天津大爆発と江沢民一味とアメリカ合衆国の１%
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201508/article_91.html
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201508/article_91.html
天津大爆発ですが、やはり、習近平氏に追いつめられた江沢民一派の犯行とみる向きが多いようです。
もちろん、実行行為にはユダヤＣＩＡの関与が強く疑われますが。
習近平氏肝いりで自由貿易区に指定された天津。
９月３日の抗日戦争戦勝７０周年軍事パレードに際しては、首都機能を一部天津に移管する予定。
その天津で、大爆発。
習近平氏への批判を集める絶好のチャンス。
現代ビジネスにこんな記事が。
天津の大爆発は江沢民派の反撃か!?
習近平vs江沢民の仁義なき戦い、いよいよ最終局面へ
「なぜこの時期に、天津で大事故が起こったのか? この事故によって打撃を被るのは誰か?」
近藤大介氏の執筆ですが、なかなか読みごたえのある記事です。
習近平主席は、来月9月3日に、抗日戦争戦勝70周年記念軍事パレードを、北京で挙行しようとしている。
これは習近平主席にとって、今年最大のビッグイベントである。
この期間、北京の首都機能の一部は天津に代替される。
例えば、国内外のあらゆる民間航空機は北京首都国際空港を使用禁止となり、天津空港発着となる。
また習近平主席はこの軍事パレードを契機として、北京市、天津市、河北省の一体化を進めようとしている。
その一環として、習近平主席の肝煎りで天津市は、上海市に続く自由貿易区に指定された。
つまり、今回の天津市の事故で赤っ恥をかいたのは、習近平主席なのである。
私には、とても単なる事故には思えない
さらに別の爆発？「同時多発テロ」を想起しますが。
すみません、ツイッタ一情報ですが・・・
中国の天然ガス施設で爆発があったようです。
習近平に追いつめられているのは、江沢民一派だけではない。
ユダヤ米国も習近平氏に国家の行く末を握られてしまっている。
石油価格の下落は、ユダヤ米国のアキレス腱、シェールガス詐欺ビジネスを崩壊させる。
デリバティブ詐欺商品の破綻は、天文学的負債となってユダヤ米国の金融悪魔に襲い掛かる。
ユダ金が困る事間違いなし。
人民元の下落続けば世界的な通貨戦争の恐れも―英紙
起こりうる影響として、
「『メイド・イン・チャイナ』の衣類や玩具などの価格が下がり、製造業のライバル国であるインドネシアなどのメーカーがより厳しい競争を迫られる」、
「中国経済の先行きへの不安からガソリン価格が下がる」、
「デフレが進む」
といった点を指摘。
さらに、
「世界経済がさらに下向き、ギリシャ情勢が一層悪化する」、
「元の下落が続けば通貨戦争が勃発する恐れがある」
といった事柄も挙げた。
［大紀元］習当局 江派粛清を加速 ～江沢民が裁かれるのも時間の問題～
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=95870
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=95870
記事を見ると、江沢民一派が追い詰められており、
“各種の兆から、江派への大清算はすでに始まった”
とのことです。
記事の最後を見ると、江沢民に対して刑事告訴する
“法輪功学習者や家族は、最近13万人を超えた”
とのことで、江沢民が裁かれるのも時間の問題です。
天津での大爆発がテロだとすると、おそらく習近平政権に対する脅迫だと思われます。
習当局 江派粛清を加速
転載元より抜粋） 大紀元日本 15/8/17
http://www.epochtimes.jp/2015/08/24355.html
http://www.epochtimes.jp/2015/08/24355.html
北京上層の激闘
習当局 江派粛清を加速
2015/08/17 11:47
習近平と江沢民の二大陣営が激闘する中国の政局において、最近大きな動きがあった。
このほど、習近平当局は周永康・前政治局常務委員や郭伯雄・前軍事委員会副主席などの江派重鎮を続々と失脚させ、処分するなど、江派への粛清を加速している。
元老の「院政」の場と言われた北戴河会議もひそかに形を変えている。
アナリストによると、共産党上層の争いの中で、江派は大敗を喫したという。
（以下敬称略）
江派重鎮 失脚と処分
これまでに、中国共産党の官営メディアは周永康、徐才厚（前軍事委員会副主席）、薄煕来と令計画が作った巨大な腐敗ネットは、「天をも覆い隠す」ほどだと数回指摘してきた。
外部からは周・徐・薄・令の4人は互いに結託した「新四人組」だと言われている。
元締めは元総書記の江沢民である。
令は胡錦濤政権では党総書記を支える要職の党中央弁公庁主任を務めていたことで、胡の側近と呼ばれたこともあったが、実際、令は胡に抜てきされたのではなく、香港メディアによれば、胡も「彼は自分側の人ではない」と話したという。
米ワシントン中国問題専門家・季達は、6月中旬から1カ月半の間に、4人の江派重鎮・周永康、令計画、周本順と郭伯雄を次々と処理した動きは中国政局に震撼を与え、国際社会の注目を引きつけたと指摘した。
香港紙・太陽報の評論によると、江派の軍代表人物であった徐才厚・郭伯雄らが相次いで粛清されたのは、共産党上層の争いの中で江派が大敗を喫したことを示すという。
徐才厚は昨年6月に失脚し、今年3月ぼうこうがんによる多臓器不全で死去した。
新規人事規定を公布
7月28日の官営メディアによると、当局は近日中央・地方の幹部を厳しく査定する「能上能下（昇格も降格もある）」という幹部の人事に関する新規定を公布し、各地と各部門はそれに従うよう求めた。
海外メデイアによると、習近平の「能上能下」の極秘リストの中には、「能下（降格）」の上層幹部がずらりといるという。
その中の数人が政治局委員、現職の政治局常務委員1人が含まれる。
現職の政治局常務委員は江派の副首相・張高麗だという説がある。
時事評論家の方林達は、新規人事規定の公布は習近平当局が共産党内部の江派勢力の粛清を加速するための動きだという。
この規定の中身を見て分かるように、共産党の省レベルまたはそれ以下の官吏だけでなく、政治局常務委員ランクまで対応できるものである。
北戴河会議は変化
北戴河会議は毎年夏に共産党の現職トップと元老が避暑と休養を兼ねて、北京郊外の北戴河に集まって開く非公式会議である。
そこでしばしば重大なことが決定され、元老の「院政」の場ともいわれ、毎回注目されてきた。
しかし、今年は違う様相を見せている。
香港紙・太陽報8月2日の評論によれば、北戴河会議はもう新旧指導者の政治取引の場所ではなくなり、全く避暑のための会議に戻り、元老政治はひそかに幕を降ろした。
それは今回の反腐敗の最大の戦利品だとも綴った。
江沢民告訴13万人超
法輪功情報サイト「明慧ネット」によると、江沢民に対して、刑事告訴する国内外の法輪功学習者や家族は最近13万人を超えた。
法輪功学習者のほか、基本的権利の保護を主張する弁護士や関連人士と団体、香港の一部議員なども江沢民への刑事告訴に加わった。
時事評論家の陳思敏によれば、江沢民告訴の波は民意の現れと人心の向かうところを示している。
また別のアナリストによると、各種の兆から、江派への大清算はすでに始まったという。
中国で5月1日から「しかるべき告訴を必ず受理、立件する」という司法改革制度が実施されたことから、法輪功弾圧を発動した江元総書記に対する刑事告訴・告発状が、学習者らから大量に最高検察院に送られた。