今、アメリカで起きている本当のこと 大統領選“不正”選挙から米国内戦へ
http://www.snsi.jp/tops/kouhou
下に、この新刊書の まえがき、目次、あとがき を貼り付けます。
是非お読みください。
（貼り付けはじめ）
まえがき 副島隆彦
この本が編まれている最中（さなか）に、アメリカ大統領選挙（11月３日）があって、ここで巨大な選挙不正（voter fraud [ヴォウターフロード]）が行われた。
その証拠がたくさん挙がって、アメリカ国民は驚愕（きょうがく）した。
この大（だい）犯罪を実行あるいは加担している者たちは強大な支配者の勢力である。
彼らは世界支配をこのまま継続する気だ。
彼らは、まさしくディープ・ステイトthe Deep State「裏に隠れた影の政府」である。
この本は、ベンジャミン・フルフォード（日本国に帰化したので今は古歩道[ふるほどう]ベンジャミン）氏と私の初めての対談本である。
トランプ大統領を酷（ひど）く嫌って「政権転覆クーデター」を仕掛けた、悪魔のような勢力と対決して、ドナルド・トランプを先頭に多くのアメリカ国民が勇敢に立ち上がった（スダンド・アップ）。
この時、世界（史）の地軸（アクシス）が動いた。
人類史は新しい時代に突入した。
おそらくアメリカは内戦（ないせん）（シヴィル・ウォー civil war ）に突入する。
もはやアメリカ合衆国の動乱と分裂は止（と）まらない。
日本のテレビ、新聞、大出版社は「不正選挙の証拠は何もない」、「トランプ氏は確証もなく喚（わめ）いている」と見事（みごと）に足並みを揃（そろ）えて虚偽報道（フェイク・ニューズ）を続けて、日本国民への洗脳を行っている。
この者たちの背後に潜む巨大な悪の組織が、今、私たちの目の前に露出しつつある。
私はこの齢（今67歳）まで生きてきて本当によかった。
ちょうどこの時、ベンジャミン・フルフォード氏という、不屈に真実を探求する国際ジャーナリストと、目下、人類の大問題に立ち向かえて私は嬉しい。
フルフォード氏と私は、考えが大きく一致して団結している。
今度こそ、バイデン＝ヒラリーに代表される悪魔教を信奉する大（だい）悪人たち、これまでずっと人類の裏側に隠れて潜（ひそ）んで大悪事を働いてきた勢力を、白日（はくじつ）の下に引きずり出したいと、私たち２人は考えている。
トランプ大統領とアメリカ国民には決死の戦いをやってもらいたい。
そして権力犯罪者たちを何万人も捕まえて刑務所に入れてほしい。
ディープ・ステイトの正体を、満天下に暴いて欲しい。
この間（かん）の日本のメディア（マスゴミ）の報道は、本当にヒドいものだった。
一方にだけ偏（かたよ）った偏向（へんこう）報道などというものではない。
どこかに司令本部があって、上意下達（じょういかたつ）でそこからの命令で、一斉にテレビ・新聞の報道内容が決められている。
ディープ・ステイトの忠実な子分たちが日本にもたくさんいるということだ。
私たちがハタと気づくことだが、昨年（２０２０年）２月からのコロナウイルス騒ぎも、よくよく考えてみれば米大統領選挙に照準をピタリと合わせて、トランプ政権に大（だい）打撃を与えトランプを潰すために、初めから画策してディープ・ステイト（ここではビル・ゲイツの資金力が原動力）が、撒（ま）いたものであった。
中国の武漢で撒いたものとはまた別のウイルスである。
フルフォード氏は、私たち日本人にこれまで多くの貴重な知識を教えてくれた。
本当に有難いことである。
彼がいてくれたから、それに後続する私たちの、言論の自由（何でも書いてよい）が守られ、切り開かれた。
氏は、２００２年に『日本がアルゼンチンタンゴを踊る日』と『ヤクザ・リセッション』（いずれも光文社刊）を書いて日本の言論界に登場した。
彼は米フォーブズ社の日本支社長であり、欧米主流メディアの花形ジャーナリストだった。
そのあと日本人に世界の大きな真実を教えるべく独立した。
日本人と一緒に闘うと決めたからだ。
世界中に英語でも発信している。
フルフォード氏はこの本の59ページで次のように言っている。
ＢＦ ただこの人たちは、普通の人たちと違って、カルトですからね。
