3844コムチュアが3日続伸。 今日の前池 （株）新生ジャパン投資
６８２円まであっての１７円高６６３円。８月１１日付レポートで「独立系システムインテグレーター。グループウェアがトップクラス。クラウド＆モバイル事業、ネットバンキング始め金融分野、企業の基幹業務（ＥＲＰ）システムが拡大。７月２７日に業績の上方修正を発表。２０１３年３月期最終利益を前回予想の３億１４００万円から前期比６８％増となる４億２７００万円予想へ上方修正。最高益更新。予想ＥＰＳも５９.８７円から８１.３３円に。８月１０日終値５７３円で今期予想ＰＥＲ７.０倍。割安。買いと予想する」と指摘。１７日にかけ６９８円へ上昇。年初来高値を更新。悪地合に反落。
８月１８日付レポートで「１７日終値６５３円でも今期予想ＰＥＲ８.０倍。まだ割安。全体相場が急落さえしなければ、・・・」と予想。
6801東光が戻り高値更新。 今日の前池 （株）新生ジャパン投資
227円まで買われた後、悪地合いに今朝方にかけ214円まで売られましたが、急反発。
日経225が転換点8月16日～20日を経て予想通り一旦調整。 今日の前池 （株）新生ジャパン投資
本日の東京株式市場は、日経２２５が９０７５円まで見ての２５.１８円安９１３１.７４円で大引け。続落となりました。
日経２２５先物も、９０７０円まで見ての４０円安９１１０円で大引け。続落。
５月１９日付レポートで『ＮＹの下げ方次第では、２０１１年相場予測の「年初高から２月中盤にかけ下落」が１カ月ずれて２月高値から東北大震災発生により３月中盤にかけ急落した経緯もあり、昨年末の時点で４月下旬と予想した歴史的買い場が１カ月ずれて５月下旬となる可能性が出て来よう。２０１２年相場予測の「１月から４月下旬にかけ下げ」が２～３カ月ずれて３月２７日高値から日柄計算した場合は、６月下旬～７月上旬に歴史的買い場が到来することになるが、ＮＹが一段安となった場合は、６月下旬～７月上旬と２段構えで、日経２２５先物を始め、銀行株や大型株に２００３年春の時の様な全面買い指示を出す可能性も』と指摘。
６月９日付レポートで「５月２３日～６月８日まで弊社が営業休止だったことから投資助言できなかったが、６月６日に転換点を迎える中、満月の４日にＴＯＰＩＸがバブル崩壊以降の安値を更新。日経２２５で２００８年１０月２８日安値６９９４円、２００９年３月１０日安値７０２１円更新に相当するため、６月下旬～７月上旬と２段構えながら、第１段目の全面買い・歴史的買い場になったと言えよう」と指摘。
６月１６日付レポートで「６月２０日～７月２日に転換点を迎え、ギリシャ再選挙の結果を経て急落した場合も、主要国中央銀行が協調的な流動性供給策を打ち出し、底打ち反転が鮮明化すると予想され、日経２２５先物を始め、８３０６三菱ＵＦＪＦＧ、８３１６三井住友ＦＧなど銀行株と８８０１三井不動産、８８０２三菱地所、８８３０住友不動産、８８１５東急不動産など不動産株を中心に、６５０１日立、７２０３トヨタ自動車など大型株の第２段目の全面買い・歴史的買い場になると予想する。５月２５日にゴールドマンサックスが４年ぶりに日本の不動産を買うと報じられる中、世界的協調金融緩和継続を受け、今回の日本株全面買い・歴史的買い場では、まず不動産株が目玉となろう」と指摘して以来、
「６月４日のＴＯＰＩＸバブル崩壊以降の安値更新は日経２２５で２００８年１０月２８日安値６９９４円、２００９年３月１０日安値７０２１円更新に相当し大底・歴史的買い場になったとの予想に変更なし。欧米の動向次第で今後も折に触れ短期調整はあろうが、中長期的には２００３年春からお伝えしてきた長期予測の通り・・・年中盤にかけ・・・年間にわたる上昇に向かう」と予測。
６月３０日付レポートで「７月２日に転換点６月２０日～７月２日の最終日を迎え、短期的には週初高からいったん調整となる可能性もあろうが、中長期予測に変更なし」と指摘。７月７日付レポートで「短期的には今週から来週にかけいったん調整が本格化するか、戻り高値更新再開に向かうか正念場となろうが、引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
