日経平均株価
21日(大引)
9,602.11 -23.98
日経平均先物
10/12月
21日15:10
9530 -40.00
TOPIX
21日(14:54)
850.58 -1.51
日経ジャスダック平均
21日(大引)
1188.9 +6.49
21日(大引)
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日経平均先物
10/12月
21日15:10
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日経ジャスダック平均
21日(大引)
1188.9 +6.49
天高く 馬肥ゆる 秋
わたくしはウマではありませんが
酷暑の夏に落ちた体重を維持しようと考えていますが
食欲の秋です
いえ、芸術の秋です
といきたいと思います笑
いってきます
いってらっしゃい
おっし
わたくしはウマではありませんが
酷暑の夏に落ちた体重を維持しようと考えていますが
食欲の秋です
いえ、芸術の秋です
といきたいと思います笑
いってきます
いってらっしゃい
おっし
At 4:02PM EDT: 10,753.62 
145.77 (1.37%)
145.77 (1.37%) 米国株、ダウ４日続伸 145ドル高で４カ月ぶり高値
ナスダック９日続伸
20日の米株式市場でダウ工業株30種平均は大幅に４日続伸し、
前週末比 145ドル77セント（1.4％）高の１万0753ドル62セントで終えた。
５月13日以来約４カ月ぶりの高値となる。住宅大手レナーの四半期決算を好感 し、
同業の住宅関連株などを中心に買いが優勢となった。
金融株やエネルギー株なども買われ、ほぼ全面高となった。
ナスダック総合株価指数 は９日続伸し、同40.22ポイント（1.7％）高の2355.83と５月13日以来の高値で終えた。
ナスダック指数の９日続伸は昨年７月に記録した12 日続伸以来となる。
Ｓ＆Ｐ500種株価指数は同17.12ポイント（1.5％）高の1142.71とやはり５月13日以来の高値だった。
６～８月期決算の内容が市場予想を上回ったレナーのほか、
クレジットカード大手ディスカバー・ファイナンシャル・サービシズの決算も１株利益が予想以上だった。
企業業績の堅調さが続くとの期待が強まり、住宅株や消費関連株、金融株などに幅広く買いが入った。
ＩＢＭがデータ処理関連ソフトなどを手掛けるネティーザの買収を発表。
企業のＭ＆Ａ（合併・買収）が活発になるとの見方も株式市場への資金流入観測を誘っ た。
Ｓ＆Ｐ500種株価指数が、上値抵抗線として意識されていた1130を上に抜けたため、
買いが加速したとの指摘があった。主な株価指数は午後に上げ幅 を広げた。
全米住宅建設業協会（ＮＡＨＢ）が発表した９月の住宅市場指数は前月比横ばいの13と市場予想を下回った。
住宅市場の低迷が続 くとの見方を誘ったが、レナーの好決算を背景に相場の反応は限られた。
民間団体の全米経済研究所（ＮＢＥＲ）は2007年12月から始まった米景気後退が
09年６月に終了したと認定したが、目新しい材料ではないとの受け止め方が多かった。
業種別Ｓ＆Ｐ500種株価指数は全10種が上昇。
「金融」や「消費循環」の上昇が目立った。
ダウ平均構成銘柄ではネットワーク機器大手シスコシステムズを除く29銘柄が上昇。
ニューヨーク証券取引所 （ＮＹＳＥ）の売買高は約９億5000万株（速報値）、
ナスダック市場（同）は約20億3000万株だった。
レナーは８％急伸。同業の ＫＢホームも大幅高となり、ホームセンター大手ホーム・デポも買われた。
ディスカバーは約４％上昇。アナリストが投資判断を引き上げた通信大手ＡＴ＆Ｔは １％高。
米ルイジアナ州のメキシコ湾で起こった原油流出事故について19日、
油井の封鎖作業が完了したと発表した英ＢＰの米預託証券（ＡＤＲ）も上昇し た。
一方、アナリストが投資判断を引き下げた鉄鋼大手ＵＳスチールは下落した。
(日経新聞マネー 9/21 6:35)ＦＯＭＣ控え様子見