そのカルトがかなり悪質なことをやる。
私はこのことを長く調べてきました。
簡単に言うと、古代カルタゴの末裔なんですよ。
カルタゴは、当時のローマやギリシャの歴史学者の書いたものや、発掘現場から出てくる証拠ではっきりしているんだけど、子どもを生贄（いけにえ）にするんですよ。
実際問題として、ＦＢＩ統計でアメリカで年間40万人ちょっと、子どもが行方不明になっているんですよ。
このうちほとんどはちょっとした家出とかで、まもなく帰ってくる。
ただ毎年４万人強の子どもは永遠に消えていなくなる。
もし、これだけの子供が、この人たちによって殺されていたとすれば、それはただじゃすまない。
フルフォード氏は、このようにはっきりと書いている。
これが今のアメリカの超エリートたちディープ・ステイトがやっていることである。
誘拐されて行方不明の毎年４万人のアメリカの子どもたちは、果たしてどんな儀式（ライト）で使われて、生贄（サクリファイス）されたのか。
何故、彼ら悪魔教（サタニズム）の秘密結社に入る欧米のエリートたちは、こんな残虐なことをするのか。
その理由は、そうしないと自分が支配階級に属する人間として、出世や金儲けができないからだ。
この悪魔教のカルトと対決して、トランプ大統領を先頭にして真面目で健全なトランプ派の白人たち（１億人のアメリカ国民）の怒りがついに爆発した。
アメリカ国民は、これまでヒソヒソと話し合いながら何でも知っている。
彼らの激しい正義の怒りが世界中に伝わってゆく。
私たちも腹（はら）をすえて、決意してこの戦いに参加しなければいけない。
私は、自分が生きている間に、人類の悪魔退治（たいじ）の戦いを目撃し、それに参加できるとは思わなかった。
欧米白人のエリート（エスタブリッシュメント）たちは、大学に入った時からこの儀式に加わることで秘密組織のメンバーになる。
ここでの儀式に参加した者たちは、30歳で大企業の副社長（ヴァイス・プレジデント）になり、裁判官や一流ローファーム（法律事務所）などの法曹（リーガル・ギルド）で出世の道に入り、一流研究所の研究員や大学教授になる。
あるいはメディア界で花形ジャーナリストになる。
このようにして彼らは特別な出世栄達の道を保証される。
この過程は、彼らが一流大学のフラターニティ（ fraternity 学生結社の学寮）に入った時から決まる。
女子にもソロプチミスト（ソロリティ）の組織がある。
しかし、もし組織を裏切ったら、それは死で償うことになる。
これを✖陰謀論だ、などともう言わせない。
私は、英語の「コンスピラシー・セオリー」conspiracy theory を、✖陰謀論ではなく、○「権力者共同謀議[きょうどうぼうぎ]（は有る）論」と言え、とずっと主張してきた。
権力者共謀（きょうぼう）論でもいい。
「権力者共同謀議」は今の世界に確実に存在するのである。
日本でＳＮＳ（エスエヌエス）を見る若い人たち数百万人が真実に薄々と気づいた。
彼らに対して、私とフルフォード氏がこれまで蓄えてきた知識と理論を与える番である。
この腐り果てた超エリートたちが、アメリカに何と百万人もいる、と本書でフルフォード氏が書いている。
この者たちの全体像が、今度こそ明らかにならなければいけない。
なぜこれほどにディープ・ステイトの勢力は強いのか。
私には今まで分からなかった。
トランプを支えるアメリカ白人大衆の決起で、私は大きな真実に到達できた。
私が独自に探究して到達した結論は、ディープ・ステイトの総本山で最高司令部は、ヨーロッパ各国の王室（王族）たちと大（だい）貴族たち（今も世界中に広大なビルと不動産を持っている）である。
中国共産党ではない。
だから、今度のトランプ革命は、第２次のアメリカ独立革命戦争（インデペンデント・レヴォルーション・ウォー）なのである。
フルフォード氏は、私たち日本人に、大きな真実を伝えるために長年奮闘してきた。
そのことは本書の中でも繰り返し具体事例を挙げながら強調されている。
独立ジャーナリストとしての氏のこれまでの優れた言論活動に私たちは深い敬意を表し、感謝する。