７月１４日付レポートで「懸念されたＪＰモルガンの決算発表を終え、反発となろう。日経２２５の１３日安値８６９５円は、６月４日安値８２３８円から７月４日高値９１３６円のちょうど半値押しの水準。首の皮１枚でＮＹに助けられた格好。再び円安に向かわない限り、一気に戻り高値更新再開となるには材料不足と言わざるを得ないが、いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
７月２１日付レポートで「週明け早々７月２３日・２４日に転換点<中>を迎え、週初安から切り返せるか、見極め。為替が鍵を握ることになろう。ＴＯＰＩＸに続き、日経２２５も６月４日安値８２３８円から７月４日高値９１３６円の半値押し８６８７円をあっさり割り込み、短期的には円高と欧米安が重なった場合、再度６月４日安値を試しに向かう可能性が出てきたと言わざるを得ない状況に追い込まれた。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
７月２８日付レポートで「転換点<中>７月２３日・２４日を経て上昇に向かうと予想する。７月２１日付レポートで指摘した通り、円高と欧米安が重なり６月４日安値を試しに向かった後、転換点<中>７月２３日・２４日を経て、２５日を安値に反発に転じた。ＮＹダウとＳ＆Ｐ５００は早くも戻り高値更新。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
８月４日付レポートで「週初高で始まった後、材料不足に陥り日足の三角保ち合い形成に止まる可能性もあるが、突発的な悪材料が出ない限り７月３１日に付けた戻り高値更新に向かう可能性充分。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
８月１１日付レポートで「転換点<中>７月２３日・２４日（ＮＹダウが２４日安値、日経２２５が２５日安値）から始まった上昇が続いた後、転換点<大>８月１６日～２０日よりいったん調整に転じると予想する。今週一段高となった場合、７月２４日前後を安値に再上昇してきた個別材料株も、短期的には転換点<大>８月１６日～２０日がいったん利食い売り場となろう。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
８月１８日付レポートで「週初高で始まった後、円安に拍車が掛かるなど好材料が出なければ、転換点<大>８月１６日～２０日を経て短期的にいったん調整に転じると予想する。日経２２５は７月４日に付けた戻り高値を更新。ゴールデンウィーク明けの急落過程で５月２日から７日に空けた窓埋めに入る水準まで戻してきたが、ＴＯＰＩＸが弱過ぎ。７月４日高値に及んでいない。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
日経２２５先物始め銀行、不動産、大型株全般、６月４日を安値に底打ち反転。７月第１週にかけ上昇継続後、反落。６月１６日レポートで予想した通り不動産株が最も強い値動きに。
日経２２５先物が、６月４日安値８２３０円から７月３日夜間取引にかけ９１５０円へ上昇した後、反落。２５日安値８３２０円から再上昇。８月２１日夜間取引高値９２５０円から反落。
８８０１三井不動産が、６月４日安値１２３５円から７月４日にかけ１５５３円へ上昇した後、反落。２４日安値１４０３円から再上昇。８月２０日高値１５７０円から反落。
８８０２三菱地所が、６月４日安値１１７４円から７月４日にかけ１４４５円へ上昇した後、反落。２５日安値１３３５円から再上昇。８月１７日高値１４８０円から反落。
８８３０住友不動産が、６月４日安値１５００円から７月２日にかけ１９６５円へ上昇した後、反落。２４日安値１７８１円から再上昇。８月１７日高値２０３７円から反落。
８３０６三菱ＵＦＪＦＧが、６月４日安値３２８円から７月５日にかけ３９８円へ上昇した後、反落。２５日安値３５０円から切り返し。３０日にかけ３８７円を回復した後、三角保ち合い形成。
８３１６三井住友ＦＧが、６月４日安値２２３１円から７月４日にかけ２６７９円へ上昇した後、反落。２５日安値２３３６円から切り返し。８月８日にかけ２５６４円を回復した後、三角保ち合い形成。
６５０１日立が、６月４日安値４２２円から７月４日にかけ４９８円へ上昇した後、反落。２５日安値４３１円から切り返し。８月２２日にかけ４８２円を回復。
７２０３トヨタ自動車が、６月４日安値２８８５円から７月６日にかけ３２６０円へ上昇した後、反落。２５日安値２７９５円から再上昇。８月２０日高値３３００円から反落。