20日のニューヨーク外国為替市場で円相場は４営業日ぶりに小反発し、
前週 末比15銭円高・ドル安の１ドル＝85円65～75銭で取引を終えた。
米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の開催を翌日に控え、様子見ムードが強いなか、
円 は３日続落した後とあって利益確定に伴う小口の買いが入った。
ＦＯＭＣ後の声明で、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が将来の追加金融緩和を示 唆するとの思惑が
市場の一部で浮上している。
金融緩和は通貨の売り要因となりやすいため、円買い・ドル売りが優勢となった面もある。
ただ、ＦＲＢが実際に 追加金融緩和に動くのは早くても11月のＦＯＭＣ以降との見方が市場では大勢。
このため、円を買い進む動きも限られた。
日本の通貨当局による円売り・ドル買い介入に対する警戒感は引き続き強く、
円の買い手控えにつながり、値動きは小さかった。この日の円の安値は85円80銭、高値は85円66銭だった。
円は対ユーロで小幅に続伸し、前週末比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝111円85～95銭で取引を終えた。
欧州の財政懸念が引き続きユーロの重荷になった。
ユーロは対ドルで反発した。前週末終値の１ユーロ＝1.30ドル台半ばから1.30ドル台後半に上昇した。
米株式相場の上昇を受け、投資家が運用リスクを 取りやすくなるとして、
比較的金利の高いユーロが低金利のドルに対し上昇した。この日の高値は1.3097ドル、安値は1.3029ドル。
オーストラリア（豪）ドルが対米ドルで上昇し、
一時１豪ドル＝0.9495米ドルと、約２年２カ月ぶりの高値を付けた。
オーストラリア準備銀行（ＲＢＡ、 中央銀行）のスティーブンス総裁が講演で、
同国経済に強気な見方を示したことが手掛かりとの指摘があった。
景気回復を背景に豪州の先々の利上げ観測が強 まったといい、豪ドルの先高観が強まった。
(日経新聞マネー9/21 6:41)
主要企業が手元に積み上がった資金を株主に還元する動きを強めている。
9/13-17だけでも、テキサス・インスツルメンツ、マスターカード、トラベラー ズ、ゲームストップなどが
数億ドルから数十億ドル規模の自社株買いを発表したほか、
マイクロソフトとシスコシステムズが配当または自社株買い拡大の準備に 入ったとの憶測が広がっている。
特にハイテク銘柄はセクター全体として負債比率も低く自社株買いの発表が相次いでいる。
実際、ハイテク銘柄の割合が多いナスダック総合指数は月初来で10%弱と他株式指数を上回る
高い上昇率となっており、このような積極的な株主への還元策が功を奏していると言える。
企 業の余裕資金の使途としては、大別して配当や自社株買いで株主に還元するか、
将来の成長に向けて買収や設備投資に充てる2つの方法がある。
買収も増加傾向 にはあるが、それを上回る勢いで株主還元が進んでいるのは、
米国経済の景気回復の腰が弱い中で積極的に投資拡大できる分野が少ないことの裏返しとも言え る。
NY及びフィラデルフィア連銀製造業指数やミシガン大学消費者信頼感指数など、
9月の経済指標が相次いで事前予想を下回っており、景気鈍化への懸念は根強く、
手元資金が潤沢な企業であっても思い切った投資に踏み切りにくいのが現状だ。
こ のように米国経済が再び減速する可能性が出てきていることから、
量的金融緩和策の第2弾に関する議論が盛り上がっている。
日銀が実施した2兆円規模の為替 介入は、現時点で米国株式に目立った影響を与えていないが、
間接的に米国の金融緩和を一段と後押しする可能性があるだろう。
今のところ、表立った批判は一 部に留まっているものの、
米国の通貨当局や連銀関係者の多くが懸念を抱いていることは間違いないようだ。
連邦公開市場委員会(FOMC) では特段の金融政策変更は予想されていないものの、
