J1定着、八坂さんに誓う 京都サンガFC
J1定着、八坂さんに誓う 京都サンガFC
サッカーJリーグ1部(J1)の京都サンガFCは28日、京都市東山区の八坂神社を訪れ、2年ぶりに復帰するJ1舞台での必勝を祈願した。
午前9時半、サポーターら約60人が境内で見守る中、練習着姿の選手27人とスタッフら計38人が到着。選手らは本殿でおはらいを受け、久野博禰宜(ねぎ)が祝詞を奏上した後、選手代表のMF斉藤大介選手が神前に出て、必勝とシーズン中の健康をチーム全員で祈願した。
続いて、選手たちは社務所で絵馬に「一球入魂」「勝」「J1定着」などそれぞれの願いを書き込んだ。加藤久監督は「J1開幕の直前に必勝祈願し、選手たちの表情も引き締まった」と笑顔で話した。祈願を終えたチームは、午後から行うJFLカターレ富山との非公開練習試合のため、城陽市のサンガ東城陽グラウンドへ向かった。
出典:京都新聞
エッグズベネディクトとラテ・アートを満喫
エッグズベネディクトとラテ・アートを満喫
新鮮な野菜が豊富なシェフサラダ、温かい野菜と肉のシチュー、本格派のクラブサンド、日本では珍しいルーベンサンドなど、家庭的な手作りの料理がカフェの気軽さで楽しめる明るい雰囲気のお気に入りの場所です。卵料理のエッグズベネディクト、西部の牧場風チキンサンド、アップルパイなどもお薦めです。(東京都・ジムさん)
麻布十番6番出口から赤羽橋方面に歩いて2、3分。大通りから一本中に入った東京法務局港出張所の近くにれんが造りの建物が見えてくる。白い壁と木目調で統一された店内は明るく落ち着いた雰囲気。この地にオープンしてもうすぐ3年になる。
店名のマキネスティはイタリア語で、「エスプレッソマシンに熟知している人」という意味。コーヒー豆に精通し、豆の持つ香りやコクを最大限に引き出す焙煎(ばいせん)技術を持っている専門家だ。
そもそもの店はエスプレッソマシーンの販売店。約6年前、赤羽橋にとして1号店をオープンした。その後、エスプレッソを中心とした飲み物に加え、世界の郷土料理を提供したところ評判になったという。
日本では珍しいルーベンサンド(1200円)は、黒パンでパストラミビーフ、チーズ、ザワークラウトをサンド。オリジナルドレッシングで仕上げてある。
イングリッシュマフィンにハムやアボカド、アスパラ、サーモンを重ね、ポーチドエッグとオリジナルオランデーズソース(卵の黄身のソース)で仕上げたエッグズベネディクト(1350円)も魅力的だ。
付け添えのニンジンサラダはシャキシャキした歯ごたえにクルミが香ばしい。ポテトにあえられたドライクランベリーがかすかに甘酸っぱく食欲をそそる。ポーチドエッグにナイフを入れると黄身がとろっと流れてくる。オランデーズソースと混ざり合い、マフィンにしみ込んで、見た目よりもボリュームがあり、食べ応え十分だった。
コーヒーにこだわっているだけあり、ドリンクの品ぞろえは半端ではない。豆は栽培方法から風味に至るまで一定の審査をクリアしたスペシャリティーコーヒーを独自に買い付け、自家焙煎している。
ラテやアメリカーノなど、スタンダードから珍しいところでは飲み物というより食べ物感覚のドライカプチーノ。キューバ風コーヒー(キュバーノ、コルタディート、コンレチェ)など、約40種類そろえている。コーヒー豆そのものの味が楽しめるフレンチプレスコーヒーも人気がある。
場所がら外国人の姿も多く、週末にはコーヒー好きが集まってくる。こだわりのコーヒー豆は店頭の他、インターネットでも購入できる。
出典:朝日新聞
GM作物急増/表示義務食品の拡大を
GM作物急増/表示義務食品の拡大を
遺伝子組み換え(GM)作物が世界的に急増している。特に開発途上国での拡大が目立つ。今後もGM作物栽培が増え続ければ、大部分を輸入に頼るトウモロコシや大豆で非GMを探そうと思っても、これまで以上に難しくなる。しかし、現在の制度では、しょうゆや油など輸入穀物が多く使われる加工食品に、GM作物を使ったかどうかを表示する義務がない。日本の消費者の間では、健康や環境への不安などから、GM作物に強い拒否感を持つ人は多い。今後はすべてに表示を義務付けるべきだ。「知らないうちに食べさせられていた」では、消費者は納得しない。
