ＥＣＢの南欧国債無制限購入好感した欧米急伸を受け劇的な大幅続伸。今日の前池（株）新生ジャパン投資
本日の東京株式市場は、日経２２５が１９１.０８円高の８８７１.６５円で高値引け。ＥＣＢ理事会の南欧国債無制限購入計画を好感した欧米急伸を受け、劇的な大幅続伸となりました。
日経２２５先物も、１９０円高の８８８０円で高値引け。
この間、５月１９日付レポートで『ＮＹの下げ方次第では、２０１１年相場予測の「年初高から２月中盤にかけ下落」が１カ月ずれて２月高値から東北大震災発生により３月中盤にかけ急落した経緯もあり、昨年末の時点で４月下旬と予想した歴史的買い場が１カ月ずれて５月下旬となる可能性が出て来よう。２０１２年相場予測の「１月から４月下旬にかけ下げ」が２～３カ月ずれて３月２７日高値から日柄計算した場合は、６月下旬～７月上旬に歴史的買い場が到来することになるが、ＮＹが一段安となった場合は、６月下旬～７月上旬と２段構えで、日経２２５先物を始め、銀行株や大型株に２００３年春の時の様な全面買い指示を出す可能性も』と指摘。
６月９日付レポートで「５月２３日～６月８日まで弊社が営業休止だったことから投資助言できなかったが、６月６日に転換点を迎える中、満月の４日にＴＯＰＩＸがバブル崩壊以降の安値を更新。日経２２５で２００８年１０月２８日安値６９９４円、２００９年３月１０日安値７０２１円更新に相当するため、６月下旬～７月上旬と２段構えながら、第１段目の全面買い・歴史的買い場になったと言えよう」と指摘。
６月１６日付レポートで「６月２０日～７月２日に転換点を迎え、ギリシャ再選挙の結果を経て急落した場合も、主要国中央銀行が協調的な流動性供給策を打ち出し、底打ち反転が鮮明化すると予想され、日経２２５先物を始め、８３０６三菱ＵＦＪＦＧ、８３１６三井住友ＦＧなど銀行株と８８０１三井不動産、８８０２三菱地所、８８３０住友不動産、８８１５東急不動産など不動産株を中心に、６５０１日立、７２０３トヨタ自動車など大型株の第２段目の全面買い・歴史的買い場になると予想する。５月２５日にゴールドマンサックスが４年ぶりに日本の不動産を買うと報じられる中、世界的協調金融緩和継続を受け、今回の日本株全面買い・歴史的買い場では、まず不動産株が目玉となろう」と指摘して以来、
「６月４日のＴＯＰＩＸバブル崩壊以降の安値更新は日経２２５で２００８年１０月２８日安値６９９４円、２００９年３月１０日安値７０２１円更新に相当し大底・歴史的買い場になったとの予想に変更なし。欧米の動向次第で今後も折に触れ短期調整はあろうが、中長期的には２００３年春からお伝えしてきた長期予測の通り・・・年中盤にかけ約・・・年間にわたる上昇に向かう」と予測。
６月３０日付レポートで「７月２日に転換点６月２０日～７月２日の最終日を迎え、短期的には週初高からいったん調整となる可能性もあろうが、中長期予測に変更なし」と指摘。
７月７日付レポートで「短期的には今週から来週にかけいったん調整が本格化するか、戻り高値更新再開に向かうか正念場となろうが、引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
７月１４日付レポートで「懸念されたＪＰモルガンの決算発表を終え、反発となろう。日経２２５の１３日安値８６９５円は、６月４日安値８２３８円から７月４日高値９１３６円のちょうど半値押しの水準。首の皮１枚でＮＹに助けられた格好。再び円安に向かわない限り、一気に戻り高値更新再開となるには材料不足と言わざるを得ないが、いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
７月２１日付レポートで「週明け早々７月２３日・２４日に転換点<中>を迎え、週初安から切り返せるか、見極め。為替が鍵を握ることになろう。ＴＯＰＩＸに続き、日経２２５も６月４日安値８２３８円から７月４日高値９１３６円の半値押し８６８７円をあっさり割り込み、短期的には円高と欧米安が重なった場合、再度６月４日安値を試しに向かう可能性が出てきたと言わざるを得ない状況に追い込まれた。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
７月２８日付レポートで「転換点<中>７月２３日・２４日を経て上昇に向かうと予想する。７月２１日付レポートで指摘した通り、円高と欧米安が重なり６月４日安値を試しに向かった後、転換点<中>７月２３日・２４日を経て、２５日を安値に反発に転じた。ＮＹダウとＳ＆Ｐ５００は早くも戻り高値更新。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
８月４日付レポートで「週初高で始まった後、材料不足に陥り日足の三角保ち合い形成に止まる可能性もあるが、突発的な悪材料が出ない限り７月３１日に付けた戻り高値更新に向かう可能性充分。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
８月１１日付レポートで「転換点<中>７月２３日・２４日（ＮＹダウが２４日安値、日経２２５が２５日安値）から始まった上昇が続いた後、転換点<大>８月１６日～２０日よりいったん調整に転じると予想する。今週一段高となった場合、短期的には転換点<大>８月１６日～２０日がいったん利食い売り場となろう。中長期的には引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
