ダウ168ドル安で１カ月ぶり安値

At 4:04PM EST: 12,058.02 168.32 (1.38%)

米国株、反落　ダウ168ドル安で１カ月ぶり安値

原油100ドルを嫌気

１日の米株式市場でダウ工業株30種平均は３営業日ぶりに反落し、

前日比 168ドル32セント（1.4％）安の１万2058ドル02セントと２月２日以来、ほぼ１カ月ぶりの安値で終えた。

原油先物相場の上昇基調が再開したこと で、世界景気の先行きに対する不安が再燃。

景気敏感株などを中心に売りが優勢だった。

アジア株上昇などにつれて高く始まったものの、原油 相場が上昇し始めると売りが広がった。

原油先物の期近の４月物が１バレル100ドル近辺まで上昇するなか、相場は下値を探る展開になった。

非鉄大手アルコ アや化学大手デュポン、建機大手キャタピラーなどの下げが目立ち、

ダウ平均は171ドルまで下げ幅を広げる場面があった。

バーナンキ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長が上院で議会証言し、

雇用回復の遅れを改めて強調した一方、原油高の影響を注視するとも述べた。

足もとの原油高騰と併せて、インフレへの警戒感が改めて意識された面があった。

午前発表の２月の米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景況感指数は１月から上昇し、

2004年５月以来の高水準となった。ただ株価の反応は限られた。

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は４営業日ぶりに反落し、

同44.86ポイント（1.6％）安の2737.41で終えた。

ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の売買高は約11億8000万株（速報）。

ナスダック市場は約21億4000万株（同）。

業種別Ｓ＆Ｐ500種株価指数では、「素材」と「一般産業」など全10業種が下落した。

前日夕にはＪＰモルガン・チェースが、

この日はゴールドマン・サックス（ＧＳ）が米証券取引委員会（ＳＥＣ）に届け出た年次報告書で、

追加の訴訟費用が発 生する可能性を明らかにした。

ＪＰモルガン、ＧＳに加えて、シティグループやバンク・オブ・アメリカもつれ安した。

ＳＥＣから召喚を受けたことが明らかに なった地銀のフィフス・サード・バンコープも売られた。

２月の新車販売台数が増加したものの、

フォード・モーター、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）はともに 売りが優勢だった。

決算が市場予想を上回った自動車用品チェーンのオートゾーンは高い。

(日経新聞マネー　3/2 7:17)

大引

日経平均株価
1日(大引)
10,754.03 +129.94

日経平均先物
11/03月
1日15:09
10740 +110.00

TOPIX
1日(14:53)
963.67 +12.40

日経ジャスダック平均
1日(大引)
1341.07 +3.29

春・弥生・三月

日曜日は少し南下して車を走らせていたのですが

家々の庭先の梅は満開、春を知らせる白梅が咲き誇っていました


日本が暦のスタートによらず新学期や新期を春にしているのも

春を迎える季節が

新しい事に向かう気持ちを高揚させるからでしょうか

なにか良い事が起こりそうですものね

桜の開花ももうすぐですね





いってきます

いってらっしゃい

おっし

ダウ続伸95ドル高 原油高一服で

At 4:04PM EST: 12,226.34 95.89 (0.79%)

米国株、ダウ続伸95ドル高　原油高一服で

３Ｍの値上がり目立つ

２月28日の米株式市場でダウ工業株30種平均は続伸し、

終値は前週末比95 ドル89セント（0.8％）高の１万2226ドル34セントだった。

原油先物相場の上昇が一服し、原油高が米景気や企業収益の重荷になるとの懸念が後退。

幅広い銘柄に目先の戻りを期待する買いが優勢となった。

28日のニューヨーク・マーカンタイル取引所で、ＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）で

期近の４月物が反落した。サウジアラビアが増産に動き、原油供給に対する懸念が後退。

株式市場でも投資家心理が改善した。

ニューヨーク連銀のダドリー総裁が28日午前の講演で、

米景気が持ち直しているとの認識を示したことも市場の雰囲気を明るくする一因となった。

同日発表の １月の個人所得が大きな伸びを示した一方、

同個人消費支出の増加率は市場予想に達しなかった。

指標間で強弱感がまちまちとなり、市場の反応は限られた。

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は３日続伸。

前週末比1.22ポイント（0.0％）高の2782.27で終えた。

ただ、時価総額が比較的大きいアマゾン・ドット・コムなどが下げ、同指数は小安い場面も目立った。

業種別Ｓ＆Ｐ500種株価指数は全10業種が上昇し、「通信サービス」や「公益」の上昇が目立った。

ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の売買高は約12億5000万株（速報値）、

ナスダック市場は約20億1000万株（同）だった。

投資週刊紙が投資妙味を指摘した化学大手スリーエム（３Ｍ）が上げ、

製薬・日用品大手のジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）の値上がりが目立った。

通信のベライゾン・コミュニケーションズや医薬品大手のファイザーも上昇した。

　一方、収益率の目標を引き下げた英銀最大手ＨＳＢＣが下げた。

半導体大手インテルも売りに押された。

(日経新聞マネー　3/1 7:17)