フルフォード氏が、自分で日本語で書いて発表してきた１００冊の本の真実性が、今、アメリカで勃発（ぼっぱつ）したトランプたちの戦いによって、大きく証明されようとしている。
こんなに感動的なことはない。
２０２０年12月17日 副島隆彦
『今、アメリカで起きている本当のこと』◆ 目次
まえがき（副島隆彦） 1
第１章 ２０２０年アメリカ大統領選〝不正選挙〞の真実 15
〝不正選挙〟が勃発した 11月４日午前４時半 16
トランプがキッシンジャーの首を切った 38
〝クラーケン（海の怪物）〟が解き放たれた 49
これは第２次アメリカ独立戦争だ 65
「70パーセントの票はトランプに入っていた」 74
アメリカは国家分裂するか、さもなくばアメリカ大陸で統一される 82
戒厳令が発令される 88
第２章 知られざる世界支配者の悪魔崇拝 107
コロナウイルスと５Ｇ電磁波 108
「親中」と言われて 120
世界の支配者と悪魔崇拝 129
日本の優れた経済システムは意図的に壊された 145
第３章 民衆支配の恐るべき洗脳と暴虐の実態 159
菅新政権について 160
日本がアメリカに取られた１２００兆円は戻って来ない 173
マレーシア航空機撃墜事件の真相 182
「陰謀論」という言葉を使う者こそ悪のディープ・ステイト側 190
ユダヤ教、キリスト教、ユニテリアン 205
第４章 世界の近未来図はどうなるか 221
アメリカは関税をかけてもダメ、新通貨発行しかない 222
アメリカ３分裂か、それとも世界７分割か 229
「トランプが必ず勝つ」で一貫するエポックタイムズグループ 234
ハンター・Ｓ・トンプソンの銃射撃 238
あとがき（ベンジャミン・フルフォード） 245
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あとがき ベンジャミン・フルフォード
今回、日本における〝真実言論〟のトップランナーである副島隆彦氏と対談する機会に恵まれ、私は自分でも驚くほどの貴重な体験をさせていただいた。
対談本は、これまでも結構な数を出版してきた私だが、今回の副島氏との対談ほど、「対話」が成り立ったと感じたことはない。
対話―英語で言えば dialogue だが、これは dia ＝ through「～を通って」 、logue ＝ logos「言葉」であり、文字通り、二人の言葉と思考が通（かよ）い合って、それによって話題がどんどん発展していかなければならない。
これまでは、ともすると、互いに言いたいことの言いっ放しで終わる対談も多かったのだが、副島氏との対談で私は、かつて味わったことのない質の高い意見交換ができたと感じている。
本書をお読みくださった読者にはすでにお分かりのとおり、副島氏と私の考えには共通する部分と、意見を異にする部分がある。
しかし、新型コロナ・インフォデミック（ infodemic ）に始まり、まだ結果の見えないアメリカ大統領選で終わろうとしている２０２０年という年は、「あのとき歴史が変わったのだ」と後に必ず言われるようになる、人類の歴史上での大転換の年になる。
この点において、私と副島氏の認識は一致している。
我々は世界史上の大革命の最中（さなか）にいる。
そして私は、これから１年後の２０２１年末までの間に、我々がびっくり仰天するような大きな発表があると確信している。
それまでの間、我々はこの大転換の歴史の生き証人として、革命の行方に注目するしかない。
私はそのための情報発信をこれからも続けていく。
対談後に入った情報で２点補足しておく。
ＣＩＡの東アジア担当から、ＣＩＡ長官のジーナ・ハスペルについて返事（44頁参照）があった。
それによると、フランクフルトの選挙八百長に使われた施設で、銃撃戦があった末に、特殊部隊を含めて５名が死亡した。
その際、ハスペルも軽い怪我をして拘束された。
ハスペルは司法取引に応じようとして、あらゆる汚い秘密ファイルのことなど、何でもぺらぺら話したが、あまりにも内容が酷いために、結局それでも、ハスペルは処刑された。
だから、今後ハスペルの映像が出たとしても、それはＣＧでしかないとＣＩＡの人間が言っている。