８月１８日付レポートで「週初高で始まった後、円安に拍車が掛かるなど好材料が出なければ、転換点<大>８月１６日～２０日を経て短期的にいったん調整に転じると予想する。日経２２５は７月４日に付けた戻り高値を更新。ゴールデンウィーク明けの急落過程で５月２日から７日に空けた窓埋めに入る水準まで戻してきたが、ＴＯＰＩＸが弱過ぎ。７月４日高値に及んでいない。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
８月２５日付レポートで「調整本格化により一段安に向かうか、調整終了から再上昇に向かうか見極め。３１日のバーナンキＦＲＢ議長の講演内容が注目される。いずれにせよ引き続き、中長期予測に変更なし」と指摘。
９月１日付レポートで「９月４日に転換点<中>を迎え、いったん反発が予想されるも、来週１２日～１３日に米ＦＯＭＣを、１２日に欧州安定メカニズム（ＥＳＭ）と新財政協定の合憲性を巡るドイツ憲法裁判所の判決を控え、余程の好材料が出ない限り、再上昇本格化には時期尚早となろう。６日にＥＣＢ理事会。ドイツ・スペイン首脳会談。７日に米８月雇用統計が発表。ＱＥ３実施のタイミングについては、米国財政規律の問題から年内の公算が高い。１１月の米国大統領選挙前にいったん急落したところでＱＥ３実施というのが一番分かり易いシナリオなのだが・・・
いずれにせよ中長期的には引き続き、６月４日のＴＯＰＩＸバブル崩壊以降の安値更新は日経２２５で２００８年１０月２８日安値６９９４円、２００９年３月１０日安値７０２１円更新に相当し、大底・歴史的買い場になったとの予想に変更なし。欧米市場と為替の動向次第で今後も折に触れ短期調整はあろうが、中長期的には２００３年春からお伝えしてきた長期予測の通り・・・年中盤にかけ約・・・年間にわたる上昇が続くと予測する」と指摘。
上記は、助言実績の一部です。
９月１０日の午前８時３０分よりお電話によるお問い合わせを受け付けています。
（１）２００３年春から２００７年春にかけての４年間にわたる上昇、２００７年夏ダブルトップからの急落などを的中させてきた全体相場の今後の予測
（２）昨年１１月からの４４０６新日本理化、５６０３虹技、１２月からの７４２６山大、１７８２常磐開発、今年１月からの８５０８Ｊトラスト、７９９９ＭＵＴＯＨ、２月からの６８０１東光、３月からの１８４０土屋ＨＤ、９７６５オオバ、４月からの８００７高島、６月からの８０２９ルック、８２９１日産東京ＨＤ、６２５５ＮＰＣ、４６５１サニックス、７月からの５６０２栗本鉄工などに続く「値幅取り候補株」
（３）日経２２５先物及びオプションの売買
（４）「無料銘柄診断」などについて
詳しくは、０３－５５４０－６９６０までお電話下さい。
平成２４年７月１３日より、会員の内容を以下の通り変更しました。
（１）助言方法
＜Ａ＞レポート会員
契約期間中、１週間に１回以上、投資情報をインターネットのホームページ有料サイトで掲示、またはＦＡＸで送付します。
＜Ｂ＞日経２２５先物会員
契約期間中、随時、電話または電子メールで日経２２５先物の売買助言を行います。
＜Ｃ＞成功報酬会員
契約期間中、Ａ、Ｂに加え、電話・電子メール・ＦＡＸ・文書・面談により随時、売買の助言を行うと共に、会員からの投資相談にも応じます。
（２）報酬体系(税込み表示)
＜Ａ＞レポート会員
１ヶ月契約２１,０００円 １年契約２１０,０００円
＜Ｂ＞日経２２５先物会員
１ヶ月契約３１,５００円
＜Ｃ＞成功報酬会員
３ヶ月契約３１,５００円 成功報酬純利益の２６.２５％
注記：平成２３年１０月３１日までに契約したお客様に限り、契約期限内に契約継続をお申し出頂いた場合、レポート会員１年契約の会費を１８９,０００円とします。
有価証券等に係るリスク
投資顧問契約により助言する有価証券等についてのリスクは、次のとおりです。
（1）株式
株価変動リスク：株価の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。
株式発行者の信用リスク：市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります（流動性リスク）。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
（2）債券
価格変動リスク：債券の価格は、金利の変動等により上下しますので、投資元本を割り込むことがあります。また、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。
債券発行者の信用リスク：市場環境の変化、債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たし、換金できないリスクがあります（流動性リスク）。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
（3）信用取引等
信用取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、上記の要因により生じた損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損が生じる）ことがあります。
信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動し、委託証拠金を割り込むこと、又、損失の額が委託証拠金の額を上回ることがあります。
当社の投資助言や提供情報はお客様の利益を保証するものではありません。株取引は価格変動リスクを伴い、場合によっては投資元本を割り込み、その全額を失うおそれがあります。投資にあたっての最終判断はご自身のご判断でお願い致します。