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大学中退者のその後の後

フリーランスです。仕事の合間の息抜きツブ。

理系ゆえに、歴史や社会には疎い筆者です。

 

そんな私が人生の参考にしてきたのが、SF作品の数々です。

若いころの私は、未来にしか興味が無い時が有り、そんな私が入りこめる世界は、SFくらいしか有りませんでした。

 

しかし、SF作品の中から、歴史を学ぶことの重要さを教えられたのが田中芳樹著の「銀河英雄伝説」でした。

 

学生時代の友人から勧められたのが出会いです。

 

民主思想に疎い日本人

日本でも、大正時代などに民主化運動が盛んな時期は有りました。
 
しかし、結局日本人は、戦前は天皇中心で門閥の影響が強く残る議会政治、戦後はGHQによって、半ば強制的に与えられた民主主義を享受してきました。
 
民衆自らの革命によって民主主義を獲得してきた歴史が有る欧米と比べると、残念ながら、民主思想そのものには疎いのが日本人です。
 
その日本から生まれた「銀河英雄伝説」(以降「銀英伝」)。
著者、田中芳樹氏の、深い歴史とイデオロギー考察、考え抜かれた組織論が生んだ名著です。
 
ぜひ、これをお読みになって、今一度、民主主義について考えていただきたいと思います。
 
出来れば原作を読むことをお勧めするのですが、映像化もされています。
ちょうど、再アニメ化シリーズの配信が始まりましたので、そちらもどうぞ!

 

以下、簡単なご紹介とご提案です。

 

 

 

 

銀英伝を読んだことの有るおじさんたちに問いたい、「今の日本をどう思うか?」と「自分はどの登場人物か?」

数多くの魅力的な人物が登場する「銀英伝」。

 

とりわけ二人の主人公、ラインハルトとヤン・ウェンリーは、読んだものの記憶に深く残ると思います。


その他にも忘れ得ぬ人物たちが登場しますが、若かりし頃この作品を読んだ、そこのあなた。

 

あなたは現在、この作品の中の誰になっていますか?

 

ヤン?門閥貴族?それともあの政治家?

 

腐敗した衆愚政治に対する強烈なアンチテーゼ

ラインハルトは銀河帝国軍、ヤン・ウェンリーは自由惑星同盟軍にそれぞれ所属し、銀河帝国は専制君主制、自由惑星同盟は民主制の国家体制で、互いに争う関係です。

 
ネタバレになるので、さらっと書きますが、ラインハルトは帝国内で腐敗した貴族を一掃して、公明正大な政治体制を築き上げます。
しかし、専制君主制には変わり有りません。
 
一方、ヤンが居る自由惑星同盟では衆愚政治が蔓延しており、民衆に選ばれた政治家は、地位と名声を利用して自己を利することしか考えていません。
 
ラインハルトのような例は、歴史では見たこと有ると思いますが、一方の自由惑星同盟の話は、何かとても現代的で、耳の痛い感じがします。
 
近代において、銀河帝国とラインハルトのような例は無く(かのナチスも明らかに違いますよね)、この作品に登場するような対比と対決は、誰も現実には見たことは無いと思います。そこがこの作品の秀逸な点で有り、SFでしか無しえない設定でもあります。
 
このラインハルトの存在と、自由惑星同盟の体たらくこそが、腐敗する民主主義へのアンチテーゼだと私は思います。
 

それでもヤンは、民主主義を守り抜く

最近とても涙もろく、この中見出しを書いただけでうるっと来てしまいました。
 
ラインハルトは自由惑星同盟も滅ぼそうとしますが、ヤン・ウェンリーがそれに立ちふさがります。

 

この時ヤンは、同盟政府の政治家から腐った命令を数々受けますが、毅然とした態度を取りながらも、政府の判断に従います。

 

この場面を読んだことのある皆さんはきっと、「そんな命令は無視をしろ!」と、登場人物であるシェーンコップと一緒に叫んだことでしょう(心の中で)。

 

ヤンは、実際の戦闘で国家を守ろうとし、民主主義の悪しきところに苦しめられながらも、民主主義の原則をも守り通します。


まさに民主主義の擁護者です!

