日本のテレビアニメ『けいおん!』が、5月から韓国のケーブルテレビで放送を開始した。韓国人ブロガーの快速猫(ハンドルネーム)さんは、韓国語の吹き替え版も「案外良かった」と鑑賞した感想を綴った。

  「今のところ4話まで鑑賞したが、吹き替えの声は良く合っていると思う。ネット上では原作の声とイメージが違うといった酷評が集まると思うが、私は同じ声である必要はないと思っている。原作のまねではなく、キャラクターの雰囲気を生かすのがポイントなのだから、その点、『けいおん!』の吹き替え版は大満足だ」とうれしそうに語った。

  さらに良かったポイントとして、Tシャツの文字など動きが早い部分は日本語だったものの背景がハングル文字に代わっていたことや、値段をレートに換算しウォンで表示されていたことを指摘。「とりあえず録画しているが、ブルーレイ版やほかのバージョンが出たら韓国版も出してほしい。無理かな?」と綴った。

  一方、韓国人ブロガーのInscription(ハンドルネーム)さんは、韓国語の吹き替え版について否定的な反応を見せた。

  筆者は学生のようで、学校ではアニメ好きな生徒たちが、「けいおんの吹き替え版見た?私は鳥肌が立って見れなかった」、「だから私は吹き替え版は見ないんじゃん」などと『けいおん!』の話題で盛り上がっていたと紹介。

  筆者は、「こんなに早く韓国版が放送されるとは思っていなかった」と驚きつつ、「私は『ローマに行ったらローマ語を、日本アニメは日本語を』という座右の銘を持っているので、韓国版はそれに反することになる。別の友達は『吹き替え版の声は原作と近いから気にせずに見れる』というけれど、私は気にせずにはいられない」とし、自分は吹き替え版を見るつもりはないと語った。


http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0520&f=national_0520_196.shtml

香港上海銀行(HSBC)が行った貿易信頼感指数の調査による と、アジアの貿易企業の多くが、人民元は2011年に最もよく使用する三大貿易決済通貨の一つになり、初めて英ポンドを抜き、貿易企業が最もよく使用する 第3の通貨になるとの見方を示した。経済観察網が4日伝えた。

 同調査によると、香港の貿易企業の57%が6カ月以内に人民元を貿易取引 通貨にすると答え、回答者の多くが人民元は今後6カ月以内にアジアの三大通貨の一つになるとの見方を示した。最もよく使用される五大貿易決済通貨のうち、 米ドルが引き続き他を引き離して首位に立ち、ユーロ、人民元、英ポンド、日本円がこれに続く。同行大中華エリアの貿易・供給チェーン業務の責任者・劉偉基 氏によると、2015年をめどに対中貿易の半数以上で人民元建て決済が行われるようになり、決済規模は約2兆ドルに達することが予測されるという。

http://j.people.com.cn/94476/7370805.html
 NTTコミュニケーションズ(NTTコム)は17日、香港子会社NTTコムアジアがマカオに支店を開設し、同日から営業を始めたと発表した。日系通信事 業者として初めてのマカオ拠点。日系を含む外資系企業や地場企業、マカオ政府を対象に、情報通信技術(ICT)ソリューション市場開拓を狙う。

 NTTコムはマカオ拠点開設に踏み切った理由として、◇カジノをはじめとする娯楽産業に牽引(けんいん)され、過去5年の域内総生産(GDP)成長率が 年平均18%と経済の高成長が続いている◇隣接する広東省珠海市の横琴島への交通の利便性の向上や同島へのマカオ大学の進出に伴って、マカオの商業圏が一 層拡大する見込みとなっている――の2点を挙げた。

 これまでも香港からサービスを提供してきたが、現地拠点の開設により、営業力と顧客サービス水準の大きな向上が図れる見通しだ。笹子哲史マカオ支店長 (NTTコムアジア副社長を兼務)以下、営業要員と企画要員の3人体制でスタート予定。NTTコム・グローバル事業本部が18日、NNAに語ったところで は、今後の増員も視野に入れる。

 ■年末までに60社目標

 マカオに進出している日系企業は少ないため、初めから非日系外資、地場企業、マカオ政府や系列機関も含めて顧客ターゲットは幅広く取る。NTTコム・グ ローバル事業本部の話では、既にマカオの地場銀行や中国本土企業のマカオ拠点、マカオ政府系の研究機関といったところから引き合いがあるという。当面の目 標として同部は、年末までの顧客60社獲得を挙げた。

 NTTコムアジアはまだマカオで通信関係の免許を取得していないため、マカオ支店はシステムインテグレーション、データセンターサービス、セキュリ ティーなどを組み合わせたICTソリューションの提供を行う。NTTコム・グローバル事業本部によると、香港にあるデータセンターを活用したホスティング サービスやアプリケーション、またセキュリティー分野では2009年に買収した独インテグラリスが活用できると話した。

 通信関係の免許取得については、携帯電話とインターネット・サービス・プロバイダー(ISP)に加え、来年には国内・国際通信免許も外資に開放予定となっているとして、「開放のめどが立ったら、前向きに検討する」と説明している。

 マカオ電気通信管理局の資料によれば、3月時点で免許を受けて事業展開している固定通信キャリアはマカオテレコム(CTM)1社のみ。香港系のスマー トーンやハチソン系の3が展開する携帯電話キャリア分野は、第2世代携帯電話(2G)が3社、第3世代携帯電話(3G)が4社となっている。一方、ISP は23社ある。


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110519-00000002-nna-int