開発途上国でのGM作物普及を目指す米国の非営利団体・国際アグリバイオ事業団によれば、2007年の世界のGM作物の作付面積は1億1430万ヘクタールで、前年の12%増だ。1996年にGM作物の商業栽培が始まってから、07年までの12年間で約70倍になった。
GM作物を栽培する農家は、世界で1200万戸にも達し、チリとポーランドも初めて、GM作物を導入。GM作物を導入済みの国の数は23カ国になり、そのうち先進国が11、開発途上国が12で、初めて途上国の数が先進国を上回った。しかし、GM作物にはまだまだ課題が多い。フランス政府は9日に、大手農薬メーカー・モンサント社が開発したGMトウモロコシ「MON810」の栽培を当面禁止すると発表した。「MON810」がミミズなどの生態系に影響を及ぼすほか、他の植物との雑種を生む恐れがあることがその理由だ。
日本でも、GM作物に導入された遺伝子が生態系へ及ぼす影響を懸念し、導入に反対する人は多い。第1世代といわれるGM作物は、他の生物の毒素を組み込むことや、特定の農薬に耐性を持たせている。そのため、害虫がつきにくく、周囲の作物が除草剤で枯れても、GM作物は枯れない。自然の生態系を重視する環境団体は、メーカーのこうした生産性向上のための開発姿勢や営利主義に強い拒否感を持つ。
01年4月から食品衛生法によって、大豆やトウモロコシなどの農作物とその加工食品にGM表示が義務付けられた。現在、7つの農産物とその加工食品(豆腐、納豆など32群)に、GMか非GMかの表示が義務付けられている。しかし、しょうゆや菜種油など表示義務のない食品が多く、制度の不備を指摘する消費者団体は多い。
中国製のギョーザによる中毒事件を契機に、これまで以上に輸入農産物や加工食品の安全性への不安が高まっている。GM作物にも不安を覚える消費者が多い以上、GM作物とその加工品すべてに表示を義務付けるべきだ。輸入穀物に押されている国産穀物は、非GMであることを消費者にアピールすれば、さらに需要を伸ばせる。
出典:日本農業新聞
健康飲料「朝のすぅ~っとカルシウム すっきりりんご味」ミツカン
健康飲料「朝のすぅ~っとカルシウム すっきりりんご味」ミツカン
フルーティーなリンゴ酢に、リンゴ果汁と乳成分を加えてさっぱりとした味に仕上げた。1本(125ミリリットル)で、約3ミリリットルのリンゴ酢と約150ミリグラムのカルシウムが摂取できる。コラーゲン約1000ミリグラムと黒酢が入った「夜のすぅ~っとコラーゲン ふんわりぶどう味」も用意。価格は各105円。3月17日発売。
出典:フジサンケイ ビジネスアイ
健康博覧会2008 / 『病気にならない生き方』著者・新谷弘実医学博士の公開講座など、盛況の幕開
健康博覧会2008 / 『病気にならない生き方』著者・新谷弘実医学博士の公開講座など、盛況の幕開け
27日、東京ビッグサイト(東2・3・5・6ホール)にて「健康博覧会2008」(CMPジャパン株式会社主催)が開幕した。国内最大規模の健康産業トレードショーとして国内外に認知されている同博覧会だが、26回目となる今回は4館・120ブースに700社以上の企業が参加。ホールごとにテーマが設けられており、初日から多くの人々でにぎわった。また会場内特設ステージでは、医師や学者など各方面の専門家による無料公開セミナーも開催された。
なかでも盛況だったのが、ミリオンセラーとして知られる『病気にならない生き方』の著者であり、胃腸内視鏡の世界的権威・新谷弘実医学博士の公開講座。「ドクター新谷直伝!誰でもできる『病気にならない生き方』実践編」と題された1時間のセミナーに集まった人々が会場スペースには収まりきらず、周囲を大きな人垣が取り囲んだ。セミナーの最後には質疑応答も行われ、サプリメント摂取のポイントなどを新谷氏が直接アドバイスする場面もあった。