 

今一度考えて欲しい、民主主義とは何か

「銀英伝」の物語はその後も続きますが、そもそも、専制君主制の銀河帝国は、それ以前は現在の人類の末裔が営む民主国家でした。
民衆が最初の君主ルドルフを担ぎ上げ、彼に全権を与え、帝国設立に至るという設定です。
さらに、自由惑星同盟は、専制政治に苦しむ帝国民たちが、リーダーのハイネセンに従って設立します。
これは人類の過去の歴史そのものです。
 
これ以上は、これから読む方のために語りませんが、皆様に考えていただきたいのは、ヤンが守ろうとしたものは何なのかということです。
 
前回までのブログで、AIとベーシック・インカムが起こすであろう問題を提起してみました。
ひょっとしたら私の気苦労に過ぎないかも知れません。
 
しかしそれは既に、同様の問題が現在の日本をむしばんでいると考えます。
 
私もヤンと同じく、民主主義は尊く、そして唯一の政治体制だと信じています。
しかし、現在、明らかに民主主義が揺らいでいます。日本も、世界も。
 
民主主義を今一度考え直す必要と、憲法の改正について考える必要が有ると思っています。
 
「銀英伝」を読み、皆で語ろうでは有りませんか!
 

前回[ベーシックインカム]BIと民主主義に関してぐちゃぐちゃと書きましたが、読み返すと、長いしとっちらかっていますね。失礼。

 

改めて、BIと民主主義の関係性を、私の考えでまとめますと、

 

「BIに依存する人が過半数の場合、BIのシステムが崩壊するし、それを阻止しようとすれば、民主主義が崩壊する」

 

理由は、皆が全体の経営感覚を持たない限り、全体主義は崩壊するし、BI依存が多数派である以上、それに制限をかければ、民主主義に反すると。

 

さらに、BIと資本主義の関係は、

 

「無い」

 

というお話でした。

 

この問題がどう解決されるかのヒントは、実は現在の日本に有る気がしてなりません。

 

数年後に控える、破たん的な経済縮小を前に、何もしない日本

すでに多くの経済学者と投資家が、あと数年で日本経済が破たん的に縮小すると予言しております。

 

それは一般人が見ても明白だと、私は思っていて、例えば、各企業の売上の落ち込みと、人口減少と、この国の負債を見れば明らかです。

 

2018年現在だと、マイナス金利などの金融政策で、無理やり現状を維持していますが、それも数年で終わりを迎えるようです。

企業のプール金や高齢者の貯蓄を全部取り上げても、国の借金返済には足りないです。

 

破たん的と表現されるのは、この無理な現状維持のせいで急激な変化がおとずれるという意味で、この国が現状に合わせて緩やかな下降をしていれば、そうはならないということだと思います。

 

すでに若者世代は破たんしている

「若者の~離れ」なんて言葉が流行りですが、実際は「お金の若者離れ」が現実のようです。

 

20~30代の給与は下がる一方で、それが原因で婚姻率も下がったり、消費も少なかったり、上の世代と比べたら破たんと言っていいでしょう。

 

ただ、これだけは言いたいのですが、若者世代が能力で劣っているわけでは決して無く、むしろ最新の技術を使いこなして、稼げる世代だということです。ではなぜ給与が下がっているのか?

 

私も40代のおっさんですが、お前、わかってるだろ、おっさん!

 

若者世代見殺しの高齢世代

40代でも、前半は就職氷河期世代なので、ゆるしてあげてください。

 

日本企業の年功序列の給与体系が、若者世代を圧迫しているのは明らかで、今すぐ是正すべき。

年金も、建前の資金運用が成り立っていない以上、収入格差を考慮して支払いを減らし、若い世代からの徴収を少なくすべき。

 

これらを実現出来ていないのは、なぜなのか?

