新型コロナウイルスは人種によって罹患しやすさに変化があるのか？
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202002250000/
アメリカのCDC（疾病管理センター）によると、
https://www.cdc.gov/flu/weekly/index.htm
アメリカにおける今シーズン（2019年から20年）のインフルエンザ感染者数は少なくとも2900万人、死者は1万6000人を超えたという。
その死者の中に新型コロナウィルスの患者が含まれているのではないかという推測が日本のテレビ番組の中で語られたと話題になっているのだが、この推測が正しいなら、新型コロナウィルスの深刻度は若干、軽減される。
新型コロナウイルスは東アジア系の人びとが罹患しやすく、重症化する傾向があると噂されてきたが、それは非東アジア系の人びとが開発した生物化学兵器である可能性が高いことを示しているからだ。
もしアメリカで広く問題のコロナウィウルスが広がっているなら、非東アジア系の人びとにも感染、犠牲者が出ている可能性が高い、それが生物化学兵器であったとしても使いにくい。
いわば自爆攻撃になってしまうからだ。
中国の武漢で新型コロナウィルスが広がり始めた頃、西側では中国が開発した細菌兵器が漏れ出たとする話が伝えられたが、本ブログでも書いたように、現在ではアメリカ国防総省のDARPA（国防高等研究計画局）やDTRA（国防脅威削減局）が注目されている。
両機関は2018年からコロナウィルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究を進め、DARPAと関係の深いアメリカのデューク大学が中国の武漢大学と提携、2018年にデューク崑山大学を開設していることも理由のひとつだ。
https://www.thelastamericanvagabond.com/top-news/bats-gene-editing-bioweapons-recent-darpa-experiments-raise-concerns-amid-coronavirus-outbreak/
アメリカにおける生物化学兵器の研究開発で中心的な役割を果たしてきたのは陸軍感染症医学研究所があるフォート・デトリック。
アメリカで細菌兵器の研究開発が始まったのは1920年頃だと言われているが、劇的に変化したのは第2次世界大戦後のことだろう。
日本から重要な研究資料がアメリカへ渡されたと言われているのだ。
それ以来、アメリカは生物化学兵器の研究開発で先頭を走っている。
1930年代から日本軍は捕虜を使い、中国で生体実験を始める。
生物化学兵器を開発する一環で、その責任者が京都帝国大学医学部出身の石井四郎中将だった。
生体実験のため、秘密裏に部隊が編成される。
当初は加茂部隊と呼ばれたが、その後東郷部隊に名を変え、1941年からは第731部隊と呼ばれるようになった。
戦犯に問われることなく帰国した石井は1946年1月から2月にかけて自宅でCIC（米陸軍対諜報部隊）の尋問を受けているが、厳しいものではなかった。
その際、GHQ／SCAPの情報部門G2の部長を務めていたチャールズ・ウィロビー少将と親しくなっている。
（Peter Williams & David Wallace, “Unit 731”, Free Press, 1989）
1947年4月にはキャンプ・デトリック（1955年からフォート・デトリックへ格上げ）から研究者がやって来て、第731部隊の幹部を尋問している。
その直前、厚木基地からほど近い倉庫でアメリカ軍の極東医療分隊に所属する「406医療一般研究所」が活動を始めた。
そこは病原体の媒介昆虫に関する研究用の「倉庫」と見なされていた。
後に同部隊は東京都千代田区丸の内の三菱ビル内に本部を移し、朝鮮戦争の際には戦闘地域へ要員を派遣することになる。
（Stephen Endicott & Edward Hagerman, "The United States And Biological Warfare", Indiana University Press, 1998）
本ブログでは何度か書いたことだが、アメリカはロシアや中国の周辺に細菌兵器の研究施設を建設してきた。
そうした施設が作られた国として名前が挙がっているのは、ウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなど。アフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているという。
また、今回のケースでは、2018年に「弱毒化されたコロナウィルス」に関するアメリカの特許が認められたことも注目されている。
