日産東京HDが引け新値。引け反落も、イトーキが一段高。 今日の前池 (株)新生ジャパン投資
本日の東京株式市場は、日経225が9146円まで見ての14.24円安9156.92円で大引け。4日ぶりの小反落となりました。
8291日産東京HDが、年初来高値に顔合わせとなる422円まであっての20円高414円で大引け。反発により引け新値。
6月9日付レポートで「日産系ディーラー最大手。2013年3月期最終利益が前期比10%増の28億円予想。予想EPS42.05円。BPS224.53円。8日終値212円で今期予想PER5.0倍。PBR0.94倍。割安。全体相場の動向を見極めつつ、中低位材料株として買い場と予想する。8088岩谷産業、8835太平洋興発と共に、8029ルック、8007高島に続き中低位材料株本命格に育つ可能性充分」と指摘した通り、15日にかけ269円へ3連騰。年初来高値を射程距離内に捕える。
6月16日付レポートで「今期予想PER6.2倍。PBR1.17倍。6月15日に発売された新四季報では2013年3月期最終利益が前期比26%増の32億円予想。予想EPS48.1円。2014年3月期最終利益が前期比9%増の35億円予想。予想EPS52.6円。今期予想PER5.4倍。来期予想PER5.0倍。まだ割安と言え、ルック、高島に続く中低位材料株本命格として、新値追い再開に向かう可能性秘める」と指摘して以来、「まだ割安。折に触れ短期調整もあろうが、中長期的には新値追いが続いていく」と予想。7月5日にかけ422円へ上昇。新値追いが続いた後、反落。
7月7日付レポートで「一旦調整が長引く可能性もあるが、中長期的には中低位材料株本命格として、突っ込みは再度買い場になろう」と指摘。13日にかけ339円へ下落。7月14日付レポートで「再度買い場」と予想。19日朝方安値320円から347円へ反発する場面もありましたが、悪地合いに一段安。7月21日付レポートと全体相場の転換点<中>を迎えた24日に「全体相場の動向を見極めつつ買い場探し」と、25日に「底打ち感が出てきた」と指摘。24日安値297円から27日にかけ342円へ反発した後、悪地合に8月3日にかけ302円へ売り直される展開。
8月4日付レポートで「3日引け後に発表した第1四半期決算で通期は前回予想通り。3日終値302円で来期予想PER5.7倍。割安。2日時点の三市場信用取引残が買残501万株に対し売残592万株。取組倍率0.84倍。取組逆転中。逆日歩5銭。決算発表明け。再上昇に向かう」と予想した通り再上昇。10日にかけ371円へ上昇。
8月11日付レポートで「10日終値371円で来期予想PER7.0倍。割安。取組倍率0.83倍。取組逆転中。逆日歩5銭。ルックに続き再上昇本格化に向かう」と予想した通り、17日にかけ413円へ一段高。年初来高値を射程距離内に捕える。
8月18日付レポートで「17日終値411円でも四季報の来期予想PER7.8倍。まだ割安。16日時点の三市場信用取引残が買残630万株に対し売残681万株。取組倍率0.92倍。取組逆転中。逆日歩5銭。全体相場が急落さえしなければ、・・・に向かうと予想する」と指摘。
7972イトーキが、引けこそ2円安の472円と4日ぶりの反落ながら、一時488円へ一段高。
4月21日付レポートで「4月19日に2852万株の大商いを伴い473円へ急伸。年初来高値を更新。オフィス家具大手。2012年12月期最終利益が20億円の黒字転換予想。予想EPS40.2円。2013年12月期最終利益が前期比25%増の25億円予想。予想EPS50.3円。BPS662.7円。20日終値457円で今期予想PER11.3倍。来期予想PER9.0倍。PBR0.68倍。割安。信用取組も逆転中。全体相場の動向次第で折りに触れ短期調整もあろうが、中期的には新値追いが続いていく」と予想。26日にかけ544円へ一段高。新値追いが続いた後、悪地合に調整。7月24日安値331円から切り返し。
8月11日付レポートで「3日引け後に発表した業績の上方修正を好感し9日にかけ446円へ再上昇。2012年12月期最終利益を前回予想の20億円から23億円予想へ上方修正。予想EPSも40.24円から46.28円に。四季報では2013年12月期最終利益を前期比13%増の26億円予想。予想EPS52.3円。BPS704.9円。8月10日終値435円で今期予想PER9.3倍。来期予想PER8.3倍。PBR0.61倍。割安。中低位材料株本命格として再上昇本格化へ向かう」と予想した通り、17日にかけ475円へ上昇。戻り高値更新継続。
8月18日付レポートで「8月17日終値463円で今期予想PER10.0倍。来期予想PER8.8倍。PBR0.65倍。まだ割安。全体相場が急落さえしなければ、・・・が続くと予想する」と指摘。
3807フィスコは、490円安の2万4010円で大引け。