 

全ては、世代別の人口の格差と、それに対応出来ない民主主義の根本的欠陥に有ると、私は考えています。

 

40代後半以上の高齢世代は、数の上で若者世代を上回っています。この世代が、自分たちを守る施政を選択し、それに投票し続ける限り、若い世代は救われることは無いでしょう。

 

現在の民主主義は、所詮、性善説にのっとった、欠陥だらけのシステムなのかも知れません。

 

一票の重さとは

日本の選挙制度で度々議論されるのが、「一票の重さ」の問題です。

 

選挙区の分け方次第で、同じ一票でも、議員一人あたりの当選への影響の大きさが違ってくるために生まれる格差を称して、そう言います。

 

今の日本では、世代ごとの人口の格差が大きいことで、世代間の「一票の重さ」に、大きな格差が出来ていると思います。

 

世代間の収入格差が大きいことで、40代半ばを境に、上下で逆の方向の施政を望んでいるのが実情です。

 

そして、上の世代は国の借金を手つかずで残し、それを下の世代に背負わせようとしていますよね!?

 

これに対する救済策が無い限り、若い世代は投票に行く意味すら見いだせないのではないでしょうか。

 

BIも同様の道をたどる

本来であれば、国全体の収入が減ることを、国民一人一人が平等に受け入れて、全ての人が一律に収入を減らすことが、民主主義であると思います。

 

それが、上の世代だけが世代間の人口格差を利用し、数の論理で収入を減らすことを拒んでいるのが、今のこの国の実情ではないでしょうか。

 

しかし、民主主義のシステム上、それを許してしまっているわけです。そして、それを是正するには、上の世代の善意に頼らざるを得ない。

前回に書きましたが、BIの財源も、資本家の善意に頼らざるを得ない面が有ります。

 

前回と今回の冒頭に書いたとおり、BIは、それに頼る人々がBIをコントロールしようとしたら、破たん的な結末を迎えることになるでしょうし、財源は原理に反する方法で確保せざるを得ない。

 

それは、国の借金、全体の収入減の全てを、上の世代が下の世代に押し付けようとしている、今の日本と良く似ていると思います。

 

格差の是正は、憲法に頼るしかない

民主主義国家における憲法とは、本来、政府の暴走を監視する役割を持つと説明されますが、政府が民衆の代表であるならば、結局は民衆自体を監視するものだと言えます。

 

そして、民主主義を、単なる数の論理政治ではない、崇高なものにしているのが、この憲法ではないでしょうか。憲法自体も、民意で変更は可能です。

 

世代間の人口格差、そして、収入の格差を想定した新たな憲法が、日本のみならず、世界各国で必要になっていると思います。

 

先人たちは、やはり良く考えて政治のシステムを作っていたと思います。

日本の世代間格差の是正は、もう間に合わないかも知れません。しかし、今後のため、BIの導入のために、準備が必要です。

 

難しいシステムに成るかも知れませんが、新憲法に期待するところです。

私の仕事というのが、AIやロボットと密接な関係が有りまして。

 

いわゆる自動化というやつですが、現在、世界中でとんでもない速度で進んでいるわけです。

 

おかげさまでブログ更新もかなり久々ですが、ある考えをまとめるために、書いてみました。

 

私も仕事を進めるなかで、AIが確実に人に代わって仕事をしつつあることを実感しています。

 

今後、AIに仕事を奪われた人達の救済策の一つとして”BI”-ベーシック・インカムというシステムの研究と実験が各国で進んでいます。

 

BIとは、基本的に全ての人にお金を配るというシステムのことです。

 

以前のブログの中でも、BIの必要性を、私なりに書かせていただきました。

 

すでにネット記事などでBIを簡単に目にするようになってもいるので、詳しく知りたい方はそちらもご参照くださいませ。

 

政治と経済とAIとBI

BIについて私が一つ気になっていることが、「BIと政治の関係性」についてです。

 

私は単なる技術者で、政治にも経済にも疎いほうですが、例えば資本主義と民主主義の関係性であったり、産業革命とマルクス主義の関係などは、おおむね理解しているつもりです。

 