次に12月８日のペンシルベニア州、11日のテキサス州での最高裁判決でトランプ側の訴えが退けられた件について、私は事前にペンタゴン筋から、最高裁判事の陣容が現在トランプに有利になっているので最終的にトランプに有利な結果が出ると言われていたが、ふたを開けてみたら、最高裁もトランプを裏切った。
その理由は、アメリカが倒産しているのみならず、今後ますますひどい財政・経済状況が確実視されているため、このままトランプではアメリカはやはりそれを乗り切れない。
たいへんなことが起きる、それで、最高裁は裏切ったという情報をもらった。
そして今、本文でも述べたが、トランプでもバイデンでもない第３の男が現れてくる公算が一番大きくなっている。
最後に、本書の校正作業が手離れする寸前の段階での最新情報を、私のメルマガ（ＶＯＬ５８７）から転載したい。
◆ 最後の米大統領選となるか、米国と世界のこれから
《２０２０年12月14日／ＶＯＬ５８７》
今回の２０２０年米大統領選は、アメリカにおける最後の大統領選となる可能性が極めて高い。
なぜなら、次のアメリカ大統領がバイデンになろうがトランプになろうが、アメリカ経済そのものが数学的に考えて修復不可能なほどに破綻しているからだ。
これからの問題は「アメリカと世界が、その後どうなっていくのか」ということ。
将来的にアメリカがソ連のように複数の国家に分裂するのか、もしくはカナダや中南米の諸国と合体して南北アメリカ大陸を跨（また）ぐ巨大国家となるのかは、今後の戦いや交渉で決まることになる。
【アメリカの破綻】
はじめに、アメリカがすでに倒産状態にあることを再確認しておこう。
まず、米財務省が12月12日に発表した10月の財政赤字は前年同月比１１１％増の２８４０億ドル。
10月としては過去最大の赤字となった。
ちなみに、２０２０年度（２０１９年10月１日～２０２０年９月30日）の米政府の支出は６・５兆ドル。
財政赤字は通期で３・１兆ドルとなり、前年の３倍以上にのぼった。
ＦＲＢや米政府機関などの試算によると、米政府の累積財政赤字や対外貿易赤字、これから支給予定の年金……等々の合計はアメリカＧＤＰの約10倍、２００兆ドルをはるかに超えている。
ようするに、どう計算してもアメリカには倒産（デフォルト）を宣言する他に選択肢はないのだ。
https://jp.reuters.com/article/usa-economy-budget-idJPL4N2HZ14M
https://www.nextgov.com/cio-briefing/2020/12/federal-government-spendingnearly-
twice-much-its-taking/170681/
すでに、アメリカ国内では５０００万人以上もの人々が酷い食糧不安に陥っている。
しかも、今回の危機は食糧の供給不足によるものではなく、米金融経済制度の崩壊とそれに伴う大衆の貧困化だ。
そのため最近では、食品やその他の必需品の万引きが大幅に増加し、社会問題となっているほどだ。
https://www.zerohedge.com/personal-finance/ominous-sign-americans-havebegun-
stealing-food-survive
現在、全米でアメリカ人世帯の４割が実際に家賃や住宅ローンを支払えていない。
凶悪な犯罪も急増し、また産業空洞化もますます加速している。
今のアメリカがFailed State（崩壊国家）であることは紛れもない事実だ。
今回の２０２０年米大統領選は「破綻したアメリカの今後」をめぐる戦いである。
そして、それはすなわち「世界の今後」を決める戦いでもあるのだ。
この戦いは、大きく分けて「スイスに本部を置く13血族と呼ばれる欧米の特権階級」対「世界各国の軍や司法当局、諜報機関などの改革派」という構図で見ていくのが分かりやすいだろう。
まず、欧米エリートの頂点に君臨する13血族は、世界の多国籍企業の９割を実質支配している。
その多国籍企業が毎年スイスのダボスに集結して世界運営について会議を行うわけだが、そうした企業による社会支配のことを英語ではファシズムと呼ぶ。