次回の11月の会合では何らかの量的金融緩和策が実施されるとの見方が支配的だ。
連日金価格が最高値を 更新しているのも、一段の金融緩和を予想した動きと言える。
連銀は既に住宅担保証券や政府機関債が満期に達した場合に、
米国債の追加買い入れに充てている が、
この米国債の買い入れを一段と拡大するのが最も可能性が高い方法だ。
ただし、米国債の金利は既に過去最低水準であり、相当額の米国債 買取りを連銀が実施したとしても、
住宅ローンや社債の金利への影響は限定的と言える。
米国債ではなく、連銀が住宅ローンや社債を直接買取る方がより高い効 果が期待できるが、
そこまで踏み込んだ手段を用いるかどうかが焦点だ。
いずれにせよFOMCで量的緩和策の議論が進展すれば株価にとっては支援材料となり そうだ。
9/13-17だけでも、テキサス・インスツルメンツ、マスターカード、トラベラー ズ、ゲームストップなどが
数億ドルから数十億ドル規模の自社株買いを発表したほか、
マイクロソフトとシスコシステムズが配当または自社株買い拡大の準備に 入ったとの憶測が広がっている。
特にハイテク銘柄はセクター全体として負債比率も低く自社株買いの発表が相次いでいる。
実際、ハイテク銘柄の割合が多いナスダック総合指数は月初来で10%弱と他株式指数を上回る
高い上昇率となっており、このような積極的な株主への還元策が功を奏していると言える。
企 業の余裕資金の使途としては、大別して配当や自社株買いで株主に還元するか、
将来の成長に向けて買収や設備投資に充てる2つの方法がある。
買収も増加傾向 にはあるが、それを上回る勢いで株主還元が進んでいるのは、
米国経済の景気回復の腰が弱い中で積極的に投資拡大できる分野が少ないことの裏返しとも言え る。
NY及びフィラデルフィア連銀製造業指数やミシガン大学消費者信頼感指数など、
9月の経済指標が相次いで事前予想を下回っており、景気鈍化への懸念は根強く、
手元資金が潤沢な企業であっても思い切った投資に踏み切りにくいのが現状だ。
こ のように米国経済が再び減速する可能性が出てきていることから、
量的金融緩和策の第2弾に関する議論が盛り上がっている。
日銀が実施した2兆円規模の為替 介入は、現時点で米国株式に目立った影響を与えていないが、
間接的に米国の金融緩和を一段と後押しする可能性があるだろう。
今のところ、表立った批判は一 部に留まっているものの、
米国の通貨当局や連銀関係者の多くが懸念を抱いていることは間違いないようだ。
連邦公開市場委員会(FOMC) では特段の金融政策変更は予想されていないものの、
次回の11月の会合では何らかの量的金融緩和策が実施されるとの見方が支配的だ。
連日金価格が最高値を 更新しているのも、一段の金融緩和を予想した動きと言える。
連銀は既に住宅担保証券や政府機関債が満期に達した場合に、
米国債の追加買い入れに充てている が、
この米国債の買い入れを一段と拡大するのが最も可能性が高い方法だ。
ただし、米国債の金利は既に過去最低水準であり、相当額の米国債 買取りを連銀が実施したとしても、
住宅ローンや社債の金利への影響は限定的と言える。
米国債ではなく、連銀が住宅ローンや社債を直接買取る方がより高い効 果が期待できるが、
そこまで踏み込んだ手段を用いるかどうかが焦点だ。
いずれにせよFOMCで量的緩和策の議論が進展すれば株価にとっては支援材料となり そうだ。
■日銀の6年半ぶりの円売り介入を受けて85円台に急反発
9/13-17のドル・円は、11日発表の中国8月鉱工業生産の上振れや、
12日合意のバーゼル銀行監督委員会の新自己資本規制案が予想ほど厳しい内容でなかったことを受けた、
ユーロ買い、豪ドル買いをきっかけにドル売りが先行し、84円43銭から軟調スタート。
株高となったものの米債券利回りが低下、日本の民主党代表選で菅首相の続投が決まったことで
早期介入警戒感が後退、米国の追加緩和策導入観測が強まりに83円割れ。
15日になり、人民元高、野田財務相「ノーコメント」で、82円87銭まで下落した。