そんな私から見ても、”AI”と”BI”がもたらす政治への影響は、多大なものだと思います。

 

BIはAIがもたらすもの

BIがこのタイミングで盛んに議論されるのは、当然、AIの発達があるからです。

製造業のみならず、事務作業やサービス業、建設業から農業まで、仕事のほとんどがAIによって自動化されつつあり、人の代わりに仕事をしはじめています。

 

それによって起こると予想されることが、人件費が浮き、生産効率が上がり、多くの利益が出ること。そして、多くの人が失業することです。

 

「AIによって新たな仕事が生まれる」と説く方も多いのですが、多くの仕事がAIに奪われたうえに、今後新たに誕生する仕事は、完璧な仕事をするAIが活躍する環境で行う業務なわけです。

 

それまで馬の世話をしていた人が、蒸気機関や内燃機関のメンテナンスを行うようになった、第一次産業革命とは、わけが違います。

簡単な職業訓練で対応出来るとは、ちょっと思えません。

いくら頑張っても、出来る仕事が見つからない人も出てくるでしょう。

 

そこで、AIによって出た儲けを、仕事が見つからない人に配ることで、社会を安定させることが、現在考えられているBIの目的です。

ただし、仕事をしたいのに仕事が無いのと、仕事をしないという選択は別問題ですが、それを客観的に判断することは難しいため、仕事が有る人にもBIを配るのが、BIの基本的な平等の考え方です。

 

BIの収入と仕事の収入のバランスは個人差が出る

BIは全ての人に平等で、配られる金額も、基本的に全ての人で同額になるはずです。

そして、BIの収入だけだと生活するだけで精いっぱい、娯楽などに使う余裕は無い、という金額に設定される予定です。

理由は単純で、そうしないと経済的に成り立たないのと、働く人がいなくなってしまうから。

 

しかし、上に記したように、AI登場後の仕事は難易度が高いものが多く、一部の人間に仕事と収入が集中することが予想されます。

 

そうするとどうなるか。

過半数の人間が、BIのみか、BIプラスわずかの収入で暮らすことになります。

 

そもそも、BIが民主主義の国で導入されるには、当然、過半数を超える数の市民がBIを必要だと考えていなければなりません。

つまりその時点でその国は、すでにAIに仕事を奪われた人が多数派だということになります。

 

BIに依存する人々がマジョリティになった世界

その時何が起こるか。

 

ま、話は単純です。

BIが収入のほとんどを占めている人達が、民主国家においてその権利を行使した場合、BIの金額を吊り上げようとするのは当然のこと。

 

そうすると、BI導入当初に計算により導き出された金額を上回って行き、最終的に仕事による収入が少ない人から、働く必要を感じなくなって、仕事を離脱して行くことに成るのではないでしょうか。

 

AIの導入が進んだとしても、様々なシステムを維持するための最低限の人材は必要でしょう。

もしライフラインの維持に必要な人材が辞めて行けば、生命に関わる事態です。行政機関が制限をかけるしか有りません。

 

BI導入は、民主主義の原則に対し、制限を要求する可能性が高いと考えます。

 

 

北欧諸国のケース

現在においても北欧諸国などに、民主主義と資本主義の形を取りながらも、行政の権限が大きく、公的福祉が充実している、社会主義に近いシステムは有ります。

 

BIの導入に際し、このような北欧型のシステムが暗黙のうちに必要とされている気がしてなりません。

 

しかしそれは北欧という、地理的な要因が有ればこそ成り立つもの。例えば、冬場にはホームレスが居たら凍死するし、自然の中に食物も育たない。温暖なヨーロッパとは海が隔てています。だからこそ、困窮したときに行政に頼る必要性が高く、民意で行政に大きな権限を与えています。

 

地理的にも気候的にも豊かな国では、市民が困窮して行政の助けを必要とする場面は比較的に少なく、BI導入後でも、行政が大きな権限を持つことは民意に背くことに成りかねません。

 

多数派の民意に制限をかけねばならないのは、民主主義に反しています。

 

BIと民主主義は、相反する面が有ることを、よく考えていかねばならないのではないでしょうか。

 

 

そもそもBIは資本主義の原理にも反している

ところで、AIがした仕事の報酬を受け取るのは誰なのか?

