新旧学派の言い分

（抜粋）
貯蓄行為そのものがまるで豊かな社会の成人病か何かのように有効需要の足を引っ張っていることになり、それゆえ豊かになった社会はこの貯蓄という贅肉を何とか燃焼させねばならない宿命を負うことになるわけである。

「設備投資」への資金に回り、企業が機械などを買い込んで有効需要の補完を行うことで、何とか貨幣の定常的な循環が維持されているということだった。ところが問題は、その重要な鍵を握っているはずの設備投資というものが、不況のもとでは消費活動に輪をかけて、急速かつ極度に縮こまりやすい体質をもっていることである。

ただでさえそれは経済社会の勢いというものに強く影響されて、ちょっとでも不況の気配が感じられるとたちまち企業は設備投資計画をキャンセルしてしまうし、また常識的に考えても、何しろこれは生産設備の更新ということである以上、飽和しやすいものであることは想像がつく。

そこで何らかの理由でこの設備投資が急激に縮小して固まってしまった時には、政府がそれにかわって公共投資という形で外から強制的に資金を注いで回復させねばならないというのが、ケインズ経済学の主張である。

実際現在でも、ちょっと不況の気配が漂ってくると「財政出動」という言葉が語られ、公共事業を行うかどうかが議論されるが、それはまさしくこのことを意味している。

注） もっとも現実に大恐慌そのものに対してこのケインズの処方箋がどの程度役に立っていたのかとうことになると、それはいささか心許ない。米国の大恐慌の場合、ルーズヴェルト大統領の行なったＴＶ Ａ などの公共事業は、ケインズ経済学などとは無関係に行なわれており、実質的にはあまり効果はなかった。むしろ大恐慌を最終的に解決した真の主役は、結局は第二次大戦だったのである。つまり政府が特大のバケツで軍需産業に予算を注ぎ込んだことは事実上巨額の公共投資に等しく、結局はこれが大恐慌を吹き飛ばしてしまったからである。なおこれに関しては、次の章でも再度述べることにする。


（コメント）
貨幣の循環をどう維持するかが問題。
社会に貯蓄という概念がない場合は各人が消費すればそもそも問題なし。
貯蓄があるときはそのための大きな仕組みというのが「設備投資」なのだが、消費に輪をかけてキャンセルされる傾向がある。
今度はそれに対してどうするかというのが政府の財政出動。
これが効力を発揮しなくなると戦争なのか？

大恐慌下でのケインズの挑戦

（抜粋）
彼らの合言葉である「需要と供給の関係」が人事部にもそのまま適用されると考えれば問題は単純である。そして人件費削減を決定する企業の財務マンにとっては、人件費の総額全体をいくらに抑えられるが重要なのであり、そのパイを何人で分けるかはこのさいどうでもよい。

そこで労働者側が自分の給料も所詮需要と供給で決まるということを受入れれば、需給関係の神の手が働いて一人当りの賃金を下げ、パイを少しづつ大勢で分け合うことで失業は解決されるはずだというのである。

それに比べるとケインズの処方箋は全く対照的に、労働者の賃金削減どころか、逆に彼らに持ち帰らせる賃金の総額を逆に今より増やしてしまえという、一見パラドックスじみた無謀なことを主張する。それは、ケインズの失業問題の処方箋の基本的な考え方が、経済全体を拡大して縮小状態から脱出し、結果的に全員を収容できるようにすべきだというものだからである。

実際労働者に昨日より多くの給料を持ち帰らせれば、翌日に彼らが消費者に立場を変えた時、予期せぬ収入増に気が大きくなった彼らによって消費が増え、デパートの売上げが大幅増となって、社会内部で企業の業績全体が上向いてくれることを期待できる。

そうなれば企業としても規模拡張のために人件費を増やす余裕が出てきて、経済全体が拡大の勢いをつけてくることになる。そうこうしているうちに、失業問題など知らないうちに解決されてしまっているはずだというわけである。

そしてこれがそんなにうまく行くものかという疑念に対しては、先ほどの乗数理論が理論的に保証をしてくれている。そしてその最初の鍵、つまり労働者に余分の賃金を持ち帰らせることを、政府による公共投資という形で行なえばよいというのが、いわゆる「ケインズ・プログラム」である。

素晴らしい！ これが本当にうまく行くならば、これほど明るさに彩られた斬新な処方箋はないわけで、これが多くの若い経済学者の心を捉えたというのも納得の行くことだった。

（コメント）
古典論は「需要と供給の関係」はある軌道の中でどうするのが最適かを調整するのにちょうどよいのだろう。
反対にケインズはどこの軌道でまず運用すべきことなのかをしっかり見定めなくてはいけないということに重点を置いている。
だからその２つは目的が全然違うもので、２つに１つでなくてセットで使い分けなくてはいけないのではないかと個人的に思った。

乗数効果のメカニズム

（抜粋）
金銀貨１ 回の往復で必ずその１ ０ ％が貯蓄として裏庭に埋められ、次の往復ではその都度前回の９ ０％ に循環量が目減りするとしよう。この場合、金貨も銀貨も等しくその比率に従うであろうから、銀貨の経済効果累計も、２回目の往復では９ ０ ％ 、３ 回目の往復では８ １ ％ 、という具合に減っていき、その最終的な合計を求めればよいことになる。

つまりこれは１ ＋ 0. 9＋ 0 .8 1＋ ・・・という等比級数の和になり、公式集をひっぱり出して計算すると、それは１０という値になる。つまり例えば最初に１ 億円分の銀貨を注ぎ込んだとするならば、その経済効果の累計すなわち銀貨で買われた品物のプリントアウトの数十年間での金額合計値は、最終的に１ ０ 億円程度ということになる。（ なお等比級数の公式を眺めると、この「１０ 」という数字は、貯蓄にどのぐらいの比率の金が回ってしまうかの数字の逆数として求められることがわかる。）

さすがに無限大というわけではなかったが、それでも最初に外からバケツで注ぎ込んだ資金の１０倍もの経済効果が生まれるというなら、これはやはり大したものである。そしてこの効果もケインズ学派によって初めて理論的に明らかにされたのであり、その当時の多くの経済学者に、盲点を突かれたような大きな衝撃を与えた。

それゆえこの効果は「乗数理論」の名で呼ばれていて、ケインズ経済学を理解する重要な柱である。さてこうなってくると、政府の金でピラミッドやらダムやらを作ったりすることは、もう失業者に一日分のパンを買う賃金を与えてやるどころの話ではなくなってくることがわかるであろう。そうやって政府がバケツで流し込んで彼らに与えられた賃金は、最終的にその数倍の経済効果を経済社会全体に及ぼして、その規模を拡大することになるのである。

（コメント）
政府が公共事業を実施する。労働者は賃金をもらい使用する。そうすると抜粋した説明だと１億円投入したとすると１０億円分の取引が実施されるということを示していて、それは貯蓄を前提に考えられている。それを乗数理論というので示すことができるということだ。

貯蓄という行為がある限り石の上にまかれた水は蒸発してしまう。その蒸発の仕方が焼け石に水のようにすぐ蒸発してしまうのか、それとも多少曇ったりして太陽が隠れる時間もあってゆっくりとなくなっていくのかの違いにより効果が違うようである。

でも一時的に経済の規模がおおきくなるにせよ貯蓄に最終的に回ってしまったら収束してしまうわけで、公共事業直後は一時的にでも経済の規模が大きくなるが乗数理論の説明されると恒久的に続くものではないような気がする。