私は過去のブログで書いてきたように、大卒後、後にオートバックスセブンという大手チェーンストア企業へと成長する会社に就職しました。当時の会社はオートバックス店舗の展開を始めて４年ほど、中小企業から中堅企業への飛躍が始まった頃でした。
創業者の住野敏郎さんが西式健康法の信奉者であったことから、私も西式健康法の洗礼を受けることになりました。しかし西式健康法は現代医学と全く正反対なことをやるので、正直なところ社員のほとんどは半信半疑、私も同じような認識でした。
それが今や創業者の以上の信奉者になったのは、自身の治病体験と西式健康法の極めて科学的な論理性と合理性、さらに甲田光雄先生に師事するようになって知りえた膨大な難病治療の実績にありました。
また、西式健康法、さらに甲田療法は単なる健康法、治病法というだけでなく、私のビジネスキャリア形成の基盤となり、現在も仕事を続けられる発想や思考の原点となっています。このブログでは様々な角度で西式健康法を紹介してきましたが、今日の記事に関係のある過去ブログも一つ紹介しておきます。
上の記事は今日のブログをざっと読まれてから、ご覧いただきたいのですが、私が西式健康法から学んだことを一言で言えば「本質的思考法」です。
病気治療も経営不振対策も「原因の解明」が不可欠であることは言うまでもありません。体調不良、病には必ず原因があります。同様に経営不振や業績不振も同様にその原因があります。
しかし、多くの場合、原因究明が見当はずれ、結果誤った対策でさらに状況を悪化させるという愚を犯していることが少なくありません。
日本の財政は火の車？
その一例を紹介します。
下は数日前の日経新聞一面です。話題を転じるようですが、これも今日のテーマに沿った話です。
昨日、岸田首相が所信表明を行いましたが、そこで時限付きの所得減税が打ち出されました。
時限付きとは１、2年の減税期間を設けるが、その後は「増税」ということのようです。
何故、時限付きかの理由は記事タイトルにあるように「財政再建」が日本国の至上命題である、という認識があるからです。
下も日経新聞の電子版ですが、国の借金は1225兆円、国民一人当たり1000万円に上り、財政状況が極めて深刻であることを伝えています。
この記事は財務省の発表をそのまま転載したものですが、事実の一面を伝えているだけで全体像は隠されています。
確かに国民一人当たり借金は世界一のレベルですが、国民一人当たりの貯蓄や資産も世界一です。
これは毎月の家計収入は赤字だが、家は持ち家、金融資産も沢山あり、生活不安のない家庭のようなものです。
更に付け加えれば、日本国債を買っている大半は日本人です。要はだらしない親(政府)が親孝行でしっかりした子供から借りているようなものです。
また日本国債は自国通貨の円で発行されています。
日銀が円を発行、お札をすれば、一瞬で消すこともできます。
アメリカはドル建ての米国債を保有する自国に都合の悪い国家などに対して、ボタン一つでゼロにできることを知っていますか?
日本やアメリカなど自国通貨建ての国家にはこのようなことができるのです。
ただアメリカ国債は自国以外で保有されている比率が大きい=他人からの借金が多いので、もしそんなことをしたら誰も買ってくれなくなり、あっという間に財政破綻します。
日本は孝行息子、孝行娘からの借金です。親が困っていたら、なんとか助けてあげるでしょう。
それでも、親族からの借金にせよ、毎月赤字は問題だ、という向きもあるでしょう。
しかし、その対策も存在します。日本の医療費は46兆円に上っています。このうち自己負担が15%、公費（税金）負担が33%、残りが健康保険です。その健康保険も強制徴取されていますから、実質は税金のようなものです。そう考えれば39億円が公的負担と言って良いでしょう。
医療の公的負担をゼロにする方法
これをゼロにできると言えば、どうでしょう。
下は本棚で目につき、引っ張り出した3冊です。いずれも著者は著名医師です。いちいち内容は紹介しませんが、タイトルを見ればおよその中身は想像いただけると思います。
先ずは上、近藤誠さんの「医原病」（2000年発刊）です。文字通り医療が原因となっている病気が実に多いことが具体的な事例を上げて紹介、解説されています。ついでこの一冊です。
上は中原英臣さんと富家孝さんの共著「医者しか知らない危険な話」（2001年刊）です。
これは目次の一部を以下に転載します。
目につくのは「人間ドックが病気を作る」「健康診断『異常数値』にダマされるな』「『がん検診』は医学的に有効性がない」などの文言です。次は以下です。
上の1冊は上、医学博士、岡本裕さんの「9割の病気は自分で治せる」です。要は緊急医療以外を除いてほとんどの医療活動は必要ないことが論じられています。さらに大きな問題は必要でないだけでなく、それが病気の原因になっているという点です。
先に紹介した過去ブログのように、私は現代医学の根本的誤りについてテーマを変えて述べてきたので、読者の方には言いたいところを分かって頂けると思います。要は、現在盛んに行われている医療活動は「病気と病人を作る」方に貢献しており、「病気、病人を減らす」役には全く立っていない、ということです。
人間ドックや健康診断は病気の発見でなく、医療産業というビジネス体が「お客」を発見するための仕組みと言っても言い過ぎではありません。例えば、最近報じられた下のニュース（9月3日 日経新聞）です。
ここでは健康診断項目の見直しで、胸部エックス線の廃止が議論されていることが見出しになっています。
この胸部レントゲン検査は全く無駄な医療行為が行われてきた好例と言えます。このＸ線検査は、元は結核患者の発見のために行われたものです。しかし抗生物質の普及で、実質的にはその必要性がなくなっていたのに検査は続けられてきました。
