2026年4月20日に発生した三陸沖のMj7.7の地震について、「人工地震だ」とのSNSの投稿が、翌日までに6000件もあったそうです。
その前に、地震は、いつ起きるかわからないことを、肝に銘じておいてください。
確かに、後発地震注意情報は、解除されました。
実は、巨大地震が発生した時、後発地震注意情報が発表されている確率は、10%もありません。ほぼ確実に、後発地震注意情報が発表されていない時に、巨大地震は襲ってきます。
そのことを忘れないでください!
2026年4月20日に発生した三陸沖のMj7.7の地震について、「人工地震だ」とのSNSの投稿が、翌日までに6000件もあったそうです。
その前に、地震は、いつ起きるかわからないことを、肝に銘じておいてください。
確かに、後発地震注意情報は、解除されました。
実は、巨大地震が発生した時、後発地震注意情報が発表されている確率は、10%もありません。ほぼ確実に、後発地震注意情報が発表されていない時に、巨大地震は襲ってきます。
そのことを忘れないでください!
5.L:知的生命が、星間交信を続ける期間(年)
5.1.天文学者の憂慮
Lの項が話題になるのは、「人類が自滅するまでの時間」と解釈できるからです。
グリーンバンク方程式が提案されたのは、1961年でした。
この頃は、東西両陣営において核実験が頻繁に行われていました。
フランク・ドレイク博士によってグリーンバンク方程式が提案された会議には、後にリチャード・ターコ博士らと『核の冬』を提唱するカール・セーガン博士も出席していたそうです。
このLの項には、世界の軍拡競争に対する天文学者の深い憂慮が、感じられます。
私個人としては、前章で書いたように、核抑止力が機能することを願っています。
(核抑止力は大して効かないと思っているのに、私も身勝手なものですね)
5.2.電波文明の寿命
現時点の地球文明(電波を使う技術文明)は、最大に見積もっても、131年です。
1895年に、マルコーニが実験を始めて、今年で131年です。
商業放送は、1920年11月2日にKDKA局が開局しました。
地球から100光年以内なら、商業放送の電波が届いているはずです。
電波を出すのは、100年以上も前に始まっています。
では、電波を受信する方は、どうでしょうか。
宇宙電波の観測、すなわち電波天文学は、1931年のカール・ジャンスキーによる銀河中心からの電波を、偶然に発見したことに始まります。
1940年には、グロート・レーバーが世界初の電波望遠鏡を自作しています。
史上初の系統的なSETIは、1960年のオズマ計画とされています。何度も名前が出てきているフランク・ドレイク博士が実施した、世界初の地球外文明探査です。
観測自体は、60年以上も前から行っていますが、受信電波を解析できるようになったのは、精々40年前くらい前からです。
実際、有名な「ワォ! シグナル」(1977年8月15日受信)では、受信した信号が変調されたものかさえ、わかりませんでした。
SETIを基準にすると、現時点の地球の電波文明の寿命は、最大でも66年です。
5.3.電波文明の寿命を逆算
無理矢理、電波文明の寿命を逆算してみようと思います。
以前に、私が予想した電波文明の数は、天の川銀河内に130個でした。
これは、L以外の項目が、ちょうど『1』になったので、電波文明の継続時間(この時は初の無線通信からの経過時間:130年で計算)が、電波文明の数になりました。
仮に、各恒星系に電波文明が必ず一つ誕生すると仮定すると、グリーンバンク方程式は、次のように単純化できます。
N=R*・1・L
R*:10〜20と推定されるので、20とすると、電波文明を持つ恒星の数は、20Lとなります。
天の川銀河の容積を6e12立方光年と仮定すると、3e11/L(立方光年)となります。
単純化すると、平均距離:Dとの関係は以下で表せます。
L=1.8e12/πD3
仮に、通信(片道)が可能とすると、L=Dなので、
L^4 =1.8e12/π
となります。
これは、L=1542年となります。
地球外文明の痕跡を捉えられていないことから、文明の寿命は、1542年未満なのかもしれませんね。
(荒っぽい概算だし、入力値の桁数も少ないので、『1542年』のような4桁精度はないのですが・・)
2026年4月26日のNHKの『ダーウィンが来た!』で、ナマズが地震を予知している可能性を紹介していました。
その中で、「地震発生前に震源から電気が発生しているので、ナマズはそれを感じ取っている可能性がある」と紹介していました。
ですが、「地震発生前に震源から電気が発生している」との定説はありません。
これは、完全にデマです!!
放送時、北海道から千葉県には『後発地震注意情報』が発表されていました。
(解除の21時間半前に放映)
このタイミングで、このデマ報道は許されません!!
