ラスベガス無差別銃撃事件は米崩壊後の暴動対策 | きなこのブログ

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戦争を起こせないと崩壊してしまう米国さん

 

崩壊後に今まで、散々搾取してきた連中(1%)に向かって暴動が起こる。

 

99%から銃口を向けられるのである。

 

 

世界が不安定化する中で引き起こされたラスベガスの乱射事件の背景に何かあるのではと疑う人も
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201710040000/
 
10月1日にアメリカのラスベガスで銃の乱射事件があり、59名が死亡、500名以上が負傷したと伝えられている。
 
ホテルの32階にある一室から近くの広場に向かって撃ったのだが、銃声からフル・オートマチックのライフルだと早い段階で指摘されていた。
 
1986年から民間人がそうした銃を所有することは厳しく規制され、新品を購入することは困難。
 
そこで古い銃を手に入れるか、改造したり​特殊な装置​をつける必要がある。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2017-10-03/las-vegas-gunman-used-bump-stock-device-to-speed-fire
 
今回の場合、そうした装置をつけていたようだ。
 
世界が不安定化している中で引き起こされた事件だけに、何かあるのではないかと勘ぐる人もいる。
 
例えば、スペインではカタロニアの独立、イラク北部ではクルドの独立ををめぐる住民投票がそれぞれ実施され、シリアではアメリカの情報機関がロシア軍を直接攻撃しはじめた
 
イラクのクルドがイスラエルの指揮下にあることは本ブログで何度か指摘した通りで、これはイスラエルの戦略に基づいている。
 
イスラエルはシリアのバシャール・アル・アサド体制を倒し、傀儡政権を樹立、さらにイランを制圧、そこからロシアへ攻め込もうという戦略がある。
 
ジョージア(グルジア)の南オセチアへの奇襲攻撃やウクライナのクーデターにイスラエルが深く関与している理由もそこにあるだろう。
 
これはネオコンの世界制覇プラン(ウォルフォウィッツ・ドクトリン)とリンクしている。
 
アサド体制を倒すため、イスラエル、アメリカ、サウジアラビアを中心とする勢力はサラフィ主義者(ワッハーブ派、タクフィール主義者)やムスリム同胞団を中心とする傭兵集団を使った。
 
アル・カイダ系武装集団やダーイッシュ(IS、ISIS、ISILとも表記)だ。
 
こうした武装集団をアメリカ軍が殲滅しようとしていないことはDIA(国防情報局)の報告書やアメリカ軍の将軍たち、あるいは前副大統領も口にしている。
 
アメリカ政府が宣伝している「テロとの戦争」は戯言だ。
 
こうした世界情勢の中、世界各国で不可解な「テロ」が引き起こされてきた。
 
最近の例では、2016年7月14日はフランスの革命記念日(バスチーユの日)にニースで花火を見物していた人々の中へトラックが突入して84名が死亡、22日にはドイツのミュンヘンにあるショッピング・モールで銃撃があり、10名が殺されたとされている。
 
この攻撃でも不可解な点が指摘された。
 
例えば、
 
ニースの現場が血の海になっていないのはなぜか、
 
トラックに血がこびりついていないのはなぜか、
 
190名近い人に衝突しているにもかかわらず、
 
トラックが大きく損傷していないのはなぜか、
 
警官隊が容疑者を生きたまま逮捕しようとしなかったのはなぜか等々。
 
また、フランスのSDAT(対テロ警察)は地元当局に対し、監視カメラを含む映像から事件が写っている部分を消去するように要求、当局がそれを拒否したというのだ。
 
映像が外部へ流れることを恐れたというが、対テロ警察が証拠を隠滅するように求めるとは尋常でない。
 
ドイツの事件も詳細は不明だが、目撃者としてメディアの登場した人物を見て驚いた人がいる。
 
ニースの事件を目撃したとしてメディアに語っていたジャーナリストの​リヒャルト・グートヤー​がドイツの事件も目撃していたというのだ。
https://twitter.com/dwnews/status/753919601113653249

この人物が結婚しているエイナット・ウィルフはかつて将校としてイスラエルの電子情報機関8200部隊に所属していたことがあるのだが、この部隊はアメリカのNSAとも連携、両機関は共同でイランの核施設をサイバー攻撃したこともある。
 
民間企業として別働隊が存在、世界のコンピュータ業界に強力なネットワークを張り巡らせているようだ。
 
ウィルフはシモン・ペレス副首相の外交政策顧問やマッキンゼーの戦略顧問だったこともあるという。

 

 

ラスベガス事件→銃規制→経済崩壊→FEMA
http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-5248.html

 

 