８日ぶり小反落 １ドル＝81円65～75銭

ＮＹ円、対ユーロで売り

２月28日のニューヨーク外国為替市場で円相場は８営業日ぶりに小反落。

前週 末比10銭円安・ドル高の１ドル＝81円75～85銭で取引を終えた。

欧州の早期利上げ観測などを背景に円が対ユーロで売られたことにつれ、対ドルでも円 が下げた。

インフレ指標が政策目標を上回っているユーロ圏の早期利上げ観測が強まっている。

３日の欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会後の記者会見で、

トリシェ総裁がインフレに警戒感を示すとの思惑から円が対ユーロで下落。対ドルでも売り優勢となった。

月末とあって、日本の輸入企業などによる実 需の円売り・ドル買いが出たとの指摘もあった。

ただ、円の下値は堅かった。３月１～２日の議会証言で、

バーナンキ米連邦準備理事会 （ＦＲＢ）議長が緩和的な金融政策の当面の維持を改めて示唆する

との見方からドルが対主要通貨で下落した。

対円でもドル売りが優勢となる場面があった。

円 の安値は81円98銭、高値は81円74銭で値幅は24銭と小幅だった。

１月の米個人消費支出（ＰＣＥ）は前月比で増加したが、増加幅は市場予想を下回った。

２月のシカゴ購買部協会景気指数（ＰＭＩ）は上昇し、1988年７月以来の高水準となった。

経済指標が強弱まちまちの内容となり、相場の反応は目立たなかった。

円は対ユーロで３営業日ぶりに反落し、

前週末比55銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝112円85～95銭で取引を終えた。

ユーロはドルに対して反発し、前週末終値の１ユーロ＝1.37ドル台半ばから1.38ドルちょうど前後に上昇した。

ＥＣＢがインフレ圧力への警戒を強める 一方、ＦＲＢは金融緩和政策を当面続けるとの見方から、

ユーロ買い・ドル売りが優勢となった。

ユーロは一時1.3857ドルまで上昇し、２日以来のユーロ 高・ドル安水準を付けた。

ユーロの安値は1.3780ドルだった。

(日経新聞マネー　3/1 7:29)

大引

日経平均株価
28日(大引)
10,624.09 +97.33

日経平均先物
11/03月
28日15:09
10610 +100.00

TOPIX
28日(14:54)
951.89 +9.96

日経ジャスダック平均
28日(大引)
1337.78 +12.73

2月末日

今日で2月も終わり春も待ち遠しいところですが

ここ横浜は本格的な雨となっています

三寒四温

ひと雨ひと雨ごとの暖かさ

と言いますが

春も間近ですね

春には楽しみなイベントも予約してあります




仕事的には下期もひと月を残すばかり

はてさてどう締めくくれますか




いってきます

いってらっしゃい

おっし

米国株式市場見通し

原油価格の高止まりが上値を抑制
アップル新製品の発表に注目


2月26日（土）9時33分配信 フィスコ

引き続き中東情勢と原油価格の動向が最大の懸念材料となりそうだ。
野村證券がリビアやアルジェリアの情勢次第で原油価格が2倍以上（北海ブレント価格で220ドル）に
上昇する可能性を指摘したほか、
原油価格の高止まりが長期化すれば米国企業の業績圧迫要因となることは避けられない状況だ。

このような中、バーナンキFRB議長が1日に上院銀行住宅都市委員会で、
翌2日に下院金融委員会で証言を予定している。
連銀の追加金融緩和が世界的なエネルギーや食料品などの価格高騰を加速させている
との批判が根強く、中東各国での反政府デモの一因との見方もある。
米国内でも食料品の価格上昇傾向が強まっており、
バーナンキFRB議長はインフレ問題の弁明を求められることになるだろう。

FOMC(連邦公開市場委員会)での基礎資料となるベージュブック（2日）のほか、
2月ADP雇用報告（2日）や雇用統計（4日）の発表も予定されている。
連銀は高い失業率と低いインフレ率を理由に金融緩和策を継続しているものの、
失業率の高止まりは米国内の景気だけでなく、
人件費が大幅に低い新興国との構造的な要因が無視できない。
また連銀は金融政策の参考に価格変動の激しいエネルギーと
食品価格を除いたインフレ率（コアCPI）を重視している。
失業率とコアCPIばかりに注目していると、
必要以上に金融緩和策が長期化するとの懸念が高まることになろう。

