減量するほど膝関節症の痛みは軽減する

慢性的な膝の痛みに苦しむ変形性膝関節症（膝OA）の患者数は、世界中で2億5000万人以上に上ると推定されている。

高齢者や肥満傾向の人は膝OAになりやすいとされるが、新たな研究で、過体重や肥満の膝OA患者は体重が減少するほど膝の痛みが軽減し、健康関連のQOL（生活の質）も向上することが明らかになった。

詳細は「Arthritis Care & Research」オンライン版に掲載された。

米ウェイクフォレスト大学健康運動科学部門のStephen Messier氏らの研究グループは既に、肥満を伴う膝OA患者を対象に、食事療法と運動療法の有効性を検証するランダム化比較試験であるIDEA（Intensive Diet and Exercise for Arthritis）試験を実施。

その結果、18カ月にわたって10％以上減量すると膝の痛みが50％程度軽減し、関節の可動域も大きく改善したと報告している。

同氏らは今回、IDEA試験のデータを用いて、膝の痛みを伴う過体重または肥満の膝OA患者240人を対象に、減量の程度が痛みの軽減や健康関連QOLの改善に及ぼす影響を調べた。

対象患者を体重減少率で4つの群（5％未満、5％以上10％未満、10％以上20％未満、20％以上）に分けて解析したところ、体重が減少するほど痛みが軽減するだけでなく、関節機能が向上し、6分間歩行距離や身体機能も有意に改善することが分かった。

20％以上の減量に成功した患者では、10％以上20％未満だった患者と比べても痛みが25％軽減し、身体機能も向上し続けたという。

さらに、減量するほど身体的および精神的な健康関連QOLスコアも改善し、膝関節にかかる負荷の程度や炎症マーカーの血中濃度も有意に改善した。

米国立衛生研究所は、過体重や肥満の成人の減量目標として、まずは現在の体重を10％減らすことを推奨している。しかし、Messier氏は「今回の結果から、NIHの推奨基準を超える20％以上の減量に成功すると、膝OA患者は外科治療や薬物治療を行うことなく良好な臨床転帰が得られることが分かった」と強調している。

専門家の一人で米レノックス・ヒル病院のMatthew Hepinstall氏は、日々の診療で過体重は膝OA患者の転帰に大きな影響を及ぼす因子であることを実感していると話す。

今回の結果を受けて、「膝OAを抱える過体重や肥満の患者において、減量は外科手術を行わずに痛みを軽減し、QOLを向上させる数少ない手段の一つだとする新たなエビデンスが加わった。減量は簡単なことではないが、その有益性からも患者が努力するに値することを強く裏づけるデータだ」と評価している。

柔整師の超音波検査に懸念

日本医師会副会長の松原謙二氏は6月24日の第143回日医臨時代議員会で、柔道整復師が超音波検査を行うことについて、「超音波検査の結果について患者に医学的な説明を行うことは医行為であり、柔道整復師が説明を行うことは医師法違反。誤った判断で健康被害につながった事例も見られる」と述べて懸念を示した。

愛媛県代議員の相原忠彦氏の代表質問に答えた。

相原氏は、「検査自体に人体に対する危険性がなく、かつ柔道整復師が施術に関わる判断の参考とする超音波検査については、柔道整復の業務の中で行われていることもある。ただし、診療の補助として超音波検査を行うことについては、柔道整復の業務の範囲を超えるものである」との2003年の厚労省医政局医事課長通知を紹介。柔道整復師が超音波検査を行う場合に医師の指示がなく、検査結果を患者に説明するのは明らかに医師法違反であるとして、日医の対策を尋ねた。

松原副会長 は、「例えば内視鏡検査をして、結果を説明しなければならない、というような話と同じだ。もともと違法行為なのでしてはならない」と強調。厚労省の医道審議会あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師及び柔道整復師分科会や道整復師学校養成施設カリキュラム等改善検討会で、あくまでも施術に関わる判断の参考にとどめ、診断につながってはならないと、厳しく注意喚起するとともに、誤った判断による危険性も指摘していると説明した。

