地震の直前に電離層の電子密度が上昇する？（３）

仮説を立てること自体は、問題はありません。

今回であれば、「地震の直前に震源付近で超臨界状態が発生し、電離層（Ｆ層？）の電子密度が上昇する」との仮説を立てることは、問題ではありません。

問題は、検証しているかどうかです。

例えば、『地殻変動』を示す観測データは、地震計で検出できそうです。

該当する地震計のデータを解析することで、仮説を補強できるはずです。

（こんなレベルでは、仮説の証明にならない！）

また、『超臨界状態』は、Ｓ波を通さないはずなので、運良く該当する波形を取れれば、『超臨界状態』の層がどの程度まで拡がっていたのか、証明できるかもしれません。

電離層の変化は、通常は太陽由来です。

東日本大震災でも、太陽由来の磁気嵐が発生していたことが知られています。

電離層の変化が、太陽由来なのか、地下由来なのか、確認することが大切です。

地電流は、電離層の影響を受けるので、単純な観測では、「卵が先か、鶏が先か」の議論になるだけで、仮説の根拠にはなりません。

地電流が変化した地域の分布が、電離層が変化した場所と一致していることは、必要条件であって、十分条件にはなりません。

時期の一致も、必要条件であって、十分条件にはなりません。

地電流の変化量が、電離層の影響では説明できない大きさであれば、多少は根拠になるかもしれません。

ですが、これでも、証明にはならないでしょう。

仮説を立てても、証明していかないと、素人の戯言と同じ扱いです。

大きなエネルギが電離層に働いているなら、様々な現象が起きるはずです。

例えば、空中線電力が発生しそうです。

強い空中線電力か発生すれば、送電線がアンテナの役割を果たし、電線に電圧が生じることが考えられます。

その場合、送電に影響を及ぼす場合もあるでしょう。

太陽フレアが発生した際に、電力系統は被害を受ける場合があります。電離層に影響を及ぼす電磁気力が地下から出ているなら、太陽フレアのような影響が、電力系統に現れても良さそうです。

電力系統において、異常な現象を捉えていないか、電力会社と共同研究を行うのも、一つでしょう。電力系統は、全土に張り巡らされているので、効率的に検証できます。

例えば、Ｍ５クラスが頻繁に発生する茨城県と栃木県の県境付近は、検証に好都合です。

（おそらく、地震発生の直前に電力系統の異常は検出されていないはずですが・・）

もし、小さなエネルギでも電離層に影響を及ぼすのなら、再現実験が可能です。

例えば、空き地にグリッドを設置して、電荷を掛けてみることです。そして、上空の電離層を観測するのです。理論計算値の通りに電子密度が上昇していれば、次は、水中にグリッドを設置して、同様の実験を行うのです。

この条件下でも、理論計算値の通りに電離層の電子密度が上昇すれば、地下に水脈があっても、海洋底であっても、上空の電離層に影響を与えることができる可能性を示すことができます。

（海水を通して、上空に電気的な影響を及ぼすとは、考えにくいのですが・・）

研究者なら、仮説で終わるのではなく、検証していくべきだと思いますね。

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