個別企業では2日にアップルが新製品の発表を予定している。
「iPad」の次世代機となる「iPad2」が発表されるとの見方が有力だ。
ジョブズCEOの休養やグーグルなど競合他社の台頭で、
アップルの株価はやや上値の重い状況となっているが、
新製品の発表が上昇のきっかけとなるか注目される。
そのほか自動車用品小売りのオートゾーン(1日)、
オフィス用品小売りのステープルズ(2日)、
卸売り大手のコストコ(2日)、
食料品店のロジャー(3日)など、
引き続き小売り関連の決算発表が予定されている。

中東地域での政情不安が最大の懸念材料となっている。
投資家の不安心理を表す変動率指数が
リーマンショック前の15近辺にまで低下していた事からも明らかなように、
市場がリスクに備える余裕は殆ど無くなっていたタイミングだけに、
当面神経質な展開となりそうだ。
ミシガン大学消費者信頼感指数は約3年ぶりの高い水準となり、
堅調な個人消費が好感されて株価は上昇に転じた。
しかしながら、原油高騰を受けたガソリン価格の上昇と食料品の価格上昇は顕著で
、長期化するようであれば、ようやく回復の軌道に乗った個人消費の腰を折る要因となろう。
エネルギーや食料品価格は所得水準の低い人々ほど影響が大きい。
小売り各社の決算を見ても、昨年末の年末商戦の結果は概ね好調だが、
見通しには慎重にならざるを得ない状況であり、株価の上値も限られたものとなろう。

為替相場見通し

リスク回避的な円買いが継続、リパトリもドルの上値を抑制


2月26日（土）13時25分配信 フィスコ

■リビア情勢懸念のリスク回避の円買いで81円台

ドル・円は、ユーロ・円のまとまたユーロ買いに連れて83円56銭まで上昇。
だが、中東情勢の緊迫化による株安を受けたリスク回避の円買い、
与謝野経済財政相の円高恩恵発言で83円割れ、
格付け会社ムーディーズの日本国債の格付け見通し引き下げに83円35銭に反発も、
リビア情勢の緊迫化を嫌気したリスク回避の動きが加速し反転。
本邦輸出企業の月末に向けたドル売り、米系ファンド筋による80円割れドルプットの購入、
格付け会社ムーディーズの「デフォルトの可能性が高まれば米国債の格付け見直し」、
中東情勢を受けた米国債利回りの低下に伴うドル売りに81円62銭まで下落。


■リスク回避的な円買い継続も、米重要イベントに注目

今後のドル・円は、リビアや中東情勢への懸念からのリスク回避的な円買いがまだ続く可能性がある。
日本の国内需給においても、輸出企業の為替予約、
3月末に向けたリパトリ(本国への資金還流)に絡む円買いがドルの上値を抑える可能性が高い。

ただ、米国の金融政策の今後を占う上での重要イベントが多く、
量的緩和第2弾の早期終了観測の再燃や、早期利上げ観測が浮上する場合は、
ドル買いが盛り返すことになる。
材料としては、バーナンキ米FRB議長の議会証言(3月1-2日)、
米地区連銀経済報告(2日)、
米2月雇用統計(4日)が注目される。
日本に関しては、政局に引き続き注意が必要になる。

米金融政策については、昨年11月の連邦公開市場委員会(FOMC)で
「長期国債を一月あたり750億ドルのペースで、2011年第2四半期末までに6000億ドルを追加購入へ」
として始まった量的緩和第2弾の今後が意識される状況が続く。
それに絡み最も注目される材料となるバーナンキ米FRB議長の金融政策に関する議会証言が
3月1日と2日にあり、地区連銀経済報告が2日に、2月雇用統計が4日に発表される。

バーナンキ議長は金融政策に関する半期の証言を1日に上院銀行住宅都市委員会で、
2日に下院金融委員会で行う。
最近の議長の発言は、米経済の回復を認めつつも、
雇用の回復ペースにはまったく満足できないとして、
現行の緩和政策を遂行する姿勢を示すものとなっている。
米国の景気認識、量的緩和第2弾の今後についての示唆があるのかどうかなど、発言が注目される。

地区連銀経済報告については、景気回復や雇用改善への期待が広がりつつある折、
最近の経済活動(雇用、消費、製造など)の状況、住宅市場の動向などにおいて、
上方修正的な見方がみられるか注目される。
3月15日に開催される米FOMCの参考資料になる。
米雇用統計については、1月の非農業部門雇用者数の伸びが予想を大幅に下回る一方、
失業率が大幅に低下、雇用者数・失業率の双方に大雪の影響が指摘されるなかで、
2月はその反動がどのように出るのかが注目される。
現時点での予想は、失業率が9.1％(1月9.0％)、
非農業部門雇用者数が17.5万人増(1月3.6万人増)であり、
失業率のリバウンドが限定的になる一方、
雇用者数はこれまでの増加ペース回復という形になるとの見方になっている。