そこで日銀が2004年3月以来のドル買い・円売り介入を実施、
ドル・円、クロス円のショートカバーの買いが急速に強まり85円乗せ、
日銀が欧米市場にかけても断続的に介入を行ったことで85円78銭へ上昇。
本邦輸出企業の活発ドル売りで85円23銭に反落後、
根強い介入警戒感、予想外に減少した米新規失業保険申請件数を受けた債券利回り上昇に85円94銭まで上昇。
■日本の円売り介入姿勢見極めと米経済指標に注目
9/20-23 のドル・円は、15日に日本のドル買い・円売り介入が実施されたことを受けて、
当面は介入警戒から下値が限られ、戻り余地を探るような動きになると思われ る。
介入の今後の行方が焦点となり、どの程度下がったところで介入に出るのかや、
初日のような過去最大規模の介入が続けられるのかなどが注目されることに なる。
もう一方で、米国の景気減速懸念が続くなか、
主要経済指標の発表にも引き続き注意が必要になり(住宅関連指標が多い)、
また、追加金融緩和観測が浮 上している折、米連邦公開市場委員会(FOMC、21日)の判断も注目される。
日本の財務省・日銀が15日午前10時35分頃、
2004 年3月16日以来となるドル買い・円売り介入を実施した。
前日14日の民主党代表選挙では菅首相が大差で当選し、続投が決定。それを受けて、
ドル・円は目 先的に(小沢前幹事長の介入積極姿勢との対比において)
早期介入の可能性が後退との見方から、83円以下を試す動きが強まった矢先であった。
野 田財務相は為替介入実施について、
「足元の円高は日本経済、金融の安定に悪影響を及ぼすので看過できない」とし、
「今後も引き続き為替動向を注視し、介入 を含め断固たる措置をとる」と述べた。
また、「日本単独の介入。必要な関係当局との緊密な連携はとっているが、
反応についてはコメントを控える」とも述べ た。
次いで、白川日銀総裁が「強力な金融緩和を推進する中で、
今後とも金融市場に潤沢な資金供給を行っていく」と述べ、
介入資金を吸収しない非不胎化とす ることを示唆。
17日、決済となった15日の為替介入相当資金(1.8兆円規模)は、資金吸収オペ実施が見送られ放置された。
日銀は15 日の東京市場で82円台から85円台まで断続的にドル買い・円売り介入を実施、
その後の欧米市場でも介入しており、押し上げ的な介入の印象を与えている。
今後どういう介入姿勢を取るかはまだ不明だが、
中間決算に向けて本邦輸出企業がヘッジ比率を高める余地がある状況などを思えば、
少なくとも9月末まではド ル・円で85円をあまり下回らないようにしようとする可能性が考えられる。
日本の介入実施に対して、米国は15日、ホワイトハウスが
「円 または他の通貨の市場動向についてはコメントしない」、
FRBと財務省は「日本の為替介入にコメント差し控える」との姿勢をみせた。
そして、16日にガイ トナー米財務長官が上院銀行委での人民元に関する公聴会で証言を行ったが、
そのなかでは日本の介入への言及が控えられ、「黙認」というような状況になって いる。
ただし、議会からは、レビン米下院歳入委員会委員長「（日本の円売り介入）非常に気掛かりだ」、
ドッド米上院銀行委員会委員長「日本の介入はブレト ンウッズ協定に反する」などの発言が出ている。
なお、菅首相は、ニューヨークでの国連総会出席に際し、
23日にオバマ米大統領と首脳会談 を開くことが決定。
米軍普天間基地移設問題をはじめ安全保障問題や経済問題(介入への言及はない
との観測だが)など幅広く協議する予定とのこと。
また、同 じ日、米中首脳会談も開催されることになり、
その場ではオバマ大統領の人民元問題への言及が注目される。
米連邦公開市場委員会 (FOMC)が21日に開催される。
景気減速懸念が続くなかで、声明では、引き続き米国の景気認識のほか、
ここにきて長期国債の買い入れなど追加金融緩和 観測が浮上している折、
追加緩和措置の実施、または、その可能性への言及などが注目される。
8日に発表された米地区連銀経済報告(ベージュブック)では、