上記は、助言実績の一部です。
明日８月２３日の午前８時５０分よりお電話によるお問い合わせを受け付けています。
（１）２００３年春から２００７年春にかけての４年間にわたる上昇、２００７年夏ダブルトップからの急落などを的中させてきた全体相場の今後の予測
（２）昨年１１月からの４４０６新日本理化、５６０３虹技、１２月からの７４２６山大、１７８２常磐開発、今年１月からの８５０８Ｊトラスト、７９９９ＭＵＴＯＨ、２月からの６８０１東光、３月からの１８４０土屋ＨＤ、９７６５オオバ、４月からの８００７高島、６月からの８０２９ルック、８２９１日産東京ＨＤ、６２５５ＮＰＣ、４６５１サニックス、７月からの５６０２栗本鉄工、８月からの３１０４富士紡ＨＤなどに続く「値幅取り候補株」
（３）日経２２５先物及びオプションの売買
（４）「無料銘柄診断」などについて
詳しくは、０３－５５４０－６９６０までお電話下さい。
平成２４年７月１３日より、会員の内容を以下の通り変更しました。
（１）助言方法
＜Ａ＞レポート会員
契約期間中、１週間に１回以上、投資情報をインターネットのホームページ有料サイトで掲示、またはＦＡＸで送付します。
＜Ｂ＞日経２２５先物会員
契約期間中、随時、電話または電子メールで日経２２５先物の売買助言を行います。
＜Ｃ＞成功報酬会員
契約期間中、Ａ、Ｂに加え、電話・電子メール・ＦＡＸ・文書・面談により随時、売買の助言を行うと共に、会員からの投資相談にも応じます。
（２）報酬体系(税込み表示)
＜Ａ＞レポート会員
１ヶ月契約２１,０００円 １年契約２１０,０００円
＜Ｂ＞日経２２５先物会員
１ヶ月契約３１,５００円
＜Ｃ＞成功報酬会員
３ヶ月契約３１,５００円 成功報酬純利益の２６.２５％
注記：平成２３年１０月３１日までに契約したお客様に限り、契約期限内に契約継続をお申し出頂いた場合、レポート会員１年契約の会費を１８９,０００円とします。
有価証券等に係るリスク
投資顧問契約により助言する有価証券等についてのリスクは、次のとおりです。
（1）株式
株価変動リスク：株価の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。
株式発行者の信用リスク：市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります（流動性リスク）。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
（2）債券
価格変動リスク：債券の価格は、金利の変動等により上下しますので、投資元本を割り込むことがあります。また、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。
債券発行者の信用リスク：市場環境の変化、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります（流動性リスク）。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
（3）信用取引等
信用取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、上記の要因により生じた損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損が生じる）ことがあります。
信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動し、委託証拠金を割り込むこと、又、損失の額が委託証拠金の額を上回ることがあります。
当社の投資助言や提供情報はお客様の利益を保証するものではありません。株取引は価格変動リスクを伴い、場合によっては投資元本を割り込み、その全額を失うおそれがあります。投資にあたっての最終判断はご自身のご判断でお願い致します。
8291日産東京ＨＤが年初来高値に迫る。 今日の前池 （株）新生ジャパン投資