この男が、クライシス・アクターだと見抜ける日本人は、何人いるのか・・・
 
クライシス・アクターをフィーチャーする米国メディアの目的は・・・
 
ラスベガスの無差別銃撃事件は、トランプ政権の未来、そして、日本の今度の選挙が戦争を選択するか、あるいは、護憲を選択するかの分かれ道になることを暗示している。
 
数年前から、何十回も書いてきたことだから、いちいちソースは出さない。
 
面倒になった。

第一、この国の人々は、どんな確定的な証拠を並べても、すぐに忘れる。
 
で、頭脳のロボット化が止まらない人にでも分かるように簡潔、かつ、手短かにいきたい。
 
来年の米国は、ラスベガスの事件のようなクライシス・アクターによるグラディア作戦ではなく、本物の大規模なホームグロウン・テロが米国本土のあちこちで勃発するだろう。
 
もちろん、犯人は、MKウルトラと似たような洗脳プログラムによって精神改造された前科のない善きアメリカ人だ。
 
今回のニュースを鵜呑みにしてしまう人は、完全に頭がイカレている。
 
どうやって23丁もの自動小銃をホテルのスイートルームに運び込んだというのか。


AK-47というのだから、お笑いだ。
https://matome.naver.jp/odai/2143157246288852001
 
AR-15がいくら高性能だとしても、ズブの素人(犯人は会計士だという)が高層ホテルの32階から、いくらぶっぱなそうが、50人も撃ち殺せるものではない。

(犠牲者の数は、クライシスアクターの“ご都合”をうかがった後で、もっと増えるかも知れない・・・笑)
 
私も海外では盗賊を撃退するために銃とマチエテを携行していたことがあったが、そんなに簡単に当たるもんじゃない。

(断っておくが、飽くまでも盗賊だ)
 
大型動物をしとめるための破壊力の高い銃弾を込めたライフル銃で射撃の練習をするのだが、これが50メートルも離れれば、なかなか当たるものではないのだ。
 
第一、肩への衝撃が大きすぎて、撃つごとに集中力が削がれ、どんどん標的からぶれていくのだ。
 
知り合いに自衛隊員がいる人は訊いてみればいい。
 
その自衛隊員が正直な人であれば、ちゃんと答えてくれるはずだ。
 
ましてや、32階というと、標的となった一般市民までの距離は少なくとも200メートル以上はあるはずだ。

動画では、銃を乱射する音が入っているが、50人も撃ち殺すためには、標的がじっとして動かず、その上、数分の間、連射しなければ無理だ。
 
がたいの大きなアメリカ人でも集中力が続かない。
 
映画とは違うのだ。
 
実際に、撃ち殺された人はいるようだが、10人~20人程度であるはずだ。

「病院に運ばれたが死亡した」と報じられた残りの犠牲者は、数時間後、病院の裏口から自分の足で歩いて家に帰ったはずだ。
 
10人~20人程度(おそらく)が、FBIの下請けスナイパーに狙撃された本当の犠牲者だ。
 
つまり、無差別銃撃ではなく「狙い撃ち」されたということ。
 
ボストン・マラソン爆破テロ、
http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-2035.html
 
米東部コネティカット州ニュータウンのサンディ・フック小学校で起きた無差別銃乱射事件、1993年のNY世界貿易センタービル爆破テロも、FBIが仕込んだグラディオ作戦である。
 
FBI内部の犯行であることが分かっていても、米国の司法は手が出せない。
 
ディープステートの計画にはノーと言えないのだ。
 
ラスベガスの無差別銃撃事件は、おそらく(というか、ほぼ確実に)FBIの狙撃手上がりか、軍を若くして退役した後、民間軍事会社に入った下請けスナイパーによるものだ。
 
みなさんが、条件反射的に頭に浮かべるCIAは、この種の荒っぽいことはしない。
 
彼らは、もっとおおがかりな“スパイ大作戦”を担当する。

彼らが直接戦闘の場に出て来ることはなく、「そそのかし」によって、おばかさんたちを巻き込み、ターゲットを破滅に追い込むのだ。
 
今の政界では、特に安倍晋三がやられていることである。
 
ボストン・マラソン爆破テロや、サンディ・フック小学校事件では、CGが駆使され、大勢のクライシスアクターが駆り出された。
 
ラスベガスの事件は、トランプ政権に対する強力な圧力になるが、だからといって、トランプ潰しだけが目的で計画的に引き起こされた事件ではない。
 
要するに、米国の崩壊が迫っている、ということだ。

だから、なんとかして市民やプレッパーから銃を取り上げたいのだ。
 
暴動をコントロールし、鎮圧するためである。
 
FEMAと国土安全保障省は、ジェイドヘルムの実戦訓練を去年、すでに終えている。

州警察と州軍は、重火器で武装している。
 
なんと、国立公園自然保護官でさえも、軍仕様の銃で武装しているのだ。

バッファローやグリズリ―を仕留めるためであるとでもいうのか。
 
日本に残されている時間は、長くても、せいぜい1年くらいか。
 
というのは、今回の事件をきっかけとして、ハリウッドのチンピラ映画俳優(世間では、ハリウッド・セレブと呼ばれているらしいが)たちが、またまた銃規制のキャンペーンに駆り出されるだろうから。
 