番組中で紹介されたナマズと地震との関係の研究は、私も存在を承知していました。
東京都水産研究所にて、1976〜1992年までナマズを飼育、観察していたそうです。
その期間に、87回(震度3以上)の内、地震発生の10日前以降に異常行動(激しい動き)が見られたのが27回あったとのことです。
16年間で87回の地震があったので、平均67日間隔です。
10日間(当日を含む場合、最大11日間)の幅で見ているので、観察期間の約15%が、『地震前』に該当します。
一方、『地震前』にナマズが異常行動を起こした確率は、約31%でした。
この差は、2倍程度です。
仮に、ナマズの異常行動が月に1回くらいあれば、偶々『地震前』に異常行動が見られる確率は30%前後になります。
これでは、ナマズが地震の前兆を感じているとは言えません。
実際の異常行動の総数は分かりませんが、『地震前』の27回以外にもあったはずです。
『異常行動』は、おそらく統計的に有意な確率ではなく、研究を終了したのでしょう。
それ以前に、なぜ『震度3』で区切ったのでしょうか。
なぜマグニチュードではなく、震度だったのでしょうか。
マグニチュードで区切る場合、観察地点から震源までの距離も区切る必要がありますが、その科学的な根拠も考えなければなりません。
その辺りから想像すると、この研究は、生物学者が始めたのだろうと推定できます。
だから、対象の地震の決定方法が甘かったのでしょう。
日本周辺では、無感地震も含めれば、3分に1回以上も地震が起きています。
震源を首都圏に限っても、1時間か2時間に1回くらいは地震が起きているはずです。
直下の小さな地震は感知せず、400kmも離れた東北地方太平洋沖地震(東日本大震災:東京は震度5強)は感知するはずと考える根拠はあったのでしょうか。
震度3の区切りは、地震の揺れと電気の伝わり方が同じでなければ成立しないのですが、考えていたのでしょうか。
(もう研究は中止されているので、追求はこれくらいで・・・)
元々、地震の規模は、予測しにくいのです。
地震の規模は、岩盤がズレ動いた面積(震源域の面積)で決まります。
つまり、地震が発生し、岩盤のズレ動きが止まった時、地震の規模が決定するのです。
地震の規模を予測するには、地震発生前に、どの範囲の岩盤がズレ動くかを予測しなければなりません。
ところが、地震は、一点から始まり、連鎖反応のように拡がっていきます。
なので、地震の規模を予測するには、この連鎖反応がどこまで続くのか、予測しなければならないのです。
大きな地震が発生する前に電気が発生するのなら、自然界には、地震でどこまで岩盤のズレが連鎖するかを推定し、電気に変換する仕組みがあることになります。
そんなコンピュータによるシミュレーションのような仕組みがあると考えるのは、流石に御都合主義がすぎるでしょう。
地下で電気が起きる仕組みとして、ピエゾ効果が言われています。
ピエゾ効果は、圧力に比例して電圧が高まるので、これで地震前に電気が起きることを説明しようとすると、地震の直前に一気に圧力が高まる必要があります。
しかも、地震発生前の一時期しか電気が起きていないなら、圧力も地震発生前に低下することを意味します。
地震発生前の一時期に、急に圧力が高まり電気が起きるが、直ぐに圧力が弱まり電気も消える。その後で、地震が起きる。
これは、極めて不自然です!
ナマズが異常行動を起こす目的は、何でしょうか。
異常行動にメリットがなければ、代を重ねていくことで、その能力は失われていくと考えられます。
ナマズは、地震の予兆を感じた時、水底で動かずにいる選択肢はなかったのでしょうか。
あるいは、水面に出る選択肢はなかったのでしょうか。
どう行動するのが、ナマズには最良なのでしょうか。
ナマズの生存に有利な選択をする遺伝子だけが、生き残るはずです。
わずか16年間で、少なくとも27回も異常行動しているのです。
無駄なエネルギの消耗になりかねない異常行動は、ナマズの生存にとってデメリットであれば、次世代へ引き継がれにくくなります。
蛾の中には、コウモリが発する探針音を捉えると、羽ばたきを止める種がいます。
これは、コウモリから逃れるためです。
コウモリが捕食しようとすると、羽ばたきをやめて自由落下するのです。ちょうど、野球のスプリットのように、コウモリの目の前で急に落ちるのです。
結果、コウモリは空振りします。
蛾は、激しく飛び回る異常行動ではなく、羽ばたきを止めることを選択したのです。
ナマズの異常行動には、どんなメリットがあるのでしょうか。
この観察自体、ちょっと考えが浅いように思います。
いずれにせよ、ナマズで地震を予知しようとするのは、無理があります。
NHKは、後発地震注意情報が発表されている間に、二重、三重に、デマ的な内容の放送をしてしまったのです。
『ダーウィンが来た!』のナマズと地震の件は、メディアの科学レベルとリテラシーに問題があることを証明してしまいました。
(私は、以前から何度も指摘しています。そして、時々、メディア側で証明してくれます)
おそらく、最先端の科学技術を報じたいのでしょうが、取材能力が低く、ガセや偽科学を掴まされている印象です。
NHKの科学番組を制作しているスタッフの中には、私の指摘を理解できるでしょうし、誤りがあれば指摘もできる人もいるのでしょうが、全体としては理科離れは酷いですね。
9.戦略ミサイル原潜
原潜を求める意見には、垂直発射管(VLS)の装備を求めている場合も少なくありません。