その理由は、Ｘ線検査に携わる医療従事者の「失業対策」でしかなかったことがかねてから指摘されていました。それがようやく見直されるかもしれない、という記事です。
この検査を肺がんの検査と思っている人が多いかもしれませんが、この胸部レントゲンでは解像度の問題で肺がんの発見は出来ません。また仮に早期発見できても、それが肺がんや肺がんによる死者の減少につながらないこともすでに明らかになっています。
そのことは以下の新潟大の岡田先生の著作や先の近藤誠さんの多くの著作を読めがすぐ理解できます。
胸部レントゲン検査は氷山の一角で、健康診断や人間ドックの検査の殆どに有効性はなく、医療産業の「維持」さらに言えば「儲け」の為に行われているというのが実態です。よって健康診断や人間ドックをやめれば良いのです。そうすれば病気の過半は存在出来なくなります。
日本の医療費は前述のように46兆円です。岡本裕さんの著書のタイトルのように9割の病気が自分で治せるとしたら、41兆円の医療費は不要になります。公費負担が39兆円ですから、公費負担をやめても2兆円のお釣りが出ることになり、財政再建などはいとも簡単なことです。
これを聞いても「早期発見が病気を予防する」と信じる人は「何を馬鹿な」というでしょう。
実際には予防でなく、病気を作っているという本質の理解を「常識」がさまたげるからです。
さらに、その常識の打破を妨げる産官学の強固な仕組みが存在し、決してこれを許しません。
産とは製薬会社、病院などの医療産業、官とは厚生官僚や政治家、学とは医学会です。
病気と病人を減らすことを妨げる
産官学の強固な仕組み
少し長くなりますが、その典型的な仕組みの一例を紹介します。以下は高血圧基準の引き下げによって血圧降下剤の売上が急増した背景を述べたものです。（以下医療記事より引用）
血圧基準値の引き下げによって高血圧患者が激増し、降圧剤の売上も激増した。しかし、死亡率は一向に下がらないどころか、むしろ上昇し続けている。もはやこれは医療ではなく殺人産業だ。
1970年代は、「上の血圧の基準は自分の年齢に90を足したもの」あるいは「100を足すのが妥当」などと言われ、合理的な水準値だった。人は年をとるほど動脈が狭くなり、血圧を上げないと脳に届ける血液量が少なくなり、体は自分で血圧を調節して高くするからだ。
1978年に世界保健機関（WHO）は、すべての年齢をひとくくりに基準値160/95を採用し、この数値を超えると自動的に高血圧と判定されるようになった。
結果、高血圧患者は激増したが、基準値が正しいことを示すデータや試験結果はまったく存在しなかった。何故ならWHOの決定の背景には、製薬業界の暗躍があったからで、周知の事実だった。
設立時は各国政府からの拠出金で運営されていたWHOは徐々に製薬業界からの寄付金に依存するようになり、寄付金への依存体質が高まった1998年、WHOはさらに高血圧の基準値を改訂した。
その経緯はこうである。血圧の基準作成委員長は、イタリアミラノ大学教授のザンチェッティ。彼は欧州高血圧学会の重鎮でもあった。彼は19の製薬会社から研究費や顧問料をもらい、製薬会社によって創建された500ベッドを有する私立研究所のディレクターでもあり、あきらかに純粋な研究者とはいえない人物だった。
他の17人のWHOの基準作成委員も、1人を除いて全員が製薬業界から寄付を受領、基準作成委員会は製薬会社の影響下にあった。
その結果、WHOが1999年に決定した血圧の新基準値が140/90。さすがにこれに対して、58ヵ国の1000人近い専門家が署名反対したが、新基準値は変更されることなく、各国の基準として拡散していった。
医師はこの基準に従って患者にクスリを処方するようになった。その結果、米国ではそれまで年間3000億円だった降圧剤の売り上げが、5年後に1兆6300億円と5倍以上になった。
基準の切り下げは製薬会社だけでなく医療産業に莫大な利益をもたらしたが、基準を正当化するデータはなく、血圧を下げると危険だとする試験結果は完全に無視された。
わが国の高血圧学会も当たり前のようにこの新基準を採用。結果、降圧剤の売り上げは年間2000億円から1兆円を超えるまでに増加した。
人口が米国の3分の1の日本で、売上高が米国のそれに迫るほどになるという異常事態が起こったのは、メタボ検診をはじめとした健康診断受診率の高さやマスメディアを通じた執拗な高血圧＝悪という刷り込みがあるだろう。この大量の高血圧剤を服用の結果の一つがは脳梗塞の増加だ。（後略 引用おわり）
手元メモに記述がありませんでした。よって出典不明で掲載しましたが、これに類する指摘は少なくない医師が行っています。
冒頭、西式健康法、甲田療法によって、問題の本当の原因を探り当てる「本質的思考」を身につけることができた、と述べましたが、病気の大半は、医療そのものが作り出している、というのはこのように明瞭です。
だから、逆説的ですが、「本当に病気を予防したいなら、医療機関、病院には出来るだけ近づくな」というのが、私の結論です。
よって、私が信ずるところは、病院は症状が出てから行き、病名が分れば、「生活習慣を改め」「自分で治す」というのが正しい病気との向き合い方です。
その参考になりそうな私の治病体験の一つを以下に紹介しておきます。
今日言いたかったのは問題の本当の原因は何かということですが、こと病気に関しては医療が原因である、というのは一つの答えです。しかし、大元の原因は別にあります。そしてそれが人類の幸せにとって一番の難敵です。今日は短いブログにしたいので、その原因が何かについては、また次回書きたいと思います。
世界人類が平和でありますように