 

それは、AIを導入する資金を提供した人です。

さらには、AIの技術者にも報酬は支払われますが、技術者が通常手にする報酬は、AIが開発され、導入されるまでに提供した技術の対価です。

運用においても、改良の際などに支払われることは有りますが、現行までの実情を見ると、AIがした仕事の収入は、技術者には支払われません。

 

つまりAI導入は、資本家が得をするばかりで、労働者は得るものが無いばかりか不要になるという、より資本主義的な格差を助長するシステムなのです。

いくら技術革新が進もうとも、資本主義の搾取の構図は変わりありません。

 

さて。AI導入により、資本家が儲かるという、従来の資本主義の原則は変わらないわけですが、ではBIの導入は資本家の儲けにはなるのか?

 

ここまでの話をお読みくださったならお分かりかと思いますが、BIでは資本家は儲かりません。あえて言うなら、社会的な安定のために必要というだけで、資本家個人が費用を負担する理由は特に有りません。つまりBIの財源は、あくまでも個人の善意に依存しています。

 

結局、BIは民主主義にも資本主義にも反している

先日亡くなった、著名な物理学者のスティーブン・ホーキングも、生前のインタビューで、この点に触れています。

要約すると、「AIによって、一部の人間に富が集中し、格差が拡大しつつある。これを是正するには、AIに関わる資本家の善意に依存するしかないが、今のところ、善意は感じられない」と。

 

おそらくホーキング博士は、資本家に善意が無いと怒っているわけではなく、今後の時代において、より良い社会を作るには、ごく一部の人間の善意に依存しなければいけないことを嘆いているのだとおもいます。

彼の憂慮こそが全てを物語っています。

 

AIは、精神的、肉体的負担が大きい労働を減らし、人を幸せにするものだと、私は信じています。

 

しかし、一部の人間の意志に社会全体が左右されることへの恐怖。そして、多くの市民が頼らざるを得ない制度である”BI”が資本主義に反し、さらには民主主義を揺るがすものであることを考えると、AIの導入が、いかに難しい問題かと、暗い気持ちにもなります。

 

 

新しい社会制度の必要性

ここまでの考えをまとめると、中国共産党が、BIを導入するのにもっとも適している政治体制の気がしてきます。

しかし、その中国も、一国二制度を導入して久しく、経済的には資本主義です。中国といえどBI導入は、政治的道義には反せずとも、経済システムは変革を余儀なくされるわけです。

 

政治にも経済にも、今後「AI主義」とでも言うべき、全く新しい社会制度が必要なのかも知れません。

 

アメリカの現大統領当選から始まった世界的なナショナリズムの流行も、AI導入を含む新時代の流れに反発する、旧体制派が起こしたものだと見て取れます。

 

AIとBIの導入のために、より政治的な議論を活発化させる必要が有ると考えます。

前回のブログの補足に成りますが、介護職の方の名誉のためにも言っときますが、私は介護職では有りません。見聞きした話でも有りません。単なる人付き合いの基本のお話です。

 

そして、それをさらに掘り下げるところが私のアホなところですが、どうしても書きたいです!

 

前のブログに書いたとおり、態度の悪い相手には私も多少なりとも横柄になってしまいますが、基本初対面の方に私はタメ口は聞きません。

 

しかし最近でも無く、店員さんなどに横柄な態度を取る方というのは居るものです。

 

そういう人を見ていつも思う事、それは・・・

 

「おまえが酷い態度を取っているその相手は、おまえに取って大切な人を、看取ることに成るかもしれないんだよ」

 

ということ。まあ、前回と似ていますが、要するに、例えばその店員さんが、後にあなたの息子の嫁さんに成る可能性も有りますよと。

 

今の社会は人間関係が非常に複雑に絡み合っております。

 

昭和のころまでは目には見えずとも、市民にも階級みたいなものが有って、関わり合うことがほぼ無い人というのが居りました。

 