垂直発射管は、魚雷には使えず、ミサイル専用になります。
オハイオ級戦略ミサイル原潜は、第二次戦略兵器削減条約(START2)に伴い、一部は巡航ミサイル原潜に改造されています。
ですが、改造後に搭載された巡航ミサイルは魚雷発射管からも発射できるので、あくまでも、START2後もオハイオ級原潜を遊ばさないための策です。
私の知る限り(かなり狭い範囲だが)、巡航ミサイルを発射するためだけにVLSを装備した例を知りません。
対艦ミサイルなら、魚雷発射管からも発射できるので、VLSは弾道ミサイル用として考えていることは、ほぼ間違いありません。
ですが、弾道ミサイルなら、核を搭載しないと意味がありません。
VLSを求める本意は、弾道戦略核ミサイルの搭載を想定しているのです。
弾道核ミサイルの搭載を求める目的は、言うまでもなく、核抑止力を期待しているからです。
その核抑止力は、実は、あまり期待できないのですが、別にシリーズ化しているので、ここでは無視し、期待通りの抑止力が働くとして、話を進めます。
潜水艦の存在意義は、ステルス性にあります。
水中に潜む潜水艦は、可視光やレーダーといった電磁波で発見することは、不可能に近いものです。
ですが、電磁波で発見できないと言うことは、電磁波を用いた通信手段が使えないことを意味します。
無線通信は、ほぼ電磁波(電波、光等)を用いますが、これらがほぼ使えないのです。
水中電話のように、音波は使えますが、通信できる距離が短い上、伝播速度(水中では5400km/hくらい)が遅いという欠点があります。
そこで、戦略ミサイル原潜への指令は、超長波(3〜30kHz)や極超長波(3kHz以下)を用いるのです。
波長にすると、超長波で10〜100km、極超長波なら100km以上になります。
極超長波くらい長くなると、回折で、水深100mくらいは届くようになります。
また、地表波も、地球の丸みに沿って遠くまで届くようになります。
ところが、極超長波は、送信も受信も容易ではないです。
アンテナの基本となるのはダイポール・アンテナです。
このアンテナは、1/2波長の長さのフィーダで作られます。送信機の繋ぎ方では、1/4波長のアンテナ長に短縮することもできます。
ですが、波長が100km以上なので、アンテナ長は25kmも必要になります。
アメリカは、23kmのアンテナ施設を建て、80万kWという超大出力で送信していたそうです。
ただ、帯域が極めて狭いため、3文字の英文を送るのに15分掛かったのだとか。
これでは、標的の指示も無理ですし、暗号化も容易ではありません。
(暗号化したため、時間が掛かった?)
現在は、輸送機を中継し、超長波や長波で送信するようです。
周波数が高くなると、帯域も広がるため、通信速度は高くなりますが、長波でも、音声はおろか、文字でも大変です。
単純計算で、1文字に1秒くらい必要になります。
さて、戦略ミサイル原潜を運用するためには、原潜との通信手段を確立する必要があります。
ダイポール・アンテナは、多少は指向性があるため、方向の異なる2本のアンテナが必要になります。
また、超大出力なので、周辺に人家なんかあったら、何が起こるか、わかりません。
国土の狭い日本では、そんなアンテナ施設は、建設場所がありません。
では、航空機を使ってできるかというと、これも容易ではありません。
まず、送信側は、航空機から数百mから数kmのフィーダを空中に伸ばさなければなりません。(原潜も、曳航アンテナを伸ばしている必要がある)
また、かなりの出力で送信する必要があります。
なので、小型機では無理で、大型輸送機が必要になります。
日本のC2で可能かどうかはわかりませんが、ドローンでは絶対に無理です。
仮に、C2でできるとしても、日本は海外に航空基地を持たないので、日本に近い海域でないと、戦略ミサイル原潜への指令は無理です。
こうなると、日本の近くから弾道ミサイルを飛ばすことになるので、弾道ミサイルの射程が問題になります。
アメリカのトライデント2(潜水艦発射弾道ミサイル)の射程は、11000kmだそうです。
日本近海からの発射では、地球の半分しかカバーできません。
射程を伸ばすには、ミサイルは大型化せざるを得ず、搭載する原潜も大きくなります。
こうやって見てくると、戦略ミサイル原潜を求める人の視野の狭さを感じてしまいます。
「戦略ミサイル原潜を持てば、核抑止力を使える」くらいにしか考えていないように感じるのです。
「射程が20000kmのミサイルを開発するだけだ」と言いたいかもしれませんが、それなら「次々世代二次電池を開発するだけだ」と返します。
原潜を廃船に追い込むだけでなく、民生としても日本に貢献するでしょう。
核抑止力にしか使えない長射程弾道ミサイルより、次々世代二次電池の方が、遥かに投資価値があります。
そもそも、他国民を殺す以外の使い途がない武器に莫大な費用を投じるのは、無駄でしかないと言わざるを得ません。(でも、中々聞いてもらえないのでしょうね)
「原潜が必要だ!」と言う人は、なぜ二次電池や水素吸蔵合金による潜水艦を否定するのか、論理的に考え直すべきです。
どうせ、「未完成の技術は使えない!」と言うのでしょうが、二次電池でも、水素吸蔵合金でも、日本はノーベル賞受賞者を輩出している得意分野なのです。
「未完成の技術は使えない!」と言ったのなら、まさか「日本は、技術立国を目指している」とは言わないと思いますが、念のため!!
