本に必要なのはカウンセラー』

このブログの中でも触れていますが、離婚理由の実際の1位は「性格の不一致」です。

「性格の不一致」と一言で言っても、内容は様々です。

そして詳細を調べてみると、実質的には、男性側のモラハラが多いことが分かっています。

家事や育児などの、生活に関する全般的なことに文句を言い、威圧的な態度を取る。

生活費を少額しか渡さない、などです。

要するに、女性を見下し、自分の制御下に置こうとする行為です。

それに対して反発した女性が離婚を望みます。

そんなケースの場合は、女性は夫に二度と会いたくないと思うことが多いでしょう。

そうなると、子供を引き取った場合、その子も元夫に会わせたくないわけです。

子を引き渡す際と引き取る際に会わなくてはいけませんから。

こういうケースでは、男性は離婚に応じようとはしません。

その結果、調停に持ち込まれます。

調停が成立するには、双方の意見が通らなければ成りません。

そして男性の多くは、子との定期的な面会を望み、それが調停の結果に盛り込まれることも多いです。

しかし、実際には上記のような理由で、その約束を守らない女性が多いのです。

これを是正し男性が子に会うには、裁判して裁判所に命令を出してもらう必要が有ります。

しかし、裁判所の命令と言えど、子供を物のように取り上げるわけにはいきません。

結果、この命令も実効性は有りませんし、逆らった場合の罰則も有りません。

こうして、子に二度と会わない男性が多いのです。

シングルマザーが貧困に陥る理由

上記のようにして、男性側は子との接触が出来なくなります。

法律では、親権を持たないほうは、持つほうに養育費を支払わなければ成りません。

しかし、実際には、会えもしない子の養育費など支払わない男性も多いです。

全体の75％が不払いだというデータも有ります。

これも、裁判所の命令によって給与の差し押さえなどが出来ますが、裁判費用などがかかったり、男性側が職場を変えたりなどの問題で、なかなか是正されないことが多いようです。

さらには、子供がまだ小さい場合、子の養育に時間を取られ、働く時間が取れずに、収入が少なかったりします。

こうしてシングルマザーは貧困に陥ります。

シングルマザーが無職男性と同棲するわけ

こうして、養育費ももらえない、働く時間も取れない状態で子育てを強いられるシングルマザー。

実家に戻れれば良いのですが、兄弟家族がすでに住んでいるなど、事情が有って戻れない方も多いのです。

そんなシングルマザーが陥りやすいのが、無職男性との交際です。

離婚による淋しさも有るでしょう。

そして、交際男性が家にずっと居て、子の面倒を見てくれれば、自分は働く時間が取れます。

そんな弱みに付け込む男が居るのです。

そして、そんな男が、結局子供を虐待する事件が後を絶ちません。

共同親権は離婚後の子供のリスクヘッジ

シングルマザーは、上記のような理由から、貧困に陥りやすいです。

そして貧困は、子の人生にも影響を及ぼします。

貧困は、しばしば世代間で受け継がれると言われます。

貧困により教育環境に恵まれず、学力が身につかないからです。

そして、母親を利用するような男性が、家庭に入り込むリスク。

これらを解決する目的が、共同親権導入の理由の一つです。

子の実の父親が、シングルマザー家庭に介入し続けることで、子供のリスクヘッジを取ろうということです。

当然、前述したようなモラハラ夫と離婚した女性側は、この共同親権に反対しています。

しかし、子供が離婚後に置かれる環境を考えると、元夫が協力するのが一番良いのです。

だからこそ、リンクを貼ったブログの通り、離婚後のカウンセリングが必要なのです。

この国は、何でもかんでも自己責任にしています。

離婚話がこじれた場合は、調停や裁判が用意されていますが、一度離婚が成立してしまうと、全くノータッチが現状です。

当人同士だけの問題ならそこまでですが、子供が居た場合は、その後のケアが必要だと思います。

児相は、皆さんご存知のように、いざという時には頼りには成りません。

まずは、世界標準である共同親権を受け入れると共に、カウンセリングなどのアフターケアによって、子供を救ってあげて欲しいものです。