https://patents.justia.com/patent/10130701
特許を申請したピルブライト研究所の主要出資者はWHO（世界保健機関）、EC（欧州委員会）、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金など。
https://www.pirbright.ac.uk/partnerships/our-major-stakeholders
コロナウィルスのワクチンに関する特許をこの研究所は持ったのかもしれないが、ロシア駐在中国大使の張漢暉によると、新型コロナウィルスに有効なワクチンを中国は作り出すことに成功、最終的な試験を行っているという。
https://tass.com/world/1123295
2019年3月にはカナダのNML（ナショナル細菌研究所）から中国へ非常に毒性の強いウィルスが秘密裏に運ばれて中国当局から抗議され、7月にはそのNMLから中国人研究者が追い出されたことも話題になったが、10月にジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが世界経済フォーラムやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金と共同でコロナウィルスの世界的流行に関するシミュレーションをするために集めたことも注目されている。
この会合にコロナウィルスによる病気と関係の深い中国人は招かれなかったが、アメリカ軍の幹部やネオコンが参加していた。
そして会合の翌日、軍事演習に参加するために300名のアメリカ軍将兵が武漢に到着、その2週間後にコロナウィルスの最初の感染が見つかる。
新型コロナウィルスの潜伏期間は14日だ。
クルーズ船の杜撰な感染管理は無能が原因なのか意図的なものなのか？
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202002260000/
ダイヤモンド・プリンセスというクルーズ船で新型コロナウィルスの感染が広がり、問題になっている。
乗員や乗客だけでなく厚労省の職員や検疫官も罹患したようだ。
防護服を着なければならない区域と脱いでかまわない区域が明確でなく、常駐してるプロの感染対策の専門家がいないと指摘した神戸大学病院感染症内科の岩田健太郎教授を安倍晋三政権は批判していたが、岩田教授のような指摘をする人はほかにもいる。
橋本岳厚労副大臣などはそうした指摘に対する反論の中で「清潔ルート」と「不潔ルート」が合流していることを示す写真を公表、失笑を買っていた。
感染管理が杜撰だと言われて当然な情況だが、単に政府が無能でそうした事態になったのか、あるいは病気を蔓延させるため、意図的に行ったのかは判断できない。
蔓延させるシナリオが存在し、そのシナリオにとって邪魔な専門家を排除したのではないかとさえ思える。
新型コロナウィルスの感染が明らかになった頃、中国の細菌兵器が漏れたという話が広められていたが、本ブログで繰り返し書いてきたように、アメリカの細菌兵器部門が関与している疑いがある。
中国の細菌兵器開発が原因でないからといって、問題のウィルスが細菌兵器でないということにはならない。
アメリカの好戦派は1990年代から中国を制圧するプロジェクトを本格化させている。
好戦派の中でも大きな影響力を持つネオコンは1991年12月にソ連が消滅した後、潜在的ライバルを潰し、力の源泉であるエネルギー資源の独占しようとする。
潜在的ライバルの筆頭は中国だ。
この世界制覇プランは1992年2月に国防総省のDPG草案という形で作成されている。
当時の大統領はCIA出身のジョージ・H・W・ブッシュで、国防長官はリチャード・チェイニー。
DPG草案は国防次官だったポール・ウォルフォウィッツを中心とするネオコンのグループがまとめた。
そこでこのプランはウォルフォウィッツ・ドクトリンとも呼ばれている。
その後の展開は本ブログで繰り返し書いてきたので、今回は割愛する。
アメリカは正規軍の戦いでロシアに勝つことは無理である。
これは南オセチアやシリアでの戦闘で明確になった。
核戦争ではアメリカも死滅する。
細菌戦を彼らが選択しても不思議ではないのだが、グローバル化が進められた現在、中国への攻撃が世界へ波及することは明かだった。
アメリカの支配体制が崩壊へ向かう中、自分のタイミングで世界経済を破壊して新たな体制でも支配者であり続けようと考えても不思議ではないが、それが思惑通りに進むとは限らない。
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