さらに、相原氏は、厚労省医事課長通知は「前段と後段で違うわけで、日本語として理解できない」から変更するべきだとして、日医として厚労省への働きかけを要望。松原氏は、「解釈が十分にできない通知は変えるべきだ」と応じた。

震災やスポーツの現場での医療類似行為も問題

茨城県代議員の松崎信夫氏はこれに関連し、スポーツの現場で柔道整復師などが「メディカルチェック」として超音波検査を行ったり、医師以外の職種が災害の被災地で「医療チーム」として活動したりする事例を問題視し、「医行為なのか医療類似行為なのか、国民にも分かりにくい。日医が主導して対応してほしい」と要望。

神奈川県代議員の武内鉄夫氏は、野球肘についての超音波検査による検診が報道され、保護者が歓迎するコメントが掲載されていることを紹介。「外傷ではなく、スポーツ障害に対して柔道整復が入り込んでくるのは、柔道整復師法の業務に書かれていることから大きく逸脱している。超音波を使い始めると、次は多分骨密度をやるのではないかなと思う」と懸念を示した。兵庫県代議員の橋本寛氏は、柔整師関係の勉強会の後援依頼が兵庫県医師会に来たものの、断ったことを明らかにしたが、別の医師会では依頼を受けてしまっている例もあることを指摘した。

相原氏の代表質問では、看護師の特定行為に超音波検査が加えられる可能性と、日医の対応も質問。松原氏は、「主として臨床検査技師が行っており、チーム医療の推進の観点からも、看護師の特定行為に含めることは適当ではないという理由で特定行為からは外されている。超音波検査を特定行為に追加するという議論にはならないと考えている」と答弁した。

鍼治療で不妊治療の成功率は向上しない

体外受精による不妊治療を行う前後に鍼治療を受けても、生児出生率を高める効果は期待できないことが新たな研究で示された。

この研究結果は「Journal of American Medical Association（JAMA）」オンライン版に掲載された。

体外受精を受ける女性の多くが成功率の向上を期待して鍼治療を受けているが、その有効性は明らかにされていない。

ウェスタンシドニー大学国立補完医学研究所のCaroline Smith氏が率いる研究チームは、体外受精を受けるオーストラリアおよびニュージーランドの女性824人を対象に、鍼治療を受ける群（424人、実治療群）または「偽」の鍼治療を受ける群（424人、対照群）に分けて治療を実施し、アウトカムを比較した。

対象となった女性は18～42歳（平均年齢35.4歳）で、まず卵巣刺激ホルモン投与の6～8日目に初回の治療を行い、その後、新鮮胚を用いた体外受精を受ける前後に2回、治療を行った。対照群では、非侵襲的な針を用いて実際のつぼとは異なる位置に打った。

その結果、生児出生率は、実治療群では18.3％、対照群では17.8％であり、両群間で統計的に有意な差はみられなかった。

しかし、特により頻繁に鍼治療を受けた場合などは、さらに詳しい研究が必要と考えられると、Smith氏は述べている。また、鍼治療の強力な「プラセボ」効果も無視できず、「一部の研究では、何の治療も行わなかった場合に比べ、鍼治療を行うと妊娠率や出産率が向上する可能性が示唆されている」と指摘している。

2人の専門家は、不妊治療によるストレスを感じている女性にとって、鍼治療には別の面でもベネフィットがあると述べている。米レノックス・ヒル大学のTomer Singer氏は、「不妊治療を受ける女性をリラックスさせ、ストレスを軽減できる方法があるなら歓迎すべきである。例えば、鍼治療、マッサージ、運動や（許可されていれば）性行為、専門家への相談など、その手段は何でもよい」と話す。同氏はさらに、排卵誘発剤によって生じる腹部膨満や吐き気の対処にも鍼治療が役立つ可能性があると指摘する。

また、米ノースウェル・ヘルスのAvner Hershlag氏は、今回の研究で示された生児出生率は極めて低く、2つの治療群は多くの重要な点で大きく異なっていたことから、鍼治療の効果について判断を下すことはできないとしている。

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