27~29日(10:00~17:00)の開催期間中、こうした公開講座やプレゼンテーションセミナーなどが連日開催される。また東4ホールでは「シニアライフエキスポ2008」が同時開催されている。
出典:健康美容EXPO
乾燥昆布の期限偽る 1年程度延ばす 三重
乾燥昆布の期限偽る 1年程度延ばす 三重
東海農政局は25日、食品加工の多井食品工業所(三重県伊勢市)が愛知県蒲郡市の直営販売所で、食用の乾燥昆布46個の賞味期限を1年程度改ざんして販売していたとして、日本農林規格(JAS)法に基づき、表示の点検・是正や再発防止策の実施などの改善を指示した。同社の多井稔社長(68)は責任を取って3月31日付で辞任する。
東海農政局の調べでは、同社の直営販売店「干物海産物勢州屋ラグーナ蒲郡店」は07年11月15日から同20日までの間に少なくとも2回、食用乾燥昆布「早煮昆布」16個について、「07年12月10日」と商品の袋に印刷していた賞味期限の文字を溶剤で消し、1年後の期日が賞味期限であるよう見せる紙製のシールを張った。また、08年1月6日には、賞味期限が07年12月10日だった「早煮昆布」30個についても、同様の手法で賞味期限が「09年1月7日」であるようなシールを張った。
賞味期限を改ざんした計46個のうち11個は販売済みで、残りの35個は同社が1月15日付で店頭から撤去したという。
改ざんは、1月中旬に三重県の四日市保健所にあった匿名の告発で発覚した。多井食品工業所の多井徹雄専務(60)によると、「早煮昆布」は同店の男性店長(60)が企画した商品で、「自分が提案した商品が売れ残ってはいけない」と考えた店長が独断で改ざんしたという。同店以外では販売しておらず、「健康被害は出ない」としている。改ざんした店長は1月25日に5カ月の減給処分が決まった。
出典:朝日新聞
口腔年齢
口腔年齢
脳年齢、血管年齢、肌年齢というのはよく聞くが、「口腔年齢」という言葉は耳新しい。これは、歯と歯茎の健康状態を年齢に置き換えてわかりやすく示したもので、大阪歯科大学の神原正樹教授(口腔衛生学)が考案したものだ。肌の衰えを気にかけるように、口の中の年齢を意識することで、口腔の健康を保とうという試みである。
口の中の年齢はどう計るのか。まず、虫歯や治療した痕跡のない健全な歯の本数を調べる。歯茎は歯周ポケット(歯と歯茎のすき間)が浅くて、出血や歯石が無い状態を健康とする。口の中の6ヵ所を調べて、これらの結果をパソコンソフトに入力すると、国が全国的に行っている歯科疾患実態調査や地域での歯周疾患調査データに基づいて、あなたの「口腔年齢」が算出されるという仕組みだ。
実際、歯茎が赤く腫れて放っておいた38歳の男性が、口腔年齢・50歳と判定され、治療を決心したり、逆に60歳ながら口腔年齢・20歳と診断されるなど、インパクトはかなり大きい。
特に注意しなくてはならないのが、歯茎の疾患である歯周病(歯肉炎、歯周炎)だ。歯肉が炎症を起こして出血や腫れを引き起こす歯肉炎と、歯を支える歯槽骨が破壊される歯周炎(世間で言う歯槽膿漏)は、自覚症状が少なく、気づかないまま進行することが多い。入れ歯が必要となる最大の原因が、この歯周病だ。成人の80%が罹患するといわれているから、決して他人事ではない。また、歯周病の原因である歯周病菌は、心臓疾患や糖尿病など全身の病気とも関連があるといわれており、侮れない存在だ。
ただし、歯周病は適切な処置を行うことで改善するし、口腔年齢を維持することができる。これからは悪くなる前の予防と、治療後の状態を維持するメンテナンスが重要になってくる。歯の健康チェックやクリーニングで歯科医に通うことが常識の欧米各国の状況に、日本も早く追いつくべきだろう。
出典:ダイアモンド・オンライン
産廃撤去の請求却下 操業停止中最終処分場「被害の恐れ」認めず 福岡地裁判決
産廃撤去の請求却下 操業停止中最終処分場「被害の恐れ」認めず 福岡地裁判決
福岡県旧筑穂町(現飯塚市)の産業廃棄物最終処分場をめぐり、周辺住民が「違法な産廃を放置し有害物質を流出させている」として、指導監督する県に、産廃撤去を義務付けるよう求めた行政訴訟の判決が25日、福岡地裁であり、野尻純夫裁判長は住民側の請求を却下した。住民側は控訴する方針。