６月９日付レポートで「日産系ディーラー最大手。２０１３年３月期最終利益が前期比１０％増の２８億円予想。予想ＥＰＳ４２.０５円。ＢＰＳ２２４.５３円。８日終値２１２円で今期予想ＰＥＲ５.０倍。ＰＢＲ０.９４倍。割安。全体相場の動向を見極めつつ、中低位材料株として買い場と予想する。８０８８岩谷産業、８８３５太平洋興発と共に、８０２９ルック、８００７高島に続き中低位材料株本命格に育つ可能性充分」と指摘した通り、１５日にかけ２６９円へ３連騰。年初来高値を射程距離内に捕える。
６月１６日付レポートで「今期予想ＰＥＲ６.２倍。ＰＢＲ１.１７倍。６月１５日に発売された新四季報では２０１３年３月期最終利益が前期比２６％増の３２億円予想。予想ＥＰＳ４８.１円。２０１４年３月期最終利益が前期比９％増の３５億円予想。予想ＥＰＳ５２.６円。今期予想ＰＥＲ５.４倍。来期予想ＰＥＲ５.０倍。まだ割安と言え、ルック、高島に続く中低位材料株本命格として、新値追い再開に向かう可能性秘める」と指摘して以来、「まだ割安。折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には新値追いが続いていく」と予想。７月５日にかけ４２２円へ上昇。新値追いが続いた後、反落。
７月７日付レポートで「一旦調整が長引く可能性もあるが、中長期的には中低位材料株本命格として、突っ込みは再度買い場になろう」と指摘。１３日にかけ３３９円へ下落。７月１４日付レポートで「再度買い場」と予想。１９日朝方安値３２０円から３４７円へ反発する場面もありましたが、悪地合いに一段安。７月２１日付レポートと全体相場の転換点<中>を迎えた２４日に「全体相場の動向を見極めつつ買い場探し」と、２５日に「底打ち感が出てきた」と指摘。２４日安値２９７円から２７日にかけ３４２円へ反発した後、悪地合に８月３日にかけ３０２円へ売り直される展開。
８月４日付レポートで「３日引け後に発表した第１四半期決算で通期は前回予想通り。３日終値３０２円で来期予想ＰＥＲ５.７倍。割安。２日時点の三市場信用取引残が買残５０１万株に対し売残５９２万株。取組倍率０.８４倍。取組逆転中。逆日歩５銭。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想した通り再上昇。１０日にかけ３７１円へ上昇。
８月１１日付レポートで「１０日終値３７１円で来期予想ＰＥＲ７.０倍。割安。取組倍率０.８３倍。取組逆転中。逆日歩５銭。ルックに続き再上昇本格化に向かう」と予想した通り、１７日にかけ４１３円へ一段高。年初来高値を射程距離内に捕える。
８月１８日付レポートで「１７日終値４１１円でも四季報の来期予想ＰＥＲ７.８倍。まだ割安。１６日時点の三市場信用取引残が買残６３０万株に対し売残６８１万株。取組倍率０.９２倍。取組逆転中。逆日歩５銭。全体相場が急落さえしなければ、・・・に向かうと予想する」と指摘。
日産東京ＨＤが引け新値。引け反落も、イトーキが一段高。 今日の前池 （株）新生ジャパン投資
本日の東京株式市場は、日経２２５が９１４６円まで見ての１４.２４円安９１５６.９２円で大引け。４日ぶりの小反落となりました。
８２９１日産東京ＨＤが、年初来高値に顔合わせとなる４２２円まであっての２０円高４１４円で大引け。反発により引け新値。
６月９日付レポートで「日産系ディーラー最大手。２０１３年３月期最終利益が前期比１０％増の２８億円予想。予想ＥＰＳ４２.０５円。ＢＰＳ２２４.５３円。８日終値２１２円で今期予想ＰＥＲ５.０倍。ＰＢＲ０.９４倍。割安。全体相場の動向を見極めつつ、中低位材料株として買い場と予想する。８０８８岩谷産業、８８３５太平洋興発と共に、８０２９ルック、８００７高島に続き中低位材料株本命格に育つ可能性充分」と指摘した通り、１５日にかけ２６９円へ３連騰。年初来高値を射程距離内に捕える。
６月１６日付レポートで「今期予想ＰＥＲ６.２倍。ＰＢＲ１.１７倍。６月１５日に発売された新四季報では２０１３年３月期最終利益が前期比２６％増の３２億円予想。予想ＥＰＳ４８.１円。２０１４年３月期最終利益が前期比９％増の３５億円予想。予想ＥＰＳ５２.６円。今期予想ＰＥＲ５.４倍。来期予想ＰＥＲ５.０倍。まだ割安と言え、ルック、高島に続く中低位材料株本命格として、新値追い再開に向かう可能性秘める」と指摘して以来、「まだ割安。折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には新値追いが続いていく」と予想。７月５日にかけ４２２円へ上昇。新値追いが続いた後、反落。
