２０１０年５月６日、ニューヨークの株式の取引で恐ろしい動きが世界の金融経済に起こった。
この日、ニューヨーク・ダウ工業株３０種平均が９９８ドル（約１０００ドル）の暴落をした。
急落の後、一気に６５０ドル戻し、結果的には３４８ドルの下げということで終わった。
一日の株価の動きとしては極めて異常である。
この奇怪な株安は、シカゴ・マーカンタイル取引所（ＣＭＥ）が “市場操作（相場操縦）” まがいのことをニューヨーク株式市場（ＮＹSE)に仕掛けたからである。
表面上は “コンピュータの誤作動” や、 “シティーバンクのトレーダーの誤発注” によるものだとされた。
そんな言い訳など本当の大人なら誰も信じない。
裏の真実はそんなに簡単で甘いものではない。
それまであった景気回復の言葉が、この日を境に消え、世界の流れが変わった。
この日から新しい世界的な金融危機に向かって動き出した。
この後、２０１０年１１月からの大きな変動に世界は向かっていく。
この春からの一連の動きは、
デイヴィッド・ロックフェラー直系のシティーグループの系列が、
自分の甥で、
本家の嫡男のジョン・D・ロックフェラー４世（ジェイ・ロックフェラー）と、
それと提携している欧州ロスチャイルド系金融資本に打撃を与えようとするものだ。
そのために、
CTA「コモディティー・トレーディング・アドバイザーズ」というロボット・トレーディングで、
超高速取引「ハイ・フリークエンシー・トレード（HFT)」の恐ろしいやり口による金融市場の攪乱と、乱高下の相場操作が平然と行われている。
HFT超高速取引には「フラッシュ・オーダー」というメカニズムがある。
これは他社の取引のその中身を０．０３秒差で先にのぞいてしまえる仕組みのことである。
昨年１１月２６日のドバイ危機も、
その後のユーロ危機、
EU諸国の国債危機も、
ゴールドマン・サックス叩きも、
アメリカ国内の最大勢力による仕掛けだったのである。
すなわちデイヴィッド・ロックフェラーが、自分の世界覇権を維持するために、ヨーロッパに暴落を仕掛けたというのが真相である。
CTAは、ゴールドマン・サックスが自力で開発した極秘の企業秘密の機械（ソフト）。
このマシーンを使い、ゴールドマンは、この１０年間一人勝ちしてきた。
２００９年春、そのソフトが盗まれたと大騒ぎになった。
５月６日に起こったことは、そのソフトが激しく機能不全に追い込まれたことだ。
この日をもって、ゴールドマンのCTA、フラッシュ・オーダーがぶち壊された。
現在、株式市場においては、一般的な現物取引のほか、日経平均やTOPIXの先物を取引したり、オプションというそれら権利を売買する先物市場があります。
これらの決済日はSQ（スペシャル・クォーテイション）と呼ばれ、第二金曜日の寄付値段を決済値段にすると決められています。
日経平均やTOPIXの決済日は３月、６月、９月、１２月の年４回。
オプションは毎月ということになっています。
この決済日に向けて様々な思惑で毎度のように価格が乱高下するのです。
この制度には疑問があります。
日本の株式市場がこのSQに支配されているからです。
その仕組みについて、
１、大量の売買が出来る流動性のきわめて大きな市場。
（理論的にはニューヨークダウ（先物）３０種の合計金額と一致するもの）
２、値段を動かすことでメリットが得られること。
（SQの値段で決済と決める。いくら買っても、売る必要はない。逆にいくら売っても、買い戻す必要はない）
３、ついている値段（SQ値）でいくらでも売ることも買うことも可能。
（SQ値に向かって、資金をフルに使い買い上げたり、売り崩したりして、値段を決めてしまうことが可能）
４、金持ち（資金量のある方）が必ず勝てるシステム。
（SQ値を毎月の〇〇日と決めれば、買い仕掛け、売り仕掛けで利益を得られる）
５、毎月の決済。
（欲しいときにお金が入る。先物だから持ち株を売る必要はない）
６、持ち株を売買せず、マーケットで儲けられる。
（膨大な資金を使って、めちゃめちゃに相場を動かせる）
７、短時間でマーケットを自由に動かせる。
（ブラックマンデー・ショック）
８、誰がみても、公正な市場にみえる。
（目立たない。証券会社を分け、絶えず売りと買いを交差させる）
という８つのポイント、推測ですが、そうとでも考えないとつじつまが合わないです。
勝たして、勝たして、最後の最後は全部巻き上げる。
ネイサン・ロスチャイルドの手法、この考えが相場操作の原点になっています。
儲けたければ相手を欺くこと。
これが相場に勝つ秘訣です。
１９８６年、SQという先物のシステムを導入してから、株式市場においては、相場が破壊され、外資に自由に暴れられ、大きな流れは決められてきた、という事実を見なければならない。
１９９０年初頭から、いきなり下げ始めた日本株は夏にかけて一気に暴落していきました。
外国証券から出る先物の大量な売り物から相場は壊滅状態に陥り、戦後かつてない暴落となりました。
SQというシステムによって日本経済がコントロールされているのはまぎれもない事実です。
その結果、日本国は大変な不況に陥り、そしていまもその呪縛から逃れることはできていません。
実際にアメリカを越えようかというレベルにまで発展した日本経済はバブルの崩壊によってあっけなく潰されました。
そして世界から借金をしまくったアメリカから恐慌がおこりました。
これからアメリカの借金を棒引きするようなドルの崩壊がおこってくるはずです。
すべてはシナリオどおりなのです。
日本の国債が暴落、ないしは下がらない理由は、日本国内で大半が買われているというのが主因です。
もう一つ見逃してならないのは、債権の先物の決済ルールです。
債権の先物のルールはSQのルールとは違い、買ったら売る、売ったら買うという風に反対売買しなければなりません。
決済日は株の先物と似て、３月、６月、９月、１２月となっていますが、その決済システムはまったく違います。
売ったら買って決済、買ったら売って決済という風に相場には中立です。
ですから外資がいかに日本の債券相場を崩そうと仕掛けてきても、いまの段階では圧倒的に日本国債を保有している国内勢の力が強く、売り崩しは不可能です。
日本国債が暴落する時は本当に日本国の危機がやってくる時、それはドル暴落から日本の持つ対外資産やドル資産が紙クズになってしまった後でしょう。
ドル暴落となればいまのドルだけに頼ったシステムにある日本の金融機関は全滅するからです。
その時は本当の日本国債の悲惨な末路を見ることになるに違いありません。
日本国民が警戒しておかなくてはならないのは、現在の急激な「円高＝ドル安」現象の根底で起きていることである。
その核心は、２０１１年２月１０日からアメリカ政府が予定している新しい１００ドル札（ブルーノート）の発行に起因しているということである。
切り替え後ももちろん旧ドル札は使える。
しかし、犯罪に関わるような、いわゆる市場に流通させられない旧ドル紙幣が世界中で売られて急激なドル安が起こっているということなのだ。
旧ドル札は米国民であれば、いつでも無制限に新ドル札に交換してもらえる。
すなわち、米国民は交換比率が１：１あるいはそれに準じた比率となる可能性も高いただし、国外の旧ドル札は、一切新札ドル札には交換できない。