判決理由で野尻裁判長は、違法な産廃処理に加え、「処分場からの放流水の化学的酸素要求量(COD)などは継続的に排水基準を超過した状態」と認めたが、「水質汚濁の恐れがあるにすぎず、直ちに生命や健康、生活環境に著しい被害を生じさせる恐れがあるとは認めがたい」「将来も著しい被害が生じる恐れは低い」と指摘。被害がない以上、義務付け訴訟の要件を満たさないとして、訴えを却下した。
住民側は処分場の土壌や放流水から硫化水素やウランも検出したと主張したが「排水基準の項目に含まれない」と退け、ホウ素やダイオキシンの検出も「基準を超えていない。生活環境保全への恐れの根拠とはできない」と述べた。
判決によると、処分場は金属くずやがれき類など5品目の投棄だけ許可されていたが、2001年以降、黒い汚水が周辺の川に流れ込むなどして違法な産廃の埋め立てが判明。県は02年、業者に改善命令を出した。住民らは操業停止と産廃撤去を求める仮処分を申し立て、同地裁飯塚支部は04年、操業差し止めのみを命令。業者は操業停止後に倒産し、産廃は放置されている。
原告弁護団の馬奈木昭雄弁護士は「重大な被害が発生するまでは予防的措置を取らない、という内容で非常に憤りを感じる」と批判した。
出典:西日本新聞
学校給食 食材高に悲鳴 県、各市教委 値上げ、品数削減検討
学校給食 食材高に悲鳴 県、各市教委 値上げ、品数削減検討
新年度の学校給食費が、県や市の教育委員会の悩みの種となっている。相次ぐ食材の値上げに加え、中国産食品の安全性が問題になり、コストが上昇しているのが原因。最小限の値上げや、献立の削減などを検討するところも出てきている。
県内の十三市教委のうち、現時点で値上げを検討しているのは、彦根、高島の両市。彦根市の小学校では、月額で二百円アップの四千円になる予定。市は昨秋以降、自校炊飯を増やして手間賃を浮かすなど工夫を続けてきたが「原油高騰に伴い野菜価格も上がり、値上げせざるを得ない」と理解を求める。
高島市も二百円から三百円程度値上げする方針。現在、小学校の給食費は三千五百円。市は「合併時、旧町村の給食費のうち、最低価格に統一した経緯もある」とする。
価格を据え置く方針は大津、草津、長浜、近江八幡、守山、甲賀、野洲、湖南、東近江の各市。やりくりに苦慮しているのは同じで、近江八幡市は「回数や品数を減らすなど総合的に検討したい」と回答。甲賀市もデザートを減らすなど工夫するという。
また「他市の動向、パンや牛乳の価格を見極めてから決めたい」とするのは米原市。牛乳は県畜産課、パンや米は県学校給食会が、それぞれ一括して入札しており、価格が上がる場合は、年度途中の改定も考えるという。栗東市は「協議中のため未定」としている。
県教委スポーツ健康課によると、学校給食は県内二十六市町の小学校と、一部の中学校などで実施。一食あたり二百十-二百五十円程度の食材費を徴収し、燃料費や人件費は各市町が負担している。同課は「給食費の未納問題に加え、食材が値上がり、運営はますます難しい状況だ」と頭を痛めている。
出典:中日新聞
冷凍サバ同種商品から殺虫剤の検出なし
冷凍サバ同種商品から殺虫剤の検出なし
中国で加工された冷凍サバから有機リン系殺虫剤「ジクロルボス」が検出された問題で、販売元の香西物産(香川県さぬき市)に残っていた同種の商品からはジクロルボスが検出されなかったことが25日、分かった。
中国の同じ工場で昨年4月から今年1月までに加工された冷凍サバを検査機関が調べたところ、有機リン系殺虫剤「ジクロルボス」と「メタミドホス」は検出されなかったという。
輸入元の神港魚類(神戸市)は「原因究明の筋道が立つ結果ではない」として、香西物産が回収した商品を検査して今後も原因究明を進める方針。
香西物産は25日、同じ工場で生産していたサバ商品の95%を全国のすし店などから回収したと発表。香川県生活衛生課によると、健康被害の報告はないという。
出典:日刊スポーツ