「8月末までの6週間で経済成長が減速する“幅広い兆候”が見られた」と指摘されている。
9/20-24の主な予定は、
20日(月)： (日)東京休場(敬老の日)、(米)9月NAHB住宅市場指数、
21日(火)：(米)8月住宅着工件数・住宅建設許可件数、連邦公開市場委員会 (FOMC)、
22日(水)：(日)7月全産業活動指数、宮尾日銀審議委員会見、(米)7月住宅価格指数(連邦住宅金融局)、
23日(木)：(日)東京休 場(秋分の日)、(米)8月中古住宅販売件数、8月景気先行指数、
24日(金)：(米)8月耐久財受注、8月新築住宅販売件数。
[予想レンジ]
ドル・円84円00銭-87円00銭
昨日 ガンバッて家事をこなしたので
今日はのんびり過ごしています
過ごしやすい日和です
一年中がこんな陽気だと過ごしやすいし
なにかと仕事も捗るというもの
しかし、にっぽんは四季が移ろうところがいいところ
初秋を楽しまなくっちゃね♪
午後ものんびり・・・
今日はのんびり過ごしています
過ごしやすい日和です
一年中がこんな陽気だと過ごしやすいし
なにかと仕事も捗るというもの
しかし、にっぽんは四季が移ろうところがいいところ
初秋を楽しまなくっちゃね♪
午後ものんびり・・・
At 4:05PM EDT: 10,607.85 13.02 (0.12%)
13.02 (0.12%)米国株、ダウ３日続伸13ドル高 ナスダック８日続伸
４カ月ぶり高値
17日の米株式市場でダウ工業株30種平均は３日続伸した。
前日比13ドル 02セント（0.1％）高の１万0607ドル85セントで終え、小幅ながら８月10日以来の高値を更新した。
ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数 は８日続伸し、
同12.36ポイント（0.5％）高の2315.61と５月18日以来、約４カ月ぶりの高値で終えた。
ナスダック指数の８日続伸は昨年７月 に記録した12日続伸以来の記録。
前日夕に好決算を発表した情報技術（ＩＴ）大手オラクルなどが上げ、相場を押し上げた。
半面、経済指標の悪化などが相場 の重荷になった。
オラクルの６～８月期決算は大幅増収増益となり、売上高、１株利益がともに市場予想を上回った。
目標株価や業績見通しを 引き上げるアナリストが相次いだこともあり、
オラクル株は８％高と過去１年（52週）の高値を更新した。
前日夕に追加の自社株買いと増配を発表した通信系 半導体大手テキサス・インスツルメンツ（ＴＩ）も３％上げた。
ただ相場の上値は重く、ダウ平均は下げに転じる場面があった。
９月の米消費 者態度指数（速報値、ミシガン大学調べ）が市場予想に反して低下。
金融システムの先行き不透明感などから、アイルランドやポルトガルの国債利回りが上昇 し、
欧州株が下げたことも嫌気されたという。
週末だったうえ、９月に入ってから株価が大幅に上昇したため、利益確定売りも出やすかった。
業種別 Ｓ＆Ｐ500種株価指数（全10業種）では、「情報技術（ＩＴ）」と「通信サービス」など６業種が上げ、
「金融」などが下げた。
ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の売買高は約18億5000万株（速報）。
ナスダック市場は約23億6000万株（同）。
株価指数先物・オプションと個別株先物・オプションの取引最終日が重なり、売買高がやや大きくなった。
前日夕発表した決算や見通しが市場予想を上回った高機能携帯電話（スマートフォン）「ブラックベリー」
を手掛けるリサーチ・イン・モーション（ＲＩＭ）が 上げて終えた。
ダウ平均構成銘柄では建機のキャタピラーや航空機・機械のユナイテッド・テクノロジーズ、
化学大手スリーエムが上昇した。
一方、ダウ銘柄ではヒューレット・パッカード（ＨＰ）や米銀大手ＪＰモルガン・チェースの下げが目立った。
アナリストが目標株価を引き下げた半導体大手マイクロン・テクノロジーも大幅安だった。
(日経新聞マネー 9/18 6:32)