資金源はソロスか。
 
数年前の記事で、「米国市民から銃を没収する法案が可決されるまで、米国の経済崩壊は起きないだろう」と書いた。
 
過去のグラディオ作戦でも銃規制はできなかったが、泣きまね上手のオバマによって、軍仕様の自動小銃はライセンス制になって簡単には入手できなくなった。
 
計画的な経済崩壊の目的は、米国市民を完全に「1%」と「99%」とに分別し、「99%」をシープル牧場に送り込んで大人しくさせることだから、少なくとも300万人のプレッパーが隠し持っている軍仕様の自動小銃や手りゅう弾を完全に没収するまでは経済崩壊は起きない、というか、起こすことができないと見ることができる。
 
日本にとっては国民生活の破綻と戦争への道か、護憲かの分かれ道
 
さて、問題は、銃の規制に反対するトランプ親分が、どこまで持ちこたえるかにかかっている。
 
オバマケアの代案でさえ、身内の共和党議員約30名に潰されたぐらいだから、もはやトランプは内憂外患だ。
 
その上、シリコンバレーのIT長者たちが、ベーシック・インカムを表だって主張し出すと、今でもフードスタンプで日々、食いつないでいる約4400万人の米国人は、「政府に従順になって毎月1000ドルもらおう!」という話になって来るのだ。
 
トランプが弾劾されれば、副大統領のマイク・ペンスが大統領になる。

まったく報道されていないようだが、マイク・ペンス陣営は、その準備をととのえている。
 
もし、マイク・ペンスが大統領になれば、100%TPPを批准する。
 
そのとき、
 
日本の国民皆保険はなくなり、
 
遺伝子組み換え食品が怒濤のようになだれ込み、
 
得体の知れない移民を受け入れざるを得なくなる。

そして、いよいよ本格的に戦争に向かうことになる。
http://www.mag2.com/p/money/5795
 
日本が、終わる。
 
私が下品でも愛嬌のあるトランプ親分を、それほど批判しないのは、経済政策がどうのこうとか、外交・防衛がどうのこうのとか、そんな酔狂なことではない。
 
国内勢力に、ぶれないTPP反対勢力反戦勢力による政権ができるまでの時間稼ぎのためである。
 
そうなれば、ベーシック・インカムとかなんとかの超奴隷制度など、どうでもよい。
 
TPPによる国富の流出と軍事面の削減によって、社会保障費など簡単に捻出できるからだ。

(できない、といっている政治家は信じてはならない)
 
要するに、オスプレイやF35などの航空機を倍の値段で買わされることもなくなるだろうし、防衛費を縮小しても、現在の防衛力を逆に増強できるはずだからだ。
 
民主党政権の時代には、米国から買えと押し付けられたステルス戦闘機の値段が高すぎると、国会で問題になった。
 
安倍自民になってから、すべて米国の言い値で買わされている。
 
「はいはい、おっしゃる値段で買わせていただきます」という具合だ。

その癖、防衛力は衰えるばかりなのだ。
 
防衛に役に立たない兵器ばかり買わされているから、日本の国防力はますます衰えていく。
 
だから、今度の選挙で安倍晋三と菅義偉、二階俊博や、日本会議の議員を一掃しなければ、日本は戦争に向かうことになる。
 
しかし、さらに深刻な問題は、多くの国民が無駄死にさせられても、それに気が付かない国民が大半であるということ。
 
少なくとも、カルト安倍晋三と、そのカルト信者たちによって、政権が続くことがあるようなら、確実にそうなる。
 
私が、こうしたことを書くとゾッとすると読者は言うが、事実に即して淡々と書いているだけのこと。
 
当たり前のことさえ判断がつかない思考停止のロボット国民のほうが、いざとなれば何をしでかすか分からない分、私にとっては、むしろ数段恐ろしい存在なのだ。

 

 

FEMAキャンプ

 

最終弾圧法日本版FEMA 2

 

「日本版ゲシュタポ」で「安倍独裁帝国」構築

 

ボストンとパリのテロの両方でご出演

 

反トランプデモの時給は15ドル

 

シャーロッツビル暴動の時給は25ドル

 

日本でテロが起こったら偽旗と思え

 

平和憲法の破壊を決意する安倍晋三 2

 

自民党憲法改正草案は大日本帝国憲法

 

自民党改憲草案98、99条にある「緊急事態条項」

 

自民党改憲草案98、99条にある「緊急事態条項」 2

 

自民党改憲草案98、99条にある「緊急事態条項」 3

 

自民党改憲草案98、99条にある「緊急事態条項」 4