7月19日の3万6350円どころから買いと予想。3万9050円へ上昇した後、急反落。20日寄り付き2万8570円でも買いと予想。7月21日付レポートより「7月13日に自社株買いを、17日にネットインデックスの子会社化と、それに伴うデバイス事業開始を発表。これらを好感し19日にかけ3日連続S高となる3万9050円まで買われた後、反落。金融関連情報を提供。昨年9月にイー・旅ネット・ドット・コムを子会社化し、ネット旅行事業に参入。2012年12月期最終利益が2500万円予想。予想EPS360.6円。2013年12月期最終利益が前期比2倍増の5000万円予想。予想EPS721.3円。BPS2万325円。来期予想PER38.5倍。PBR1.36倍。割安とは言えないが、昨年9月のイー・旅ネット・ドット・コム子会社化に続き、モバイル通信機器の開発・販売を手掛けるネットインデックスを子会社化するなど、買収による異業種への新規参入に積極的。業態急変貌・企業変身計画が進行しており、中長期で・・・に向かう可能性を秘めていると言えよう。引き続き、買いと予想する」と指摘してきましたが、予想に反し8月15日にかけ2万3360円へ一段安。
8月18日付レポートでも「中長期で・・・に向かう可能性を秘めていると言えよう。引き続き、買い場と予想する」と指摘しましたが、もみあいに終始。
上記は、助言実績の一部です。
明日8月22日の午前8時50分よりお電話によるお問い合わせを受け付けています。
(1)2003年春から2007年春にかけての4年間にわたる上昇、2007年夏ダブルトップからの急落などを的中させてきた全体相場の今後の予測
(2)昨年11月からの4406新日本理化、5603虹技、12月からの7426山大、1782常磐開発、今年1月からの8508Jトラスト、7999MUTOH、2月からの6801東光、3月からの1840土屋HD、9765オオバ、4月からの8007高島、6月からの8029ルック、8291日産東京HD、6255NPC、4651サニックス、7月からの5602栗本鉄工、8月からの3104富士紡HDなどに続く「値幅取り候補株」
(3)日経225先物及びオプションの売買
(4)「無料銘柄診断」などについて
詳しくは、03-5540-6960までお電話下さい。
平成24年7月13日より、会員の内容を以下の通り変更しました。
(1)助言方法
<A>レポート会員
契約期間中、1週間に1回以上、投資情報をインターネットのホームページ有料サイトで掲示、またはFAXで送付します。
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契約期間中、随時、電話または電子メールで日経225先物の売買助言を行います。
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契約期間中、A、Bに加え、電話・電子メール・FAX・文書・面談により随時、売買の助言を行うと共に、会員からの投資相談にも応じます。
(2)報酬体系(税込み表示)
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<B>日経225先物会員
1ヶ月契約31,500円
<C>成功報酬会員
3ヶ月契約31,500円 成功報酬純利益の26.25%
注記:平成23年10月31日までに契約したお客様に限り、契約期限内に契約継続をお申し出頂いた場合、レポート会員1年契約の会費を189,000円とします。
有価証券等に係るリスク
投資顧問契約により助言する有価証券等についてのリスクは、次のとおりです。
(1)株式
株価変動リスク:株価の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。
株式発行者の信用リスク:市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク)。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
(2)債券
価格変動リスク:債券の価格は、金利の変動等により上下しますので、投資元本を割り込むことがあります。また、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。
債券発行者の信用リスク:市場環境の変化、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります(流動性リスク)。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
(3)信用取引等
信用取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、上記の要因により生じた損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損が生じる)ことがあります。
信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動し、委託証拠金を割り込むこと、又、損失の額が委託証拠金の額を上回ることがあります。
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