チュニジア、エジプトの政変の波がリビアに及び、さらに中東に広がりつつある状況に、
リスク回避的な円買い、安全通貨スイスフラン買いの動きが顕著になっている。
今後、中東産油国への影響がどの程度になるのか不透明な現状においては、
円買いやスイスフラン買いが続く余地がまだあると考えざるを得ない。

ドル・円の需給でも円買いが強い状況は変わらない。
輸出企業のドル売りオーダーが83円台から84円台にかけて残り、
3月に入ってからは期末に向けたリパトリ(本国への資金還流)に絡む円買いの動きも活発化する。
また、80-85円レンジのオプションがあるといわれ、
レンジの下限、上限の手前ではそれぞれオプション防戦のドル買い、ドル売りが強まる。

今後の主な予定は、
28日(月)：(日)1月鉱工業生産速報値、(米)1月個人所得・消費支出、
2月シカゴ地区購買部協会景気指数、1月中古住宅販売成約指数、
3月1日(火)：(日)1月完全失業率・有効求人倍率、(米)1月建設支出、2月ISM製造業景気指数、
バーナンキ米FRB議長が金融政策に関する半期証言(上院)。
2日(水)：(米)2月ADP全米雇用報告、バーナンキ米FRB議長半期証言(下院)、
地区連銀経済報告。
3日(木)：(日)10-12月期法人企業統計調査、野田日銀審議委員講演・会見、
(米)2月ISM非製造業景気指数(総合)。
4日(金)：(米)2月雇用統計、1月製造業受注。




［予想レンジ］
ドル・円81円00銭-83円00銭

米国株式市場見通し

米国株式市場見通し：原油価格の高止まりが上値を抑制、アップル新製品の発表に注目
2月26日（土）9時33分配信 フィスコ
引き続き中東情勢と原油価格の動向が最大の懸念材料となりそうだ。野村證券がリビアやアルジェリアの情勢次第で原油価格が2倍以上（北海ブレント価格で220ドル）に上昇する可能性を指摘したほか、原油価格の高止まりが長期化すれば米国企業の業績圧迫要因となることは避けられない状況だ。

このような中、バーナンキFRB議長が1日に上院銀行住宅都市委員会で、翌2日に下院金融委員会で証言を予定している。連銀の追加金融緩和が世界的なエネルギーや食料品などの価格高騰を加速させているとの批判が根強く、中東各国での反政府デモの一因との見方もある。米国内でも食料品の価格上昇傾向が強まっており、バーナンキFRB議長はインフレ問題の弁明を求められることになるだろう。

FOMC(連邦公開市場委員会)での基礎資料となるベージュブック（2日）のほか、2月ADP雇用報告（2日）や雇用統計（4日）の発表も予定されている。連銀は高い失業率と低いインフレ率を理由に金融緩和策を継続しているものの、失業率の高止まりは米国内の景気だけでなく、人件費が大幅に低い新興国との構造的な要因が無視できない。また連銀は金融政策の参考に価格変動の激しいエネルギーと食品価格を除いたインフレ率（コアCPI）を重視している。失業率とコアCPIばかりに注目していると、必要以上に金融緩和策が長期化するとの懸念が高まることになろう。

個別企業では2日にアップルが新製品の発表を予定している。「iPad」の次世代機となる「iPad2」が発表されるとの見方が有力だ。ジョブズCEOの休養やグーグルなど競合他社の台頭で、アップルの株価はやや上値の重い状況となっているが、新製品の発表が上昇のきっかけとなるか注目される。そのほか自動車用品小売りのオートゾーン(1日)、オフィス用品小売りのステープルズ(2日)、卸売り大手のコストコ(2日)、食料品店のロジャー(3日)など、引き続き小売り関連の決算発表が予定されている。

中東地域での政情不安が最大の懸念材料となっている。投資家の不安心理を表す変動率指数がリーマンショック前の15近辺にまで低下していた事からも明らかなように、市場がリスクに備える余裕は殆ど無くなっていたタイミングだけに、当面神経質な展開となりそうだ。ミシガン大学消費者信頼感指数は約3年ぶりの高い水準となり、堅調な個人消費が好感されて株価は上昇に転じた。しかしながら、原油高騰を受けたガソリン価格の上昇と食料品の価格上昇は顕著で、長期化するようであれば、ようやく回復の軌道に乗った個人消費の腰を折る要因となろう。エネルギーや食料品価格は所得水準の低い人々ほど影響が大きい。小売り各社の決算を見ても、昨年末の年末商戦の結果は概ね好調だが、見通しには慎重にならざるを得ない状況であり、株価の上値も限られたものとなろう。