今起きている下落は益出しです(チャートの形状が変わるのでAIは下落有利と判断する) | にゃんこにゃーちゃん 小型投資家苦労ものがたり

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超小型投資家のにゃんこ・明日の分からない株式市場は毎日エキサイティング。ネット上の各種数値は月日が経つと消えてしまいます。記録をとって、将来の振り返りに役立てようと思っています。

個人・団体の、年初益出しです。

大きい会社(日経トップの4社とか)に関しては大口によるものだろうけれど、こものが天井から下がっていたら「個人の益出し」です。

1月4日に益出しをまずしておくと、心の落ち着きが断然違ってきます。

例えば10万利確し税金を2万払うと、下落時「税金返ってくるから」って損切が容易にできます。

益出しをしていないと、損切はいきなりの「マイナス表示」なので、踏ん切りがつかず遅れてしまい、損が増えることが多いです。

益出ししておかないと、たいていつらい出発になります。

 

ただ、こうなってしまうと「チャートの形状」が変わってきます。

AIは形で判断しているから、下向き順張りです。

 

アメリカナスダックについてもそうなんだけれど、金曜陰線で今日価格より下がって終わったら、節分底になるので、1月は買ったらだめですよ、ただただ見ていて勉強しなさい、マッチョなら上下動に乗りなさい(ちょっと上がったらすぐ売り、売り値より5%下がったら買い直す、3%上がってまた売り、ってやつ)ということになります。

もし陽線で終わっていたら、相も変わらず、だらだら上がり続けます(にゃんこにゃーのはヨコヨコだけど下がらない)。

いずれにせよ土曜日の朝待ち(CME日経平均が夜間を終わってどうなっているか)です。

 

後場追記画像

下がってから上がったもんだから、こんなことになってます(持っていない会社ばっかりですが)。

 

 

 

 

 

 

円について先行きは

円チャートを見ていたら、日本状況が悪化したことが半年を経過してしっかり出ていて、超円安が解消されて状況が変わっても125円にしかなれませんってなってました。

125円は日本が「先進国だった時代の、最安の円安価格」です。

そこが「ハイスピード後退国の最円高」になります。

国が急速に悪くなっていく姿が円チャートに出るのはすごいことです。

 

チャートが間違っていることを心から祈ります。

 

 

 

今、高いレベルの高校は、アメリカ・オーストラリア・イギリスなどの短期留学がセットになっています。

(大学にはたいして行っていない・金額的に厳しい)

「日本だめだ」という焦燥感が40代の親世代(あと25年くらい働かねばならず、いまさら外資に入社できないという立場)にはあります。

単に見聞を広めるためなら、アジア他国に行けばいいんです。

 

ちなみに「大学」基準で見ると、日本の大学に来る海外の人の1位は中国人・2位ベトナム人でこの2国で留学生の半数を越えます。

留学先は国立大学が多いです。

適当に書きますが中国人については、先進国どの国でも1位に入っているんじゃないかと思います(強権制度が自分にとってやばくなった時家族全員で逃げるため子供を送り出す・中国の富裕層数は世界最多です・日本は留学費用がアメリカの5分の1で済むが、そのまま日本に就職した場合人生に有利じゃないのが難で、中国へ戻って就職というパターンも多い)。

 

 

 

 

JALの保険会社(こういう情報があっという間に出てくるロイターってすごいわ)

 

物損は150億

今期下方修正、次期途中急にIRで営業利益に180億強乗る?

もしくは今期中に損が相殺される。

 

メモ・オルカンETF

 

投信が面倒だったらこっちですればいい。

下がったら買う、でしょうね・・・。

 

今は最高に高い所かニュートラルに向け少し下りたという株価です。

 

 

 

 

 

追記貼り付け・FRB議事要旨報道

…いいようにみんなでとらえて今動き出したということなのかと思います。

最後の一文で、FRBは「わからない」って言ってます。

結局強欲について行くしかないにゃ。

 

ワシントン=田中宏幸】

米連邦準備制度理事会(FRB)は3日、2023年12月12~13日に開いた連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨を公開した。

インフレ(物価上昇)の鈍化を踏まえ、

ほぼ全ての参加者が24年末までに利下げを始めることが適切との見方を示した。 

12月の会合では、政策金利となるフェデラル・ファンド金利の誘導目標を、約22年ぶりの高水準となる年5・25~5・50%に据え置くことを3会合連続で決定した。

同時に、

24年中に3回の利下げを行う想定も示した。 

 

議事要旨によると、参加者は政策金利について「金融引き締めサイクルのピークか、その近辺にある可能性が高い」と指摘した。

これまでの金融政策が、インフレ率を目標の2%に戻すことを後押ししているとの認識を共有した。 

 

一方、先行きについては「極めて高い不確実性を伴っている」とし、具体的な利下げ時期には言及しなかった。

 

インフレの動向次第では、追加の利上げや長期間の高金利の維持が必要になる可能性も示唆した。