しかし、今はそういった垣根は一切合財、取り払われつつあります。

 

普段の生活では関わることは無い人でも、SNSで容易に関わることが出来るようになりました。

 

街で出会った店員さんが、自分とは関わりの無い底辺だと思いこみ、横柄な態度を取る事は、もはや情報弱者の愚行で有ります。

 

情報が大量かつ簡単に手に入る今の世界は、逆に小さな村落にでもなったと思ったほうが良いでしょう。

 

どこで誰が見ているか分からない(あんまりひどいと動画付でツイートされるぞ)、村の誰と親戚関係に成るか分からない(あんたの娘は、お見合いさせた優秀な部下では無く、SNSでつながった趣味の仲間を結婚相手に選ぶぞ)。

 

実際に村落のような田舎に育った私には、リアルに感じる、今日この頃です。

 

 

”そして行きつく、フリーランスの話”

 

結局そこかい!はい、そこです。

 

フリーランスを増やす話の中で、「肩書きに対する、一方的な偏見を無くすのが先決だ」と書きましたが、それはフリーランスの話に限らず、むしろ、一般的な生活の中にも必要なことだと思うわけです。

 

ちょっと前までは、肩書きだけ見ててもそれで良かった。

 

それは昭和の時代は、人口が増え続ける事を原動力とした経済成長が有ったからです。

 

優秀な人間は皆、多くの部下を率い、自ずと役職が付いていた。

 

しかし、今や少子化が進み、経済は停滞しきったままです。

 

優秀な人と言えど、むしろベンチャー企業勤めやフリーランスなどの肩書きが多くなっています。

 

これは市民生活にも既に色濃く出て来ていて、無関係では有りません。

 

昭和までの封建的な社会では、強者は弱者に気を使う必要など無かったかも知れません。

 

時代は変わりました。

 

昔の上流階級は下僕を連れておりましたが、今時の成功者を現代の上流階級だとすれば、彼らは必ずこう言います。

 

「一流のサービスを受けるためには、自らも一流の客である必要が有る」

 

現代には、奴隷や下僕は、もはや居りません(一部地域を除く)。

 

まともな暮らしがしたかったら、まず、その態度を悔い改めよ。

 

そして、まともな商売がしたかったら、その偏見を改めよ、です。

まあ、いつものように、あったりまえのことを書かせていただきます。

 

介護職とそれに従事する方を、待遇が悪いというイメージで底辺と見なし、バカにするやからがたまにおります。

 

もう一度言います。当たり前の事を書きます。

 

表題のとおりに成ると思います。

 

老後、誰もが介護の仕事に従事する方にお世話に成ります。

 

その相手を、ずっと見下してきた奴は、それが態度に出ます。

 

もちろん、介護を仕事にされている方の多くが心優しい方で、そのような相手であっても、手厚い介護をしてくださいます。

 

しかし、全ての方がそうとは言えないでしょう。

 

なぜなら、どんな仕事でも、ある程度は同じだからです。

 

どんな人でも、いくら仕事と言えど、気に入らない相手には冷たく接するのが普通です。

 

気に入らない営業マンからは物を買わないし、同じような仕事の出来なら、好感を持てる相手と取引すると思います。

 

国家元首同士の個人レベルでの付き合いが、貿易にまで影響を表すのが良い例です。

いくら介護職の方と言えど、多かれ少なかれ、その傾向は有ります。

 

 

「俺は世話には成らない」

 

そう言うのでしょうが、それは本人の意思とは関係有りません。

 

倒れて、すぐに逝ってしまえば世話には成らずに済みますが、今の延命治療の技術の発展は、人を未知の長寿に導いています。

 

ほとんどの人が、人生の最後に介護を受けて亡くなるのです。

 

さらには、自分が世話に成らずとも、親が世話になる方も多いはず。

 

親の世話をして下さる方に対し、失礼な態度が多少でも表に出れば、今度は親が嫌な目に遭うことに成ります。

 

小学生にも分かるお話でした。