「薬剤師研修ハンドブック」(プライマリ・ケア連合学会)今日p-co学会の際にいただいたパンフ。 今週2回(火、木)に地域包括ケアをテーマとしたwebセミナーのMCをします。 地域包括ケアを考える上で、セルフメディケーションも在宅対応も、多職種との連携や協働での教育研修も必要になると思います。 この本の目次を見るとそうした項目が全て網羅されています。 素晴らしい編纂だと思います。
マルチチャネルマーケティング考「Webセミナーはもう飽和状態」、「MRがどう関与したらいいのか」、「先発品防衛効果はないので、薬剤師訪問はもう必要ない。医師への情報提供活動に再シフトすべき」、「アクセスログを取り、Web視聴した医療関係者にアクセスしても反応がない」等々の声が製薬業界から上がり始めている。 しかし、どれも誤りではないが、極論のように感じるところがある。 Webセミナーだけで情報提供できるということではなく、また医療関係者がこれまで以上に情報を自ら保有するようになった今、リアルの訪問活動、学術講演会だけで十分とはもちろん言えない環境となっている。 弊社では従来から「MR活動におけるマーケットイン戦略」、「情報提供におけるハイブリッド戦略」を提唱してきている。 現在の環境下において必要とされるのが、MRが十分な情報収集の上、適切に医療関係者をセグメントし、そのセグメントに適切な情報提供を適切な手段の組み合わせで行っていくことである。 Webやリアルのイベントについて、その前後のタイミングで一貫した訪問活動を行い、Webでのリアル配信、アーカイブ作成、内容のテキスト化、さらにはサマリーをMRが直接配布するなど、マルチチャネルでの情報発信が重要になってきている。 今後は様々なチャネルを活用した情報提供について、より高度化、多様化の時代を迎えると考える。
「うがい薬だけ」の顛末今回の診療報酬改定で「入院中の患者以外の患者に対して、うがい薬(治療目的のものを除く。)のみを投与された場合については、当該うがい薬に係る処方料、調剤料、薬剤料、処方せん料、調剤技術基本料を算定しない。」ということになったがどのような変化がでているだろう。 実際にある話として、治療目的で処方しているが、万一査定されてはかなわないと別の薬剤も同時に処方するケースが増えているようだ。 例えば、うがい薬+総合感冒薬3日分。 口内炎の人には、うがい薬+ビタミン剤という処方も出てきたという。 ルール変更には、思わぬ「副作用」があることを改めて知らされたケースである。
平成26年度 第2回 DPC評価分科会 26.5.14 15時~平成25年度特別調査の結果を全体的に見ると、例えば、「貴院は、病院の運営において、DPCデータを何らかの形で分析・活用していますか。」という質問に対し、「活用している」と回答した病院が約90%となるなど好意的な結果となった。 この結果から提示された主な課題が以下のものである。 ・自院で指標を解説する際に遵守されるべき指針について検討が必要。 ・各病院で公表された指標や解説の妥当性をチェックする仕組みについて検討する。 ・病床規模や専門性等によって不平等が生じないような指標の作成・公開方法のあり方について検討 ・集計結果に誤りが生じないようにするための各指標の詳細な算出方法の公開について検討 ・わかりやすい指標とするため、全体の中の位置付けが明確となるような公開方法について検討 ・病院指標の作成と公開に向けたインセンティブのあり方について検討 特にインセンティブのあり方についての検討が重要である。 以下が委員からの意見である。 ・調査項目が必ずしも国民目線ではなかったので、もっと患者の知りたい情報を入れてはどうか。 ・NOと回答するとコメントをかかなければならないのでYESと回答する者もいるのでなはいか。Yesの場合でもコメントを求めるようにしてはどうか。 ・地域における役割の指標を追加してほしい。 ・病院の立ち位置によって患者にアピールしたいことをホームページに書いてもよいか。←よい。 ・今後の調査導入を強く希望する。 ・今回調査した7項目のみではなく、他にも幾つか統一した様式で様々な病院に対応できる指標を追加してはどうか。 ・調査項目の病名を患者にも分かりやすく表記してはどうか。 ・評価の公平性を保つための対策をしていかなければならない。 ・診療科別でもフォーマットは統一しているということを知らせていかなければならない。 次回DPC評価分科会開催日程は未定である。 (弊社編集部にて傍聴)
5月14日 中医協 診療報酬改定結果検証部会より・部会長選出 部会長:松原由美 代理:西村万里子 ・平成26年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査の実施について 調査項目12項目について、平成26年度から27年度の2か年で実施。 うち、6項目を平成26年度調査として実施。それ以外の項目については平成27年度調査とする。 ただし、同一建物同一日の訪問診療等の適正化による影響調査については、可能なかぎり速やかに実施。 中医協総会にて、調査項目の報告を行ったところ、調査の方向性については概ね了承。 大病院の紹介率、逆紹介率については平成27年度調査ではなく、平成26年度から調査してはどうかという意見があった。 この件については今回は保留となった。 夜間看護要員配置について、どのくらいの時間看護師が働いているのか調査をしてほしいなどの意見があった。 (弊社編集部にて傍聴)