７月７日付レポートで「一旦調整が長引く可能性もあるが、中長期的には中低位材料株本命格として、突っ込みは再度買い場になろう」と指摘。１３日にかけ３３９円へ下落。７月１４日付レポートで「再度買い場」と予想。１９日朝方安値３２０円から３４７円へ反発する場面もありましたが、悪地合いに一段安。７月２１日付レポートと全体相場の転換点<中>を迎えた２４日に「全体相場の動向を見極めつつ買い場探し」と、２５日に「底打ち感が出てきた」と指摘。２４日安値２９７円から２７日にかけ３４２円へ反発した後、悪地合に８月３日にかけ３０２円へ売り直される展開。
８月４日付レポートで「３日引け後に発表した第１四半期決算で通期は前回予想通り。３日終値３０２円で来期予想ＰＥＲ５.７倍。割安。２日時点の三市場信用取引残が買残５０１万株に対し売残５９２万株。取組倍率０.８４倍。取組逆転中。逆日歩５銭。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想した通り再上昇。１０日にかけ３７１円へ上昇。
８月１１日付レポートで「１０日終値３７１円で来期予想ＰＥＲ７.０倍。割安。取組倍率０.８３倍。取組逆転中。逆日歩５銭。ルックに続き再上昇本格化に向かう」と予想した通り、１７日にかけ４１３円へ一段高。年初来高値を射程距離内に捕える。
８月１８日付レポートで「１７日終値４１１円でも四季報の来期予想ＰＥＲ７.８倍。まだ割安。１６日時点の三市場信用取引残が買残６３０万株に対し売残６８１万株。取組倍率０.９２倍。取組逆転中。逆日歩５銭。全体相場が急落さえしなければ、・・・に向かうと予想する」と指摘。
７９７２イトーキが、引けこそ２円安の４７２円と４日ぶりの反落ながら、一時４８８円へ一段高。
４月２１日付レポートで「４月１９日に２８５２万株の大商いを伴い４７３円へ急伸。年初来高値を更新。オフィス家具大手。２０１２年１２月期最終利益が２０億円の黒字転換予想。予想ＥＰＳ４０.２円。２０１３年１２月期最終利益が前期比２５％増の２５億円予想。予想ＥＰＳ５０.３円。ＢＰＳ６６２.７円。２０日終値４５７円で今期予想ＰＥＲ１１.３倍。来期予想ＰＥＲ９.０倍。ＰＢＲ０.６８倍。割安。信用取組も逆転中。全体相場の動向次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中期的には新値追いが続いていく」と予想。２６日にかけ５４４円へ一段高。新値追いが続いた後、悪地合に調整。７月２４日安値３３１円から切り返し。
８月１１日付レポートで「３日引け後に発表した業績の上方修正を好感し９日にかけ４４６円へ再上昇。２０１２年１２月期最終利益を前回予想の２０億円から２３億円予想へ上方修正。予想ＥＰＳも４０.２４円から４６.２８円に。四季報では２０１３年１２月期最終利益を前期比１３％増の２６億円予想。予想ＥＰＳ５２.３円。ＢＰＳ７０４.９円。８月１０日終値４３５円で今期予想ＰＥＲ９.３倍。来期予想ＰＥＲ８.３倍。ＰＢＲ０.６１倍。割安。中低位材料株本命格として再上昇本格化へ向かう」と予想した通り、１７日にかけ４７５円へ上昇。戻り高値更新継続。
８月１８日付レポートで「８月１７日終値４６３円で今期予想ＰＥＲ１０.０倍。来期予想ＰＥＲ８.８倍。ＰＢＲ０.６５倍。まだ割安。全体相場が急落さえしなければ、・・・が続くと予想する」と指摘。
３８０７フィスコは、４９０円安の２万４０１０円で大引け。
７月１９日の３万６３５０円どころから買いと予想。３万９０５０円へ上昇した後、急反落。２０日寄り付き２万８５７０円でも買いと予想。７月２１日付レポートより「７月１３日に自社株買いを、１７日にネットインデックスの子会社化と、それに伴うデバイス事業開始を発表。これらを好感し１９日にかけ３日連続Ｓ高となる３万９０５０円まで買われた後、反落。金融関連情報を提供。昨年９月にイー・旅ネット・ドット・コムを子会社化し、ネット旅行事業に参入。２０１２年１２月期最終利益が２５００万円予想。予想ＥＰＳ３６０.６円。２０１３年１２月期最終利益が前期比２倍増の５０００万円予想。予想ＥＰＳ７２１.３円。ＢＰＳ２万３２５円。来期予想ＰＥＲ３８.５倍。ＰＢＲ１.３６倍。割安とは言えないが、昨年９月のイー・旅ネット・ドット・コム子会社化に続き、モバイル通信機器の開発・販売を手掛けるネットインデックスを子会社化するなど、買収による異業種への新規参入に積極的。業態急変貌・企業変身計画が進行しており、中長期で・・・に向かう可能性を秘めていると言えよう。引き続き、買いと予想する」と指摘してきましたが、予想に反し８月１５日にかけ２万３３６０円へ一段安。