現地時間の2026年4月25日、記者会が主催する夕食会に暴漢が押し入ろうとしましたが、取り押さえられました。
この夕食会には、トランプ夫妻、バンス副大統領、米軍を牛耳るヘグセスら、政権幹部が多数参加していました。
この夕食会には、政権幹部の多くが出席していました。
万が一、ここで自爆テロがあったなら、大統領の継承順位が一気に進むリスクがありました。
バンス氏、下院議長、上院議長、ルビオ氏、ベッセント氏の次が、ヘグセスです。
ヘグセスは、対立勢力を殺害することに、一切の躊躇もないように見えます。
上下両院議長は、この夕食会に出ていなかったはずですが、トランプ、バンス氏が死亡していたら、ヘグセスなら、順位を無視してブリーフケース(核の発射スイッチ)を押してしまいそうです。(たぶん、周囲が止まるので、実行出来ないとは思うが・・・)
ヘグセスは、トランプ以上に危険な人物です。
ベネズエラの麻薬船を撃沈する際には、皆殺しを命じています。
船を破壊した後、生存者へも攻撃を命じていたのです。
こんな人物が大統領代理となれば、トランプ以上に何をしでかすか、想像もできません。
暗殺は、それ自体が殺人罪であり、許される行為ではありません。
アメリカ社会なら、殺人犯を射殺するように、暴君を殺害することも正義かもしれませんが、それを容認するとしても、暗殺成功後を考えておかなければなりません。
ロシアは、政権転覆を狙ってウクライナへ侵攻しました。
アメリカも、政権転覆を狙ってイランを攻撃しました。
ですが、どちらも失敗しました。
特に、アメリカは、ハメネイ師の暗殺に成功しましたが、泥沼化しています。
第二次世界大戦では、ヒトラーの暗殺が企画・実行されましたが、それらは、ドイツ国内で企画されたもので、イギリスやアメリカは、意識的に暗殺を避けたと言われています。
イギリスやアメリカは、ヒトラーの人物像や命令系統を把握できており、行動を予測しやすかったため、意図的に生かしたのです。
ヒトラーを暗殺してしまうと、誰が跡を継ぐのか、どうな戦略を展開するのか、予測できなくなることを恐れたのです。
今回の暗殺未遂は、トランプだけでなく、バンス氏やルビオ氏、ベッセント氏らが同席していました。
銃の乱射や自爆で、彼らを暗殺し、運悪くヘグセスが生き残ったなら、どんな悪政を働くか、予測はできません。
実際、コール・アレン容疑者は、「順に殺すつもりだった」としており、ヘグセスの直前で取り押さえられたり射殺されていれば、最悪の状況に陥っていたかもしれません。
特に、凶行で主人(トランプ)を失ったなら、ヘグセスのような凶暴性のある人物は、報復として何をしでかすか、想像するのも恐ろしいところです。
考えようによっては、今回の暗殺事件は、未遂で終わってよかったです。
犯人は、生きているので、話を聞くこともできるでしょう。
ただ、それがトランプへの圧力となるか、逆にトランプが利するところとなるか・・・
既に、トランプは、「影響力のある人は、狙われてしまう」と、アピールを始めています。
世の中では、力による安全保障が声を大きくしていますが、力を振り回していると、足元を掬われたり、想定外の展開になることもあります。
力による安全保障は、平和ボケの頭が考えることです。
もっと広く先々まで考え、国内外のきつい反論も受け入れることが大事です。
胃の痛いやり方ですが、戦場で殺されるよりマシです。
戦場で命のやり取りをさせられる悲惨さより、周囲から説教される方がマシですよ。
力以外の安全保障を優先できない政治家こそ、最前線で真っ先に突撃してほしいものです。