２０２１年以降のコイン高騰に対して
割安なコインを求めている自分はコインコレクターからコインウォッチャーを心がけています。
しかし、もはやコインの価格は上昇するものと認めるしかない心境にもなっています。
そこで今回は自分なりにコインの理想的な価格上昇について考えてみます。
その上で改めて、コインによる資産保全も検討してみます。
前提条件
①税制上有利となるまではコインを保有→最短でも６年後に売却
参照：コイン売却と税金
②オークション（落札手数料１０％、消費税１０％）で最低でも元が取れる→＋２５％
参照：オークションでの落札価格：将来、どこまで上がれば元が取れる？
→６年で最低でも２５％は価格が上昇してほしいと言えるでしょう。
そこから年率を計算してみると・・・
１．２５＝年率ｘ年率ｘ年率ｘ年率ｘ年率ｘ年率（年率の６乗）
→年率＝１．０３７８９・・・→１年で３．８％程度は上昇してほしいことになります。
１０万円で落札したコインなら１年後に１０万３８００円にはなってほしいので
現実的な価格としては１０万５０００円程度、丁度カットビット分に相当するでしょう。
これくらいなら簡単そうに思えますが、問題は６年続けて上昇する必要があることでしょう。
以上を踏まえた上でコインによる資産保全について検討してみます。
なお、率とはA/B、つまり、本来は倍率を指しますが
インフレ率は慣例的に上昇分を％で示すので、コイン価格上昇率も上昇分を％で示します。
上記のコイン価格上昇率３．８％は理想とされるインフレ率２％を上回っています。
更に言えば、１９８２年以降の日本のインフレ率をも上回っています。
＊https://financial-field.com/assets/entry-80045から引用
コイン高騰がインフレを反映するとすれば、コインで採算を取ることは容易でないでしょう。
しかし、今後は分かりません、資源高・円安などがありますので。
インフレ率３．８％以上という状況になれば、採算を取ることが容易になるかもしれません。
理想的なインフレを超える状況でこそコインは資産保全に有用と言えそう・・・なのですが
実は、ここに落とし穴があります。
採算を取る、あるいは、元を取るということは
コイン入手総額＝コイン売却収入となるだけ、これなら現金を持っていることと同じです。
資産保全の本当の意味とはインフレが起きても資産の価値を保全すること。
インフレでモノの値段が３．８％上がったのなら、厳密に言うと
１０万円の資産が１０万３８００円になっていないと価値を保全したことになりません。
インフレ率０％＆コイン価格上昇率３．８％ならコインが資産保全になりえますが
インフレ率０％なら現金でも資産保全になります。
インフレがあり、しかも、インフレ率をコイン価格上昇率が上回ってこそ
現金ではなくコインが資産保全になるでしょう。
シミュレーションをしてみます。
コインを１０万円で落札→落札手数料１０％・消費税１０％→入手総額１１万１０００円
→６年後落札価格１５万円（６年で＋５０％）→売却収入１３万３５００円
→資産価値上昇１３万３５００円÷１１万１０００円＝１．２０２・・・→＋２０％
６年でコイン価格が＋５０％なら、＋２０％までのインフレに対して資産保全になります。
それぞれ１年あたりにすると、コイン価格上昇率＝約７．０％、インフレ率＝約３．１％
コイン価格上昇率はインフレ率の２倍を超えなくてはいけないようです。
但し、インフレ率（横軸）・コイン価格上昇率（縦軸）のグラフ（単位％）を作成してみると
（左：６年後売却） （右：１２年後売却）
確かに、インフレ率４％以下では２倍以上のコイン価格上昇率が資産保全に必要ですが
インフレ率４％を超えると２倍未満のコイン価格上昇率でも資産保全が可能になります。
更に、売却まで年数があるほど資産保全に必要なコイン価格上昇率は低下します。
結論
コイン価格上昇率は元を取るだけなら３．８％程度だが、資産保全を達成するには
①インフレ率を超えなくてはならない、但し
②インフレ率が高いほど、インフレ率に対する倍率は低下
③コイン保有期間が長いほど、インフレ率に対する倍率は低下
すなわち、コインはインフレが激しい時ほど資産保全に有利であり
伝説的コインコレクターや伝説的コインコレクター、補足でも指摘した通り
長期に渡り保有した方がよい。