８月１８日付レポートでも「中長期で・・・に向かう可能性を秘めていると言えよう。引き続き、買い場と予想する」と指摘しましたが、もみあいに終始。
上記は、助言実績の一部です。
明日８月２２日の午前８時５０分よりお電話によるお問い合わせを受け付けています。
（１）２００３年春から２００７年春にかけての４年間にわたる上昇、２００７年夏ダブルトップからの急落などを的中させてきた全体相場の今後の予測
（２）昨年１１月からの４４０６新日本理化、５６０３虹技、１２月からの７４２６山大、１７８２常磐開発、今年１月からの８５０８Ｊトラスト、７９９９ＭＵＴＯＨ、２月からの６８０１東光、３月からの１８４０土屋ＨＤ、９７６５オオバ、４月からの８００７高島、６月からの８０２９ルック、８２９１日産東京ＨＤ、６２５５ＮＰＣ、４６５１サニックス、７月からの５６０２栗本鉄工、８月からの３１０４富士紡ＨＤなどに続く「値幅取り候補株」
（３）日経２２５先物及びオプションの売買
（４）「無料銘柄診断」などについて
詳しくは、０３－５５４０－６９６０までお電話下さい。
平成２４年７月１３日より、会員の内容を以下の通り変更しました。
（１）助言方法
＜Ａ＞レポート会員
契約期間中、１週間に１回以上、投資情報をインターネットのホームページ有料サイトで掲示、またはＦＡＸで送付します。
＜Ｂ＞日経２２５先物会員
契約期間中、随時、電話または電子メールで日経２２５先物の売買助言を行います。
＜Ｃ＞成功報酬会員
契約期間中、Ａ、Ｂに加え、電話・電子メール・ＦＡＸ・文書・面談により随時、売買の助言を行うと共に、会員からの投資相談にも応じます。
（２）報酬体系(税込み表示)
＜Ａ＞レポート会員
１ヶ月契約２１,０００円 １年契約２１０,０００円
＜Ｂ＞日経２２５先物会員
１ヶ月契約３１,５００円
＜Ｃ＞成功報酬会員
３ヶ月契約３１,５００円 成功報酬純利益の２６.２５％
注記：平成２３年１０月３１日までに契約したお客様に限り、契約期限内に契約継続をお申し出頂いた場合、レポート会員１年契約の会費を１８９,０００円とします。
有価証券等に係るリスク
投資顧問契約により助言する有価証券等についてのリスクは、次のとおりです。
（1）株式
株価変動リスク：株価の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。
株式発行者の信用リスク：市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります（流動性リスク）。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
（2）債券
価格変動リスク：債券の価格は、金利の変動等により上下しますので、投資元本を割り込むことがあります。また、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。
債券発行者の信用リスク：市場環境の変化、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります（流動性リスク）。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
（3）信用取引等
信用取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、上記の要因により生じた損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損が生じる）ことがあります。
信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動し、委託証拠金を割り込むこと、又、損失の額が委託証拠金の額を上回ることがあります。
当社の投資助言や提供情報はお客様の利益を保証するものではありません。株取引は価格変動リスクを伴い、場合によっては投資元本を割り込み、その全額を失うおそれがあります。投資にあたっての最終判断はご自身のご判断でお願い致します。