今までイノベーションについて、いろいろと考えて来ましたが、解ったような感じは受けるもの果たしてそれが私にとって、どんなメリットを生みだししているのか、言うと自分ごと考えないうちはイノベーションでも何でもないのではないでしょうか。

 

ITにAI(人工知能)など最近の発達は目覚ましいものがありますが、それが私にとって便利な面もありますが反面、政府が推進しているキャッシュレス化は、やり方次第で、どこかの国がやっている様な監視社会になる可能性もあります。

ITやAIが発達すればするほど生活空間における法的な準備も必要になって来るように思います。

 

ここまではITやAIの目覚ましい発達とイノベーションについて、書いて来ましたが、イノベーションって何か対象に向かって物事の「新結合」「新機軸」「あたらい切り口」「新し「新しい捉え方」「新しい活用法」のこと。

とすれば、私のイノベーションと言うテーマの取組みはイノベーションと言う意味と事例を取り上げてきただけなのでイノベーションが自分にとって、どういう役割を果たしているのか、どういうメリット与えてくれているのか、改めて自問自答してみると解らないことだらけです。

 

そこで、イノベーションを自分ゴトとして考える意味も含め、実際に自分ゴトとしてイノベーションが出来るかどうかを試してみるのも面白いのではないだろうか、と思えてきました。

 

それは金曜日のテーマ「外知恵をカタチに」で今私がビジネス・アイデアとして取り組んでいる「株主優待サービス」を対象としてイノベーションを考えてみたらどうかなということです。

 

今の私に出来るかどうかは分かりませんが株主優待と言うと既にいろんなサービスあるの中で、どんな「あたらい切り口」「新し「新しい捉え方」「新しい活用法」が生み出せるか期待と不安が相半ばする気持ちです。

 

 

 

私が最初の株式投資を始めたのはリーマンショック後のことで、たしかに暴落の恐ろしさを感じたものでしたが、今回の世界的な大暴落は、いろいろな要因が重なっているようで、米中貿易戦争はもちろんのこと、今日のに日経新聞1面によりますと、世界的な株安の連鎖が止まらない。

 

一方で米欧の中央銀行は金融引き締め路線を進んでおり、市場の動揺が深まっている。

トランプ政権の混乱も追い打ちをかける。緩和路線への回帰は市場にリスクをさらに蓄積させる副作用があり、世界の中銀(中央銀行)は難しいかじ取りを迫られそうだ

ということですが、金利(長期金利)上がれば株安の方向に動き、金利が下がれば株高の方向に動きます。

 

金利と債券という関係で言えば、日経新聞によれば、米ダウ工業株30種は、2.9%下落。「クリスマスイブとして1896年の集計開始で最悪」(米S&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズ)になった。

翌25日の日本市場でも株式が売られる一方、「安全資産」とされる国債は買われた。

長期金利の指標となる新発10年物国債の利回りは一時、約1年3カ月ぶりにゼロ%まで低下(価格は上昇)した。

 

問題は米中貿易戦争だけなら、話し合いによる手の打ちようもあるでしょうが、米中覇権争いを惹起しかない問題と米内閣の陣容が未だにハッキリしないこと、それに加えて英国のEU離脱交渉が難航していることなど、世界経済に影響を与えかねない問題が山済みの中で日本だけが安穏としているわけには行かないということを今回の大暴落で思い知らされたのではないでしょうか。

 

私の持ち株も下がりましたが、以前から低位で低迷しているので、優良株で1日に300円以上投げ売り状態で売られた株を思えば私の株の値下がりなどは問題にありません。

 

それにしても、抗がん剤の副作用は怖いと聞いてますが、株の副作用も相当に凄まじい

ものでした。

 

 

磯谷(関東軍参謀総長)は、参謀次長中島さらには陸相とじっくり話し合うつもりで、参謀本部の門をくぐったのである。

それゆえ自分も参謀を随伴してこなかった。また余人を参加させないことを特に希望すると、あらかじめ中央に伝えてあった・

 

次長のほかには陸軍次官山脇正隆、参謀本部第一部長橋本、同第二部長(情報)樋口喜一郎、同作戦課長稲田、同ロシア課長山岡道武と、参謀本部お歴々の姿なのである。

さらがら関東軍がお白洲にひきだされているかの感を抱かせられた。

 

磯谷の弁は、自然と関東軍の立場を強く主張し、逆に参謀本部を説得する好機とばかりに、昂然たるものとなった。

一言でいえば喧嘩腰である。

中央が考えているような軟弱な態度こそソ連軍をつけあがらせ、紛争の拡大を招く。

越境ソ連軍を徹底的に撃破することによってのみ、紛争の解決の糸口がある。

 

ハルハ河東岸の確保絶対必要であると論じ「要するにノモンハン事件の終局を張鼓峰事件の轍を踏まないいう二することこそ肝要なのである。そのためにもタムスクやサンベースにたいする航空侵攻の速やか許可が必要である。

一日も早く認可を与えられたい」

 

磯谷の荒々しい見幕、中島は驚き隠さない。

そして用意の『ノモンハン事件処理要綱』を手渡して、「これは陸軍省と参謀本部の一致した見解である」とぼそぼそと説明する。

それから一応は胸を張っていった。

 

「事件処理の手段として、拾大なる対ソ決意を前提するような兵力の増強は、目下これを行うべき情勢にあらず。国交断絶を賭するがごとき日ソ外交交渉は、現下における諸般の情勢上得策ならず。

これが省部の一致した考えである」

 

参謀本部と関東軍に亀裂が大きくなったのは参謀本部の、現地に任せてうまく行けばと言う思惑があったのではないでしょうか。

それが上手くいかなくなった問題が大きくなったように思います。