彼らの権力の源泉は「おカネ」と「脅迫や賄賂で手懐けた政治家」、「プロパガンダ部隊の大手マスコミ」である。
英王室筋によると、彼らは今、もはや〝お荷物〟となったアメリカを早々に複数の国に解体してしまいたいと考えているという。
一方の改革派のグループは、能力主義と民主主義を基本理念に掲げて動いている。
ただ資金が豊富ではないため、中には賄賂攻撃に屈する人間も少なからずいる。
また大手マスコミのプロパガンダに対抗するため、独立系ジャーナリストや各当局による記者発表で真実を発信しているので、情報戦においては接戦といったところだ。
しかし、いざ武力戦となれば、当然ながら圧倒的に強い。
彼らは、南北アメリカ大陸を１つの巨大国家にしたいと考えている。
【米大統領選の行方】
今回のアメリカ大統領選でジョー・バイデンの裏にいるのが13血族のグループだ。
彼らは自分たちの思惑通りに世間を動かすために各国指導者の影武者やディープフェイクなどのＣＧ技術を駆使して情報を操作し、世界人類から己の存在を隠している。
たとえば、左記リンクの２つのバイデンの画像だが、耳たぶの形が明らかに異なる。
https://foimg.com/00006/Twdt0g
https://foimg.com/00006/f2Ql63
これを見る限り、この世に少なくとも〝２人のバイデン〟が存在していることが分かる。
米民主党の全国党大会などバイデン陣営の選挙キャンペーンも、ほとんどがリモートで開催されたヴァーチャルだった。
ようするに、〝バイデン〟という大統領候補は、広告代理店などの企業が作り上げた〝イメージ指導者〟なのだ。
そしてドナルド・トランプの背後にあるのは、やはり軍や司法当局、諜報機関などの改革派と国民世論の大多数だ。
米軍や司法当局は今回の大統領選におけるバイデン陣営の不正の証拠を山ほど握っている。
しかし、彼らは最高裁判所の動きについて大誤算したようだ。
というのも、先週８日、米最高裁はペンシルベニア州での投票結果の承認の差し止めを求めていたトランプ陣営側の訴えを退け、さらに11日にはトランプが敗れた４州（ミシガン、ジョージア、ペンシルベニア、ウィスコンシン）の選挙結果を無効とするよう求めていたテキサス州の訴えも退けた。
となると、従来のアメリカのしきたりで行くならば、バイデンの勝利は確実なものとなる。
しかし、ペンタゴン筋に連絡をしてこれについて尋ねたところ、以下のような答えが返ってきた。
《現在、米軍のすべての特殊部隊がトランプ大統領の直轄に置かれ、アメリカ国内での武力行使を承認されている。
また腐敗した軍幹部のパージも現在進行中だ。
たとえばアフガンに派遣されていた軍の司令官は皆、〝アヘン資金〟絡みの汚職を理由に、すでに権力の座から追われた。
米軍は今、ＣＩＡとの協力関係を打ち切り、バイデンを担ぎ上げて選挙泥棒を働いたカルト集団（ハザールマフィア）とアメリカ国内で戦う準備をしている。》
さらにＣＩＡ筋にも尋ねたところ、同筋は「ＣＩＡのジーナ・ハスペル長官は軍に連行され、司法取引を持ちかけた際にすべての汚い秘密やファイルを手渡したが、それでも彼女は処刑された」と話した。
同筋によると、最近ＣＩＡからは他にもたくさんの人間が消えているのだという。
いずれにせよ、複数の筋からの情報と、すでに公開されている情報を総合すると、米軍がアメリカ国内で動きを活発化させているのは間違いない。
ペンタゴン筋は「バイデンの裏にいるハザールマフィアに勝つのは確実だ」と言っている。
そして彼らは、その後に破綻したアメリカを不死鳥のごとく蘇らせるために、これまで〝国家安全〟の名目で封印してきたパテントの技術を解禁して人類に公開するつもりなのだという。
ただし、今の膠着状態は少なくとも年内いっぱいは続く公算が大きい。
しばらくは、これを静観するしかない。
２０２０年12月17日 ベンジャミン・フルフォード
（貼り付け終わり）
（終わり）
【重要】ホワイトハウス・トランプは日本の不正選挙も捜査する10万人の署名
ワシントンDCで激しい戦いが始まる